School of Culture, Media and Society早稲田大学 文化構想学部

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授業・休講・補講

教室情報

2017年度 【教室一覧】

秋学期教室一覧が公開されました(2017.9.28)

掲載日程 一覧
4月公開済 春学期 教室一覧
9月公開済 秋学期 教室一覧

2017年度 【教室変更】

秋学期教室変更科目一覧を更新しました(2017.11.27)

掲載日程 一覧
4月以降随時更新 春学期 教室変更科目一覧
9月以降随時更新 秋学期 教室変更科目一覧

 

休講・補講

休講

大学の行事あるいは各科目担当教員の止むを得ない事情により、その授業を休講とすることがあります。休講は、文学学術院事務所前掲示板およびMyWasedaによりお知らせします。 なお、休講科目に関する電話やメールによる問合せには一切応じられません。 また、首都圏JR等交通機関がストライキを実施した場合、あるいは気象警報が発表された場合も休講措置が取られることがあります。

補講

授業が休講となった場合、原則的に補講が行われます。 補講の実施日・時限・教室等は担当教員に確認してください。

重複時の取り扱い

全学休講の取り扱いについて

気象情報悪化等、次に挙げる事案に際し、全学休講とする場合があります。休講・延期となるのは、対象キャンパスにて実施されるすべての授業および試験となります。

学生は大学の決定した授業の休講・試験の延期措置に原則として従うこととしますが、授業が実施されるキャンパスまでの経路において、交通機関の乱れや通学することが危険又は困難であると自身で判断し、通学を見合わせた場合は、所属箇所事務所による承認済みの欠席届をもって、該当科目の担当教員へ配慮を願い出ることができます。

■例外的な対応

※オンデマンド授業は、休講の対象外とする。

※複数のキャンパス(例:早稲田または西早稲田⇔本庄)で、遠隔会議システムを利用して実施する授業は、いずれかのキャンパスが休講となった場合は、原則休講とする。ただし、各キャンパスでの受講者数に著しい差がある等の特殊な事情がある場合は、受講できない学生への十分な配慮を行うことを条件に、休講の対象外とすることができる。

例:早稲田で100名受講、本庄で10名受講している授業で、本庄が休講の場合。

→本庄での受講者への十分な配慮を行うことを条件に、早稲田のみで実施可。

※芸術学校は西早稲田キャンパスに含める。
※両高等学院およびエクステンションセンターは除く。

1.気象状況悪化

気象庁による気象警報のみに基づく授業の休講・試験の延期措置は行いません。
ただし、大雨、洪水、暴風、暴風雪、大雪等の気象状況および気象庁による気象警報をもとに、危険であると判断した場合は、次のとおり、授業の休講・試験の延期措置をとります。

  1. 台風や大雪等、気象状況が時間の経過とともに悪化することが十分予測される場合は、前日に授業の休講・試験の延期措置の決定を行うことがある。その場合は、前日の午後7時までに決定の判断を行い、学生への周知は本学ホームページ等に前日の午後9時までに掲載して行う。
  2. 授業の休講・試験の延期措置を決定する場合は、原則として、各時限の授業・試験開始60分前までに決定し、本学ホームページ等で周知・広報する。
    ただし、できる限り授業・試験開始の2時間前までには周知できるよう努力する。

 

2.大地震

大地震発生により、授業実施が困難であると判断した場合は、次の通り、授業の休講・試験の延期措置をとります。

  1. 授業の休講・試験の延期措置を決定した場合は、直ちに本学ホームページ等で周知・広報する。
  2. 授業時間中の場合は、校内放送で迅速に周知する。

3.大規模停電

電力需要量が供給量を大幅に上回り、予測不能な大規模停電が発生した場合は、次の通り授業を休講とし、復旧の翌日の1時限から授業を再開します。

  1. 授業時間中(1~7時限)に大規模停電が発生した場合は、状況が落ち着くまで教室に待機する。その後の授業は全て休講とします。
  2. 授業時間外に大規模停電が発生した場合は、当日の授業は全て休講とします。

4.首都圏の交通機関がストライキを実施した場合

早稲田・戸山・西早稲田キャンパスは①②③④を適用し、所沢キャンパスは①②③⑤を適用します。

①JR等交通機関のストライキが実施された場合(ゼネスト)は次の通りとします。

  • 午前0時までに中止された場合、平常通り授業を行います。
  • 午前8時までに中止された場合、授業は3時限目(午後1時)から行います。
  • 午前8時までに中止の決定がない場合は、授業は終日休講とします。

上記は、JRの順法闘争および私鉄のストには適用しません。

②首都圏JRの部分(拠点)ストライキが実施された場合は通常通り授業を行います。

③首都圏JRの全面時限ストライキが実施された場合は次の通りとします。

  • 午前8時までストライキが実施された場合、授業は3時限目(午後1時)から行います。
  • 正午までストライキが実施された場合、6時限目(午後6時15 分)から授業を行います。
  • 正午を越えてストライキが実施された場合、授業を終日休講とします。

