The Faculty教職員に関する情報

寄附講座早稲田大学の専任教員は約1900人。非常勤講師等を含めると、約5500人が教育・研究に携わっています。学外機関から各種顕彰を受けている教員も多数います。また、学問・芸術などで顕著な貢献をされた方には、名誉博士の学位を贈呈しています。

教員数

教職員一人当たりの学生数

  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:40.2人[2010年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:39.0人[2011年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:37.3人[2012年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:36.7人[2013年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:35.8人[2014年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:35.0人[2015年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:34.5人[2016年5月]
  • 学部専任教員一人当たりの学部学生数:33.5人[2017年5月]

年齢別教職員数

教員の保有学位や研究業績等について

教職員の懲戒処分の公表について

(2012年9月28日 制定)

  1. 目的
    早稲田大学における懲戒処分事案について、原則としてこれを公表することにより、大学運営の透明性を確保し、社会に対する説明責任を果たすとともに、教職員の服務に関する一層の自覚を促し、不祥事等の再発防止に資することを目的とする。
  2. 公表の対象
    早稲田大学の教職員に対して懲戒処分を行った事案で、次のいずれかに該当する場合は公表する。
    ①職務遂行上の行為またはこれに関連する行為に係る懲戒処分
    ②①に該当しない懲戒処分のうち、社会的影響が大きい重大な事案 なお、懲戒処分を行わなくても、重大な事案については公表する場合がある。
  3. 公表の内容
    事案の概要、処分量定、処分年月日および所属・役職等の被処分者の属性に関する情報を、原則として個人が識別されない範囲で公表する。ただし、事案の社会的影響や被処分者の職責等を勘案して、異なる取扱いをする場合がある。
  4. 公表の例外
    公表により、被害者またはその関係者に、プライバシー等の権利利益の侵害や二次的被害の発生等の恐れがある場合は、上記2および3にかかわらず、公表内容の一部または全部を公表しないことができる。
  5. 公表の時期
    公表は、懲戒処分を行った後、速やかに行うものとする。ただし、軽微な事案については、一定期間ごとに一括して公表することができる。なお、重大な事案については、懲戒処分を行う前でも公表する場合がある。
  6. 公表の方法
    公表は、原則として文部科学記者会、新聞・テレビ・通信各社社会部等への資料配布により行う。ただし、重大な事案については、記者会見を行う場合がある。なお、軽微な事案については、学内公示(掲示又は早稲田大学内ホームページへの掲載等)をもって資料配布に代えることができ、公示の期間は原則として1か月間とする。

名誉博士学位

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