School of Commerce早稲田大学 商学部

About the School

学部について

Educational Policy

教育理念

ディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与に関する方針)

本学部は、1904年の創設以来、「学識あるものは実業の修養に乏しく、実業の修養あるものの多くは学識を欠く」という認識を持ち、これら両面の修養を兼ね備えた「学識ある実業家」を育て、社会に送り出すことを教育理念としてきた。
商学は、ビジネスと経済の融合領域であり、ヒト・モノ・カネ・情報等の諸資源の配分に関する機能や制度を国内および国際的観点から考察し、理論的かつ実証的な研究を行う。すなわち、経済の基盤をなす産業の動向、企業行動やビジネス活動、消費者行動、種々の経済取引を理論・機能・制度に着目して研究し、もって経済社会を質・量ともに豊かにすることを基本に据えている。
現代においては、専門的知識に加えて、幅広い教養を身に付けることを通じて、倫理観や的確な分析力・行動力に基づく企(起)業家精神を養うとともに、「国際化」「情報化」「学際化」という要因を取り入れ、次代の産業界を支え、ビジネスを担う人材(ビジネスリーダー)を育成している。本学部は、創設以来、10万人の人材を育成し、卒業生は内外の産業界のみならず、政治・文化など多方面で活躍している。これら社会を先導してきた人々の活躍を通じて、本学部の教育理念は一定の評価を得ているといえる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施の方針)

「学識ある実業家」を育成するために、「経営」「会計」「マーケティング・国際ビジネス」「金融・保険」「経済」「産業」からなるトラック制を採用し、商学に関連する「総合・学際科目分野」(法律、学際、寄附講座等、統計・IT)、外国語で商学を学べる「外国語専門科目分野」を設置している。また、幅広い学識を身に付ける上で「思想と芸術」「人間と環境」「社会と歴史」「科学と技術」からなる総合教育科目、国際化や異文化理解に対応した外国語科目(英語・独語・仏語・西語・中国語・朝鮮語)を実施している。
初年次には、ビジネスの基盤である経済の全体像を学ぶ「基礎経済学」、ビジネスの言語である会計データを理解するための「基礎会計学」、論理的思考力を養うための「基礎数学」、さらにはビジネスを法律的な観点から学習する「ビジネス法入門」、分析力・解析力を強化するための「統計入門」を必修化するとともに、少人数の総合教育科目演習を設置し、基礎学力の増進に努める。
トラック制の下で専門教育科目や専門教育科目演習(ゼミ)を履修することを通じて専門知識を修得するとともに、問題発見、調査・分析、問題解決、文章表現の能力の向上を図りつつ、実務家による寄附講座を活用してビジネスの実際を学び、理論に偏らない幅広い知識の獲得を目指す。また、商学研究科および会計研究科設置科目の先取り履修制度を設け、高度な専門知識を学ぶ機会を提供する。さらには、学部と商学研究科のカリキュラムを連動させ、早期に修士号の取得が可能な一貫教育を展開する。

アドミッション・ポリシー(入学者受入方針)

早稲田大学の建学の理念である『進取の精神』の涵養を目指す、一定の高い基礎学力を持ちながら、かつ知的好奇心が旺盛で、自分で計画を立て、種々の課題に積極的に立ち向かう意欲に満ちた個性的な学生を、全国各地や世界中から多数迎え入れる。
「学識ある実業家」の養成を創設以来の教育理念に掲げる本学部は、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力等のビジネス・スキルを修得する場であるとともに、それ以上に広い視野に立って経済社会を質・量ともに豊かにすることを目指す「商学」の基本理念を理解し、自らの使命や役割を認識した上で判断・行動しようとする人々の学びの場である。そのために、論理的思考力や社会科学の基礎となる学力が必要不可欠である。国際感覚・倫理観を兼ね備えた企 (起)業家精神を養い、深い学識と教養に裏付けられた実業家を目指し、ビジネスリーダーとして地球社会に貢献しようと志す学生を受け入れたいと考えている。

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