④私鉄、都市交通のみストライキが実施した場合は、平常通り授業を行います。

⑤西武鉄道新宿線または西武鉄道池袋線のどちらか一方でもストライキが実施された場合、また、西武鉄道両線が実施されない場合でも西武バスのストライキが実施された場合、次の通りとします。

  • 午前8時までストライキが実施された場合、授業は3時限目(午後1時)から行います。
  • 午前8時を越えてストライキが実施された場合、授業を終日休講とします。

緊急時の通知方法

緊急時に大学から通知する内容は、以下の方法で確認してください。

1】早稲田大学緊急用お知らせサイト-Yahoo!ブログ

※スマートフォン向け公式アプリケーション『WASEDA Mobile』の「緊急お知らせ」機能からも閲覧可能。『WASEDA Mobile』インストール方法=「WASEDA Mobile」を検索し、ダウンロードする。

2】MyWasedaログイン前画面   

3】早稲田大学公式Twitter

4】早稲田大学公式Facebook

5】早稲田大学トップページ 

授業欠席の取り扱いについて

以下の事例により、「授業欠席(オンデマンド授業における未受講を含む)」、「レポート未提出」、「試験未受験」に該当する場合は、所属箇所(学部・研究科)事務所等で手続きを行うことで、その間の取り扱いについて成績評価において不利にならないよう担当教員に配慮を願い出ることができます。ただし、欠席の取扱いの最終的な判断は、科目担当の教員の判断によります。

忌引き

(1) 対象

1親等(親、子)、2親等(兄弟姉妹、祖父母、孫)および配偶者

(2)日数

授業実施日連続7日まで(ただし、対象者が海外在住者の場合は、柔軟に対応する)

(3)手続方法

  1. 欠席期間終了後10日以内に、所属箇所事務所にて「忌引きによる欠席届」を受け取る。
  2. 「忌引きによる欠席届」(記入済)および会葬礼状等を、すみやかに所属箇所事務所に提出する。
    ※保証人死去の場合は、保証人変更の手続きを行い、新保証人が署名・捺印をした上で提出。
  3. 所属箇所事務所にて「忌引きによる授業欠席等に関する取扱いのお願い」を受領。
  4. 教場にて、担当教員に(オンデマンド授業の場合は科目設置箇所に)、「忌引きによる授業欠席等に関する取扱いのお願い」を渡し、配慮を願い出る。

裁判員制度

(1)対象

裁判員候補者に指名され、裁判員選任手続期日、審理・公判当日に、裁判所へ出頭する本学通学課程に在学する者(国内交換留学生は、これに準ずる)
※科目等履修生や人間科学部eスクール学生は対象外とする。
【参考】法律により学生であることを理由に、裁判員の辞退を願い出ることができます。

裁判員の参加する刑事裁判に関する法律(第十六条抜粋)

(辞退事由)

第十六条 次の各号のいずれかに該当する者は、裁判員となることについて辞退の申し立てをすることができる。

一 年齢七十年以上の者

二 地方公共団体の議会の議員(会期中の者に限る。)

三 学校教育法第一条、第百二十四条又は第百三十四条の学校の学生又は生徒(常時通学を要する課程に在学する者に限る。)

 

(2)手続方法

  1. 「選任手続期日のお知らせ(呼出状)」を持参し、所属箇所事務所で手続きをする。
  2. 教場にて、担当教員に、「配慮願」を渡し、配慮を願い出る。

学校で予防すべき感染症【学校保健安全法による】

(1)「学校において予防すべき感染症」に分類される感染症に罹患した場合は、他者への感染防止のため、学校保健安全法により出席を停止する。

(感染症の種類及び、出席停止の期間は、保健センターホームページ参照)

(2)手続方法

  1. 罹患したことを、所属箇所事務所に連絡する。
  2. 治癒後、診断を受けた医師に「学校における感染症治癒証明書」の記入を依頼し、所属箇所事務所に提出する。
  3. 所属箇所所定の「欠席届」に記入し、所属箇所事務所の指示に従い、担当教員に配慮を願い出る。

【参考】保健センターホームページ

「介護等体験」「教育実習」期間の取り扱い【教職課程】

(1)対象

教職課程を履修し、「介護等体験」または「教育実習」を行う者

(2)日数

実習期間

※ただし、クォーター科目の履修期間中に実習期間が該当する場合、配慮が難しいため、当該期間にはクォーター科目の履修登録を行わないこと。

(3)手続方法

「教職課程履修の手引き」に定める方法により、配慮を願い出る。詳細は各実習ガイダンスおよびガイダンス配布資料にて案内。

 

 

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