学生証裏面シールの「通学区間」欄にご自身で最寄駅を記入して、鉄道会社にご提示いただくことで通学定期券を購入可能です。
なお、通学区間は、大学の最寄駅から自宅の最寄駅までの区間となります。通学定期券が買える区間は、この区間が合理的かつ最短な距離か、所要時間が短いかが問われ、通学以外での目的で購入することはできません。
大学院進学後の新しい学生証が受け取れるのは、学期開始日（春学期は4/1、秋学期は9/21）以降です。
鉄道会社によっては、進学予定であることを証明することで、 現時点から進学後に継続する形で定期券を購入することが可能です。 本学がご本人に発行している「合格証明書」などをご活用いただき、 鉄道会社にご説明ください。
実習事由が単位認定、必修あるいは卒業要件として必要なもの（例：研究活動、卒業論文、単位修得、研究に伴う研修など）である場合に限り、各交通機関の承認を得て「実習用定期券」の購入が可能です。ただし、実習先から交通費等の支給がある場合は、実習用定期券の購入はできません。
申請通学区間は、【自宅最寄駅】－【実習先最寄駅】の最短区間が申請対象です。利用路線および乗換駅をすべて記入してください。
申請は51号館1F理工センター教学支援課カウンターで受け付けています。51号館1F理工センター教学支援課カウンターで配布している以下の書類をお受け取りのうえ、ご用意ください。
必要書類提出後、各鉄道機関の承認まで2週間～1カ月を要します。承認が届きましたら、Wasedaメールアドレスまでご連絡しますので、51号館1F理工センター教学支援課カウンターにお越しください。「実習用定期券」購入に必要な書類をお渡しします。
※「実習用定期券」の発行ができる派遣期間は年度末（3月31日）までです。年度を超えて活動する場合には再度ご申請ください。また、紛失された場合にも再発行はできません。
※教育実習用の「実習用定期券」については理工センター教学支援課には申請できません。「教職課程履修の手引き」を参照のうえ、教職支援センターにご申請ください。
履歴書は、大学公式のものはありません。生協では、大学のロゴが入っているものが販売していますが、公式ではありません。
各学科専攻連絡事務室あるいは就職担当教員にご相談ください。
学部4年以上、修士2年以上の卒業見込みの学生のみに発行しています。就職推薦状の発行を希望する学生は、各学期の科目登録期間内に、卒業要件を満たすように科目登録するようにご留意ください（特に、秋学期開講科目について不足のないように登録する必要があります）。
なお、就職推薦状は、博士学生には発行いたしかねます。指導教員に紹介状の作成をご依頼ください。
6月1日以前には発行いたしかねます。提出先企業にはご自身でその旨ご説明ください。
なお、関連して卒業見込証明書などの提出を要する場合も、所定の期日以前の発行はいたしかねます。必要に応じて、提出先企業にご説明ください。
教学支援課キャリア担当にて承ります。
推薦状交付願（紙の用紙は51号館1階教学支援課カウンターで受取可あるいは学科専攻の指定する方法で入手）に必要事項を記入し、就職担当教員に承認印を捺印いただき、教学支援課キャリア担当あるいは連絡事務室にご提出ください。
推薦状交付願を、教学支援課キャリア担当が受領後、1営業日程度で発行可能です（連絡事務室にご提出いただいた場合は、教学支援課キャリア担当が受領するまで1～2営業日を要します）。
発行完了後、教学支援課キャリア担当より申請者にメールでご連絡を差し上げますので、51号館1階教学支援課カウンターにてお受け取りください。
※卒業見込証明書の発行停止期間は推薦状の発行もいたしかねますのでご留意ください。
成績よくある質問「卒業見込証明書（修了見込証明書）が発行できない期間はありますか？」
就職推薦状の発行は、第一希望の企業を前提としていることから、2枚目の発行はいたしかねます。
※推薦状発行後、残念ながら提出予定企業の採用が不採用になられた場合には、発行済の推薦状原本を持参のうえ、理工教学支援課カウンターにてご相談ください。
原則としては、推薦で就職するということは、第一志望であることが前提です。内定辞退が生じた場合には、将来的に当該企業に推薦を希望する後輩に大きな影響が生じます。推薦を希望する場合は内定辞退の生じない企業に申請してください。
