学生が登録した科目や、それらの科目の成績評価、取得単位数などが記載された「成績通知書」を、大学にお届けいただいた保証人等の皆様のご住所宛てに送付しています（学部学生のみ）。ただし、送付時期は学部により異なるほか、成績不振者の保護者等の皆様にのみ通知する運用をとる学部もあります。

成績通知書には、科目ごとの成績評価のほかに、それらを点数化して平均した数値（GPA）が記載されています。一般的にGPAが3.0以上であれば“優秀”とされるラインとお考えください。また、このGPAは1年次からの通算と半期ごとの数値がありますが、半期ごとの数値の変化にも着目いただくことでご本人の修学状況を把握することができます。

本学が提供する留学プログラムには半期～1年以上の「長期プログラム」と、1週間～2か月程度の「短期プログラム」があります。長期留学は学生の目的に応じてプログラムの種類も豊富に取り揃えられており、情報収集から学内選考を経て各種手続きを終えて出発するまでに1年ほどの時間を要します。準備の詳細や費用などについては留学センターのホームページにてご確認ください。

留学による学籍状態（在学、留学、休学など）は学部・研究科ごと、プログラムごとに細かく規定されています。留学する場合の学籍状態が「留学」となるのか、「在学」や「休学」扱いでの留学となるのか、在学期間の扱いがどのようになるのか、留学中～留学後の学費がどのようになるのか、あらかじめ所属学部・研究科に確認いただく必要があります。

休学にあたっては、保護者等の皆様の連署でご所属の学部・研究科に申し出ていただく必要があり、その申請が認められるかどうかは各学部・研究科の判断によります。また、休学可能な年限は学則によって定められています（例：学部生の場合は通算で4年）。なお、申請する日付によって休学を希望する学期の学費負担額も異なりますので、休学をお考えの場合はお早めにご所属の学部・研究科事務所へご相談ください。

早稲田大学全体の大学院進学率は約20%で推移しています。大学院進学に向けた準備は、目的意識をもって進めることが重要です。また、多くの研究科で学部生を対象とした学内推薦制度を用意しているため、大学院進学を視野に入れるのであれば低学年のうちから計画的に科目履修しておくことでこの推薦制度を利用できる可能性が広がるといえます。

理工3学部では学部～修士までの6年間一貫教育を掲げていることもあり、大学院への進学率は約70%です。大学全体の平均（約20%）と比べて非常に高いことがお分かりいただけるかと思います。学科によっても大学院進学率が異なることから、学部卒業後の進路について迷っておられる場合はクラス担任などのサポート体制を積極的に活用いただくことをお勧めします。詳細は理工学術院のホームページをご覧ください。

大学から学生への連絡手段は目的や用途に応じて複数存在します。例えば、履修する授業の教員からはメール等で直接連絡が入る場合があるほか、授業支援システム「Waseda Moodle」を通して授業のレジュメや課題が示されることもあります。また、ポータルサイト「My WASEDA」には、大学で実施されるイベントやプログラムなどの情報が掲載されます。自ら積極的に情報収集しようとすることが学生生活を充実させるためには重要です。

学部３年生の６月頃からインターンシップ等就業体験参加に向けた準備を開始する学生が比較的多くなっている傾向ですが、業界や企業によって採用時期、採用方法が多様化しているので一概には言えません。志望する業界・企業のインターンシップ等や採用選考スケジュールから逆算して準備をはじめることをおすすめします。

インターンシップは、実践的な体験を通じて就業意識を高めることができ、また自身のキャリアプランや進路に対する理解を深められる有意義な機会です。参加することのメリットを確認し、目的をもって臨むことが重要です。
＜参加のメリット＞
１）自分のやりがいを発見する「きっかけ」に
２）自分の力を「社会」で試せる
３）組織や仕事に対するイメージを具現化できる
４）人とのつながりを構築できる

志望先を考える際に、実際に働いている社員の方から会社や仕事に関する話を伺うことは実業務の理解を深め、会社の雰囲気や社員の方々の様子を直接感じることができ、志望動機の再確認や入社後のミスマッチ防止にもなるため有効だと考えています。早稲田大学では、社会の様々な分野で活躍する卒業生とつながれるしくみとして、ビズリーチキャンパスを導入、公認化し、学生に活用を勧めています。
ご参考：
「学部3～4年生（修士1～2年生）」－「キャリアセンターのサポート一覧」

人事院の調査でも、多くの方が公務員試験と民間就活を並行して進めていることがわかっています。公務員試験については、ここ数年試験日程が早期化、多様化しています。試験スケジュールを事前に把握し、また軸足を明確にしたうえで、計画的に準備することが大事です。

