教員紹介 – 早稲田大学大学院政治学研究科

コース・研究領域別

（受験を希望する方へ）入学を希望する時期に研究指導を担当するかどうかは、該当する時期の入試要項をご確認ください。https://www.waseda.jp/fpse/gsps/appilicants/admission-literature/

政治学コース
ジャーナリズムコース
グローバル公共政策コース

政治学コース

実証政治分析研究領域

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
尾野　嘉邦	教授	政治行動論、日本政治	◯	◯
久米　郁男	教授	貿易政治、比較政治経済、日本政治	◯	◯
河野　勝	教授	日本政治論　政治行動論　国際関係論	◯	◯
⼩林　哲郎	教授	政治コミュニケーション、政治心理学、世論研究	◯	◯
山本　鉄平	教授	政治学方法論、応用統計学、因果推論、調査方法論、実験計画法、政治行動論、社会データ科学	〇	〇

政治思想・政治史研究領域

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
浅野　豊美	教授	日本政治史、東アジア国際関係学、国際政治学	◯	◯
稲村　一隆	教授	政治哲学、西洋政治思想史	◯	◯
梅森　直之	教授	日本政治思想史	◯	◯
齋藤　純一	教授	規範的政治理論	◯	◯
清水　潤	准教授	憲法、法思想史、英米法	◯	◯
仲内　英三	教授	ヨーロッパ政治史	◯	◯
蛭田　圭	准教授	政治理論、政治哲学、自由論	◯	◯
谷澤　正嗣	准教授	政治理論	◯	◯

比較政治研究領域

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
久保　慶一	教授	比較政治学、旧ユーゴスラビア諸国の現代政治	〇	〇
ケラム　マリサ　アンドレア	准教授	Political Parties, Democratic Accountability, Media Freedom	◯	◯
ジョウ　ウィリー	准教授	attitudes toward democracy; ideology; voting behavior	◯	◯
高橋　百合子	准教授	移民政治、在外投票、米国ヒスパニックの政治行動、ラテンアメリカ政治、新興国・途上国の比較政治経済	◯	◯
唐　亮	教授	中国政治	◯	◯
日野　愛郎	教授	投票行動、政党・メディア、国際比較世論調査、比較選挙制度論、日本政治・欧州政治	◯	◯
眞柄　秀子	教授	比較政治学、政治経済学、イタリア政治経済	–	–

国際関係研究領域

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
国吉　知樹	准教授	日本外交論	◯	◯
栗崎　周平	准教授	安全保障、外交、紛争解決、核戦略	◯	◯
シュラトフヤロスラブ	教授	日露関係、ロシア近現代史、日本近現代史、東アジア国際関係史	◯	◯
セドン・ジャック	准教授	International Political Economy, International Monetary Relations, Global Economic Governance, Capital Markets and Financial Regulation	〇	〇
多湖　淳	教授	科学的な国際関係研究	◯	◯
田中　孝彦	教授	冷戦史、戦後日本外交史、国際秩序史	◯	◯
遠矢　浩規	教授	知的財産の国際政治経済学、明治維新史（明治初年の脱籍浮浪、不平士族）	◯	◯
都丸　潤子	教授	人の国際移動、国際社会関係論、国際文化関係史、戦後イギリス外交	◯	◯
中村　英俊	教授	地域統合論、国際政治理論、国際機構論	◯	◯

ジャーナリズムコース

ジャーナリズム・メディア研究領域　

ジャーナリズム　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
太田　昌克	客員教授	ジャーナリズム論、外交政策、核軍縮・不拡散政策	〇	–
土屋　礼子	教授	メディア史、近代日本及びアジアにおける新聞雑誌の歴史的研究、プロパガンダ及びインテリジェンス研究、歴史社会学	〇	〇
中村　理	准教授	メディア・メッセージ研究、科学技術ジャーナリズム	〇	〇

メディア　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
田中　幹人	教授	科学技術社会論、ジャーナリズム論、計算社会科学	〇	〇

専門研究領域

政治分野　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
浅野　豊美	教授	日本政治史、東アジア国際関係学、国際政治学	〇	〇
稲村　一隆	教授	政治哲学、西洋政治思想史	〇	〇
梅森　直之	教授	日本政治思想史	〇	〇
⼩林　哲郎	教授	政治コミュニケーション、政治心理学、世論研究	〇	〇
小原　隆治	教授	日本の地方自治	〇	〇
齋藤　純一	教授	規範的政治理論	–	–
日野　愛郎	教授	投票行動、政党・メディア、国際比較世論調査、比較選挙制度論、日本政治・欧州政治	〇	〇

国際分野　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
田中　孝彦	教授	冷戦史、戦後日本外交史、国際秩序史	〇	〇
都丸　潤子	教授	人の国際移動、国際社会関係論、国際文化関係史、戦後イギリス外交	〇	〇
中村　英俊	教授	地域統合論、国際政治理論、国際機構論	〇	〇