ただし、上記を前提として推薦を受けた企業の内定をやむを得ない事情により推薦を辞退せざるを得ない場合、将来的な後輩への影響なども十分念頭に置いて、内定先企業に誠意をもってお伝えいただくように、お願いいたします。
インターンシップには学部3年・修士1年の夏にインターンシップに参加することが一般的です。 個人差はありますが、目安として1年ぐらい前から情報収集を始めることで、自分に適したインターンシップに結びつくと考えられます。とくに、人気のある企業は、倍率が数十倍となっていることがあるようです。 早めに準備をすすめて、自分が何をやりたいのか、何が必要なのか自己分析を行うことも必要でしょう。 したがって、遅くとも学部2年次、4年次には考え始める必要があります。
情報収集方法は多様です。自分にあったインターンシップにたどりつけるように、いろいろ調べてみると良いでしょう。
また、早稲田大学には、キャリアセンターやグローバルエデュケーションセンター（GEC）が実施しているインターンシップもありますので、興味のある方はご参考にしてください。
大学の正規プログラム等の早稲田大学学生補償制度（学傷補・学賠補）の加入対象となるインターンシップであれば、費用はかかりません。なお、学科・専攻が推奨しているインターンシップについても、学傷補・学賠補への加入が可能です。
※早稲田大学学生補償制度（傷害補償／賠償責任補償）への加入は、各届出書の提出が必要となります。両補償の書面は、理工学統合事務所教学支援課で配布および受付しています。
しかし、学生が個人で参加するインターンシップについては、学傷補および学賠補への加入ができませんので、任意の保険への加入を強く推奨します。なお、早稲田大学生活協同組合各店舗にて大学生協の学生総合共済（※有料）の加入を受け付けています。
また、学科・専攻が推奨しているインターンシップにおいて海外で実習を行う場合は、大学指定の海外旅行保険（※有料）への加入が義務付けられていますので、理工学統合カウンターにて申請書類を受け取り、必ず手続きください。
インターンシップ開始前に、MyWaseda申請フォームの「【実習前】理工学術院インターンシップ実習単位申請」より必ず申請を行ってください。
詳細は「インターンシップ実習単位認定について」をご確認ください。
なお、インターンシップ開始後は一切受け付けることができません。
「インターンシップ単位申請」から申請をする必要はありませんが、保険の加入手続きは行ってください。
上記の学科・専攻では以下の科目を履修してください。
経営実践・国内
経営実践・海外
経営システム国際プロジェクト
経営デザイン実習
先端建築実務実習Ａ春
先端建築実務実習Ａ秋
建築実務訓練
先端建築実務実習Ｂ
社工プラクティカル
環境資源実務実習
実体情報学海外インターンシップ
以上の科目は、科目登録を行い担当教員指導のもと、実習先が決定します。
手続きは各学科の連絡事務所にて行ってください。
これらの科目についてはインターンシップ単位申請をする必要はありません。
実習終了後、２週間以内にMyWaseda申請フォームの「【実習後】理工学術院インターンシップ実習報告」から入力してください。
詳細は「インターンシップ実習単位認定について」をご確認ください。
実習終了後２週間以内に、企業等の実習担当者から早稲田大学理工センター教学支援課（〒169-8555新宿区大久保3－4－1／℡03-5286-3002）まで直接郵送いただくようご依頼ください。
フォーマットはインターンシップ実習評価書フォーマット使用してください。
実習評価書は、海外用（英語）の書式をご利用ください。
また、学科・専攻が推奨しているインターンシップにおいて海外で実習を行う場合は、大学指定の海外旅行保険（※有料）への加入が義務付けられていますので、理工学統合事務所教学支援課にて申請書類を受け取り、必ず手続きください。
「実習報告」「実習評価書」等を総合的に判断して、学期末に成績（単位）が与えられます。
「インターンシップ実習単位申請について」記載の手続きを行ってください。単位として認定されれば、次年度に成績が付与されます。
受入企業によっては、インターンシップを行う際に、参加学生の誓約書等以外に大学側との契約締結を求められる場合がありますが、学生が個人で参加するインターンシップについては、大学として契約締結は行いませんので、その旨を受入企業へお伝えください。
