About Joint Usage

早稲田大学各務記念材料技術研究所（以下材研）は、平成30年に「環境整合材料基盤技術共同研究拠点」として、文部科学省の「特色ある共同利用・共同研究拠点」に採択されました。
革新的な新材料の創製とその基盤技術の確立のためには、先端的分析装置・試験装置による評価、解析が不可欠ですが、装置の価格は近年高騰しており、個々の研究室や単独の拠点で、必要な装置を揃えるのは不可能となりつつあります。結果として分析・試験するための装置の不足がボトルネックとなって研究が停滞しているケースが頻発しています。
こうした中で、拠点として、1回の測定が数日で終わるような短期の実験・試験を「共同利用」として積極的に推進し、我が国の材料創製と評価に関する基盤技術の発展に寄与します。
なお、より長期にわたる実験については、「共同研究」として年に1～2度の公募を行っていますので、そちらをご利用ください。詳細は「共同研究課題公募要領」をご覧ください。

大学、公的研究機関に所属し、利用料金の請求書の宛名になることができる研究者が申請可能です。企業等の研究者は別途ご相談ください。上記の研究者を申請者として、研究員、大学院生、学部生が利用することは可能です。

1. 申請は随時可能です。ホームページで共同利用設備一覧および共同利用・共同研究拠点のためのスペース、試料条件と必須前処理、利用料金等を確認してください。
2. 共同利用については、測定のfeasibilityを重視します。本申請の前に「相談フォーム」に必要事項を記載して送付してください。
3. 測定が可能であると判断された場合は、適切な装置、必要な前処理と測定時間数を算出し、申請者にメールにて通知します。feasibilityがないと判断された場合は、この段階でお断りすることがあります。申請者は「共同利用申請書」に記入の上、メールにて本申請してください。
4. 共同利用・共同研究拠点実行委員会が速やかに審査した上で、申請者にメールにて結果を連絡します。
5. 申請者および利用者は「利用資格申請書」に記入の上、郵送するか来所の日にご持参ください。利用資格申請書は年度内有効です。
6. 担当者（技術職員）より申請者に、試験・分析の日程を連絡します。
7. 試験・分析を行い、結果を申請者に引き渡します。
8. 所定の利用料について、請求書を送付しますので、申請者は支払処理を行ってください。
9. 共同利用については、試験・分析データを除く内容に関して、WEB上での公開対象となりますので、ご了解ください。
10. 研究活動の開始前までに、「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」（平成２６年８月２６日文部科学大臣決定）にて求められている研究活動における不正行為を未然に防止するための研究倫理教育の受講等をしていることが前提となります。

共同利用で実験を行う大学院生は、学生教育研究災害障害保険またはこれと同等以上の保険へ加入してください。

共同利用によって得られた成果は、論文・学会発表等を通して公表されることを原則とします。一般的な公表が難しい場合は、所定の「共同利用報告書」をご提出いただきます。報告書は材研のホームページに掲載されます。2023年度以降の成果等についてはこちらのページをご覧ください。

なお、共同利用の結果を論文で発表する場合は、次のような文章を謝辞のところに記述してください。

また、論文が出版された場合は、pdf fileを環境整合材料基盤技術共同研究拠点事務局までメール添付にて送付してください。

本件に関する問い合わせは、環境整合材料基盤技術共同研究拠点事務局までお願いします。

• 住所：〒169－0051　東京都新宿区西早稲田2-8-26
  早稲田大学　各務記念材料技術研究所 環境整合材料基盤技術共同研究拠点事務局
• 電話番号：03-3203-5166　（大学休業日を除く平日の9：00～17：00）
• e-mail：zaikenjointjimu_at_list.waseda.jp(※ _at_ は @ に置き換えて下さい。)