経済分野　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
鎮目　雅人	教授	日本経済史、金融史、貨幣史	〇	–
深川　由起子	教授	開発経済、北東アジア経済	〇	〇

社会分野　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
黒川　哲志	教授（※1）	環境法、行政法	〇	–
ソジエ内田恵美	教授	言説分析　言語政策	–	–

※1　黒川哲志教授は、社会科学総合学術院が主本属です。

文化分野　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
齊藤　泰治	教授	中国近現代思想史、中国政治思想史	〇	–
平林　宣和	教授	近現代東アジア文化史、近現代日中文化交流史、近現代中国舞台芸術史	〇	〇
和田　敦彦	教授（※1）	近代の表現と読者の歴史に関する研究	〇	–

※1和田敦彦教授は、教育・総合科学学術院が主本属です。

科学技術分野　研究指導

氏名	職名	研究テーマ	修士課程	博士後期課程
綾部　広則	教授（※1）	科学社会学、科学技術史	〇	〇

※1　綾部広則教授は、理工学術院が主本属です。

グローバル公共政策コース

メイン・アドバイザーもしくはサブ・アドバイザーを担当

氏名	職名	研究テーマ	備考
稲継　裕昭	教授	公共政策公共経営行政学地方政府論
大森　佐和	教授	国際政治経済、金融改革、ポリセントリック・ガバナンス、子どもの人権、NGOs
小原　隆治	教授	日本の地方自治
野口　晴子	教授	医療経済学，応用ミクロ計量経済学，社会保障論	経済学研究科主本属
福島　淑彦	教授	労働経済学、公共政策、北欧の経済と社会
山田　治徳	教授	行政学、政策評価

メイン・アドバイザーのみ担当

氏名	職名	研究テーマ	備考
久保　慶一	教授	比較政治学、旧ユーゴスラビア諸国の現代政治	政治学コース主本属
高橋　百合子	准教授	移民政治、在外投票、米国ヒスパニックの政治行動、ラテンアメリカ政治、新興国・途上国の比較政治経済	政治学コース主本属
多湖　淳	教授	科学的な国際関係研究	政治学コース主本属

サブ・アドバイザーのみ担当

氏名	職名	研究テーマ	備考
田中　久稔	准教授	数理経済学，計量経済学	経済学研究科主本属
濵野　正樹	教授	国際マクロ経済学, 国際経済学、経済地理学	経済学研究科主本属

教員組織の編成

◆求める人材像
政治学研究科では、政治学研究科の教育研究上の目的を十分に理解し、政治学、ジャーナリズム、公共政策分野等における優れた教育・研究業績を有し、政治学研究科の教育研究活動に貢献するとともに、研究成果を社会に還元するなど、広く社会に貢献できる人材を求める。また、教育研究活動のみならず、大学運営にも積極的に取り組むことができる人材を求める。

◆教員組織の規模
政治学研究科の学生定員は修士課程で270名、博士課程で90名であり、各授業の性質や各学期の履修希望者数により異なるが、30名程度のクラス規模で、授業運営を行っている。学生が学位の取得を目指すにあたり、多くの科目を開講しているが、そのなかでも教育上主要となる科目（必修・選択必修科目）の、約15科目については、原則として専任教員が担当している。

◆教員組織の構成
教員の構成にあたっては、教育研究や大学運営における適切な教員の役割分担を可能にするため、年齢、性別などの点で著しい偏りや不公正が生じないように配慮する。

◆教員の役割や連携のあり方
専任教員は原則として、方法論科目を始めとする必修科目を担当し、大学院教育に必要なスキル等を学生が養うことができるよう努める。また、それぞれの専門領域に応じて研究指導を担当し、政治学研究科の学位授与方針に定める、「社会科学の問いを設定し、仮説を提案、論理的に説明する力」、「論理的思考ができ、ジャーナリズムの世界で実戦的に活用できる専門能力と高いコミュニケーション能力」、「政策課題を社会科学の問いとして定式化し、仮説を提案し、かつ論理的に説明する力」を各コースの学生が修得し、修士論文の執筆並びに学位取得ができるよう努める。博士課程については、「自らの専門研究領域および関連する少なくとも１つの他の研究領域に関しての基本的な政治学的知識」、「研究の主分野であるジャーナリズムを、政治や科学、メディア、インターネットなど他の分野と連関させて論文構想としてまとめる能力」、「政治学・経済学等の社会科学を中心とする学際的な視点から公共政策の分析・評価・形成を行える人材、なかでも科学的根拠にもとづく政策立案（Evidence-Based Policy Making: EBPM）を担える人材を教育する高度な力」を、各コースの学生が修得し、博士論文の執筆並びに学位取得ができるよう努める。