ただし、学科・専攻が推奨する、または指導教員から指導もしくは紹介を受けて参加するインターンシップであり、契約締結がなければ受け入れできない場合に限り、契約締結を検討する場合がありますので、速やかに指導教員および教学支援課へご相談ください。
なお、ご相談いただく場合は、「インターンシップ受入条件確認書」の提出が必要となりますので、確認書を企業へ記入してもらった上で、指導教員からインターンシップの了承をもらってください。確認書フォームは理工学統合事務所教学支援課にてお渡ししています。
詳細はこちらをご覧ください。
詳細はこちらをご覧ください。
早稲田大学は学生教育研究災害保険（学研災）および学研災付帯賠償責任保険（学研賠）には加入しておらず、独自の制度として早稲田大学学生補償制度（傷害補償・賠償責任補償）をご用意しています。
大学が承認している活動については、早稲田大学学生補償制度（傷害補償・賠償責任補償）にご加入ください。
また、個人で応募されたインターンシッププログラムなどは、本学学生補償制度が適用外となります。早稲田大学生協共済など、任意の保険加入を強く推奨します。
活動先となる企業•研究所•団体等へ、学傷補•学賠補に加入済であることを示す「登録証明書」の提出が必要な場合、活動責任者または參加学生からの申し込みにより、学生生活課にて発行します。
参加学生が発行を申し込む場合は、A,Bのいずれかの方法で承認された活動の情報を活動責任者となる教員から受け取ったうえで、学生生活課窓口へ持参し、お申し込みください。。
A.「承認」メールを活動責任者から転送してもらう（窓口でスマートフォンやPCの画面を提示)
B.「承認」メールの印刷物を活動責任者から受け取る
なお、4月1日以降活動開始の活動分の登録証明書は、4月1日以降に発行開始となります。4月1日より前に発行することはできません。その旨、活動先となる企業•研究所•団体へご説明ください。
出発1か月前までの加入を推奨しています（出発日まで3週間を切っている場合は、至急の対応が必要です。必ずカウンターで出発日が迫っている点についてお申し出ください。なお、夏季・冬季休業期間については本学の一斉休業に加えて保険取扱会社のスケジュールにより2週間程度受付ができない場合がありますのでご注意ください）。
51号館1階理工センター統合事務所教学支援課カウンター（事務所入って右手）で「海外旅行保険申込書」を配布しています（インターネット上からダウンロードはできません。）。必要事項を記入、所定の保険料振込を行った振込票のコピーを添付のうえ、ご提出ください。
※保険料は原則として学生の実費負担となります。個人手配やクレジットカード付帯保険のみで海外渡航することはできません。必ずご加入ください。また、保険料は毎年度改訂されますので、必ず最新の「海外旅行保険申込書」を受け取ってご加入ください。
※書類送付先として研究室を指定する場合は事前に関係者と共有し、郵便物を必ず受け取っていただくようにお手配ください。
※申込書記載の渡航目的が5.6.9.に該当し、授業以外で大学が承認する研究室等の活動により海外渡航する場合には、予算使用の要否に関わらず、指導教員に確認のうえ、必ずe-Tripで出張申請し、承認を受けてください。
※研究費等により後日保険料が補填される場合には、以下の書類を手元に保管してください。また、経理処理に関する手続きについては、当該予算の経理処理を行う窓口にご相談ください。
※やむを得ず渡航間近になって手続きをする場合には書類一式送付先は、緊急連絡先をご指定ください。緊急連絡先での受け取りを指定される場合、送付先は国内に限りますので、緊急連絡先として国内の連絡先をご指定ください。また、渡航期間が１か月以上になる場合には、書類受領後、緊急連絡先の方から、付保証明書をPDF等で送付いただくように予めお手配ください。
以下の手順でご対応ください。
※株式会社早稲田大学キャンパス保険センターを通じて保険会社に照会して確認します。依頼内容によっては作成いただけないケースもありますので、予めご了承ください。
【参考情報】
早稲田大学オフィシャルサイト（https://www.waseda.jp/fsci/）は、以下のWebブラウザでご覧いただくことを推奨いたします。
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