まず、就職活動のスケジュールについて事前に確認してください。留学時期によっては、インターンシップ等や採用選考時期と重なる場合があります。ただし、海外留学は自身を成長させる有意義な機会ですので、必要な準備をして、計画的・積極的に臨んでほしいと思います。（留学により卒業時期が延長になる場合も、就職が不利になる等のデメリットはないと考えられます）
就職活動にあたっては「留学で何を得て、どのように成長したか。働くうえで留学経験をどのように活かすことができるか」を具体的に伝えられるように準備しておいてください。
「学部3～4年生（修士1～2年生）」－「留学と就活」
※留学手続きや単位認定制度については、所属の事務所にご確認ください。

キャリアセンターでは、主に就活生に向けたイベント、情報提供、個別相談支援によるサポートをおこなっています。卒業年度の学生には毎年、6月、8月、10月（予定）に、採用活動を継続している企業が参加する採用マッチング会を実施していますのでこの機会をぜひご利用ください。
キャリア・就活個別相談では、就職活動の進め方・悩み、エントリーシートの確認や面接練習もおこなっていますので、ひとりで悩まず、まずは利用を促していただければと思います。

決して不利というわけではありません。ゼミやサークルに限らず、アルバイトや授業、課外活動でも、これまで主体的に取り組んだ経験から何を学び、どう成長したかを言語化できるかが大事なポイントです。

輝かしい成績や成果が必要なわけではありません。自身の好きなこと、興味のあることやその理由、自分の軸（価値観、大切にしていること）を考えてみること、また失敗や挫折から学んだことや困難をどう乗り越えたかという行動などから自分の強みが見えてきます。特徴については、自分で思うことのほかに、よく人から言われることも参考にすることができます。保護者様からも本人の強みと感じる点等をお伝えいただければと思います。

明確にやりたいことがある人も中にはいますが、無理にやりたいことを作る必要はなく、やりたいことがなくても焦らないでください。まずは気になる業界・企業について調べてみる、身近な社会人と話す等、等身大の自分で就活を進めてみてください。キャリアセンターの個別相談もぜひご活用ください。

英語資格、簿記、情報処理技術など、有用な資格は多々ありますが、あくまでツールであることにご注意ください。就活のためだけに資格を取得するのではなく、資格を取得する根本の興味や関心を明確にし、就活の際に説明できるとよいでしょう。

キャリアセンターでは、障がいや持病・体調不安のある学生が自分らしいキャリアを築けるよう、学内の支援箇所と連携しながらキャリア・就職の支援をおこなっています。個別の状況に応じて学内外の情報提供やセンターのサポートについて学生に説明していますので、まずはキャリアセンターまでお問い合わせください。
「障がい・体調不安のある学生の支援について」

学生にとって就職活動は自分自身の人生を決める重要なステップです。保護者様の意見や価値観と違う場合もあるかもしれませんが、本人の考えを聞き、何より「本人の納得感」を第一に考えていただければと思います。

労働者には職業選択の自由があり、内定の辞退を企業が拒否することはできません。法律的にも、内定によって労働契約（約束）は成立していますが、辞退すれば2週間でその契約は終了するとされています（民法第627条）。ただし、内定辞退の意思を伝える際には、企業が入社準備のために多くの時間と労力を費やしていることを踏まえ、誠意をもって丁寧に対応してください。

理工学生の「推薦就職」は理工学術院で取り扱っています。理工学術院Webサイト「就職・キャリア支援・インターンシップ」を確認、または理工学術院事務所までご相談ください。

大学院は、学士課程での学びを活かしながらより専門性の高い研究をおこなう場です。​学部卒は今後のポテンシャルに期待して採用するケースが多く見受けられますが、企業は、大学院修了生を専門性の高い人材として評価し、即戦力も期待されます。​研究を通じて身に付く「論理的思考力」「プレゼン力」などは、​どの組織でも求められる能力となります。大学院生ならではの強みを積極的に伝える事が大切です。

オンライン就活の浸透により、様々な就活支援サービスが学生の周りに溢れる状況となりました。就活塾や就活エージェントの中には、強引な企業紹介・斡旋や、入社への過度な誘導や強要をするケースも確認されています。高額な会費を請求される場合もありますので、活用する場合はリスクがあるかもしれないことを意識して十分に注意してください。不安を感じた場合はキャリアセンターや各自治体の労働相談窓口にご相談ください。

卒業時期の延長は、各所属学部・研究科の卒業・修了要件を満たさなかった場合に判定され、就職活動継続による延長は理由として認められていません。詳細は所属学部・研究科事務所でご確認ください。

「若者雇用促進法」にもとづき、卒業後少なくとも3年間は「新卒枠」に応募できるように努めることを政府から各産業界に申し入れているため、既卒者を「新卒枠」で募集できる企業も増えています。ただし、その理由について説明を求められる場合がありますので準備が必要です。
また、卒業後のキャリアセンターの利用については、早稲田大学正規課程卒業後、3年以内の方であれば可能です。利用手続きや支援内容等の詳細については、キャリアセンターWEBサイト「卒業生の方へ」をご確認ください。