持続可能で食とかつ公平・公正な社会の実現を目指し、そのために必要となる社会的仕組みや人々の行動変容に有効な介入手段などについて、行動経済学、実験経済学の手法を利用して分析します。

将来の人々のためになる持続可能性を高める選択とは、時に今を生きる我々に一時的な負担を強いるものです。社会心理学や実験経済学では、他社の利益のために自己の損失を許容することを利他性と呼びます。このように考えると、エネルギーの維持などの持続可能性の問題とは、今を生きる我々の、未来の人々に対する利他性の問題と考えることができます。未来への利他性を理解し、それを刺激できる効果的な介入手段について検討します。
公平・公正な社会を実現するためには、性別・人種などに関わらず人々の能力を十分に発揮できる環境の整備が重要です。そのためには、他者や制度に関する人々の意識・態度を理解するとともに、性別・人種などの個性に応じた特徴を理解することが重要です。本研究では、スポーツなどの統制させた環境下での競争に関するデータセットや実験手法などを用いて、これらの問題について検討します。
近年、特殊詐欺に代表さるように、犯罪の手口が極めて巧妙化しており、誰でも犯罪とヒヤリハットする時代です。本研究では、人々の犯罪に対する認知を改善し、犯罪被害の減少に資する介入手段について実験手法を用いて検討します。
尾崎 祐介 商学学術院商学部教授
上條 良夫 政治経済学術院政治経済学部教授
下川 哲 政治経済学術院政治経済学部教授
田邉 新一 理工学術院創造理工学部教授
林 泰弘 理工学術院先進理工学部教授
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