Research Theme 研究テーマ
Research Director 所長

Institute for Well-being and Productivity Studies
ウェルビーイング、生産性、働き方、健康、エンゲイジメント、多様性、
本研究所(ウェルビーイング&プロダクティビティ研究所)は、労働経済学・人事経済学・健康経済学・認知脳科学・産業組織論・情報学等の多様な専門分野の研究者が集い、個々人のウェルビーイングの向上とチーム・組織の生産性向上を通じた企業の利潤追求をいかにして同時に達成しうるかというテーマに対し、多角的な視点で検討することを目的とする。
2020年以降、働き方は多くの国において大きく変化し、働く空間や時間帯の選択肢が増えることとなった。この働き方の多様化は、労働者のウェルビーイングを向上させることになっただけでなく、従来の「オフィス出社・フルタイム労働」という画一的な働き方が様々な事情で難しかった人にも労働市場への参加に門戸を開くことになったといえる。人口減少が今後一層進むわが国において、働き方の選択肢を広げていくことは喫緊の課題である。しかし、自身にとって好ましい空間や時間帯で働くことは個々の労働者のウェルビーイングを向上させることになる一方で、それぞれが異なる空間や時間帯で働くことによる弊害も指摘されている。
例えば、個々人は在宅勤務が自身のウェルビーイングや生産性を最大化させうると考えたとしても、人と人とが対面でコミュニケーションを取ることではじめて創造的なアイディアが生まれたり、チームのエンゲイジメントや結束感が強まったりする可能性もある。また、個人のウェルビーイングや生産性が最大化できる就労条件や環境も、年齢や性別、性格特性や健康状態、育児・看護・介護といった家庭の諸事情によっても異なりうる。個人のウェルビーイングの追求は、そのままチームや組織レベルのウェルビーイングや生産性の向上にもつながるのか。そうではないとするなれば、どのような働き方が、個人のウェルビーイングを向上させつつ、生産性の向上や利潤の追求を同時に実現させうるか。どのような働き方や環境を整備すれば、働くことを希望する人を増やしていけるか。働き方の多様化が普及する中、これらの問いには明確な答えはでていない。
本研究所は、複数の企業との産学連携の下、働くことを望むすべての人が多様なワークスタイルを選択できる環境を整えつつ、個人のウェルビーイングだけでなく、人と人とがつながりあうことでチームや組織としてのウェルビーイングの向上も図ることで、個人の生産性向上と企業の利益追求も可能にする社会の実現に向けて、その一助となるような知見や政策含意を導出することを目指す。
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