Graduate School of Political Science早稲田大学 大学院政治学研究科

About the School

研究科について

Journalism Course

ジャーナリズムコース

人材育成像

高度職業人としてのジャーナリストの養成と教育を目標に掲げ、特に以下の3点を重視しています。

プロフェッショナルなジャーナリストの養成
  • 倫理、知識、技能において真に実践的な人材
  • 「個」として強いジャーナリスト
  • 新時代のメディアを駆使できる人材
専門ジャーナリストの養成
  • 複雑化した社会の課題を「発見し、読み解き、伝える」ことのできる人材
アジアにフォーカスしたジャーナリスト養成
  • アジアのジャーナリズム大学院(復旦大学など)と共同
  • アジアに強い日本人ジャーナリスト/日本に強いアジア人ジャーナリスト

専門知、実践知の融合による研究・教育

真にプロフェッショナルなジャーナリストの養成には、取材の手法や倫理等の多様な実践的教育が不可欠です。一方で、複雑な事象を伝える専門ジャーナリストには、取材で得た情報を中立な見地から正しく分析し、適切に理解される表現によって発信することが要求されるため、各分野における専門知の修得が必須となります。双方を実現するため、本コースにはアカデミアの研究者とジャーナリズムの実務家が教育・研究活動を推進しています。また、非常勤講師として現在も現場で活躍する多くのジャーナリストが教鞭を取っています。

 

「方法論」の重視

ジャーナリストに不可欠な「批判的思考」の基礎となる分析力や倫理哲学の素養を磨くため、経験的方法、規範理論の2つを教授する方法論科目(下記参照)を修士課程の必修としています。方法論の教授により、ただ物事を批判するのではなく、社会的公正の視点から問題を提起する姿勢を貫く素地を醸成します。また、それぞれの方法論に沿った「分析手法認定試験」を実施しており、博士後期課程へ推薦入試にて入学しようとする場合は、本試験の合格が必須となります。また、博士後期課程から本研究科へ入学した場合も、本試験の合格は必須となります。

 方法論科目の概要

規範理論

「表現の自由の基礎理論」

今日のメディアを取り巻く法的諸問題のいくつかを取り上げ、リベラル・デモクラシーにおける表現の自由の意義について検討します。

「公共の哲学」

古代ギリシアにおける「公共性」の発見から出発し、ついで近代国家と市民社会における「公共性」の転換を追い、最後に現代社会の課題としての「公共性」を考えます。

<経験的方法>

「データの見方」

事実を正確に明らかにしていくためには、注意深くデータを集め、分析しなくてはなりません。この分析力を高めるために、統計の初歩にあたる知識を用いながらデータを読み解く素地を育みます。

「リサ-チデザイン」

ある事象を調査する際、アプローチが質的であれ量的であれ、物事を帰納的に見る視点、すなわち、史料・資料の「観察」を通して、仮説を発見し、客観的に検証しようとする視点が必要です。実証的な研究・調査を行う際に必要となる一連の科学的・統計的な手続き・手法の習得を目的とします。

ジャーナリスト養成に必須となる共通コンセプトに対応する科目群

専門知・幅広い専門分野についての科学的知識と哲学の理解

主な科目群:専門研究セミナー(専門分野)、理論科目(専門)

ジャーナリズムやメディアの役割に対する深い洞察

主な科目群:ジャーナリズム専門研究セミナー、メディア専門研究セミナー、ジャーナリズム・メディアセミナー

批判的思考力

主な科目群:方法論科目

プロフェッショナルな取材・表現力

主な科目群:実践科目、知識情報リテラシー科目

現場知・フィールドに基づく思考

主な科目群:実践科目(インターンシップ、フィールドワーク等)

専門ジャーナリスト育成を目的とした5つの「専門認定プログラム」

「政治」、「科学技術」、「環境」、「医療」、「データジャーナリズム」の5つの分野における関連科目等の単位取得を認定要件とする「専門認定プログラム」を設置しています。修了要件を満たし、かつ各プログラムの認定要件を満たした場合、修士(ジャーナリズム)の学位記は別途、各プログラムの認定書を授与します。修士号に加え、自らの専門分野を明確にするものであり、専門ジャーナリストの育成を目指す本コースの大きな特徴です。2017年度には「専門認定プログラム(経済)」も開設の予定です。

学内に留まらない実践教育

実践科目の授業において学生が手がけた作品(記事等)を独自メディアであるWebマガジン「Spork!」にて発信しています。発信後に大手紙等でも取り上げられた調査報道作品も複数あり、本コースの実践教育が大学の中だけに留まるものではなく、真に実践的であることを物語っています。

修士課程修了要件および科目紹介

本コースでは、修士学位取得の際に論文にて審査を受ける場合には「論文系」、ドキュメンタリーやルポルタージュ等にて審査を受ける場合には「作品系」として取り扱い、修了要件も異なります。学生は1年目の1学期終了時にどちらかを選択することとなります(以降の変更も可)。いずれにも科目区分毎に必要な単位数が設定されており、合計で36単位(社会人入試による入学者は34単位)を習得し、学位審査に合格しなければなりません。各区分に豊富な数の科目が設置されていますので、各自のテーマならびに将来設計に応じて自身の知識を高めることができます。詳細はこちらをご覧ください

博士まで5年一貫の指導プロセス

博士学位取得を志し、修士課程から博士後期課程への内部進学を希望する学生向けに、5年間の一貫教育プログラムが設定されています。原則として修士1年次に方法論科目で先進的研究を行うための基礎体力である分析手法を鍛えます。修士2年の第一学期までに「分析手法認定試験」に合格している場合に、修士課程修了時の修士論文審査において同時に博士後期課程への推薦入学選考を受けることが可能です。

博士学位取得までのロードマップ

博士学位を取得するまでにいくつかのチェックポイントを設け、研究を推進するためのロードマップを提示しています。1年次には研究分野に直接・間接的に係わる必読文献のリストを配付し、その習熟度を測る「基礎修得認定試験」を実施します(一般入試にて博士後期課程から本研究科に入学した場合は、「分析手法認定試験」の合格も必須となります)。2年次の中頃には、博士論文執筆へ向けて論文構想が妥当であるかを見極める「論文構想試験」を実施し、研究の方向性を確認します。博士論文の審査にあたっては、論文審査委員会を設置し、厳正かつ公正に行われます。研究の適正な進捗を支援し、早期に博士学位取得を可能にする仕組みです。

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