食とエネルギーの需給体制と相互関係について包括的に検証するために、農業、電力、食生活などに関する利用可能なデータを統合したデータベースを構築します。また、消費者の行動や健康などとの関係を明らかにするための調査や経済実験などを実施します。
食とエネルギーのより持続可能な需給体制の実現を目指し、そのために必要となる社会的仕組みや技術開発について、文理融合の多様な視点から分析・検証します。特に、食料、エネルギー、環境、経済の相互関係を理解し、それらの持続可能なバランスを実現するための政策、企業戦略、消費者行動などについて分析し、成果を国内外に発信します。
今後、国内の農業従事者数が減少する中で、国民を養うに十分な食料生産体制を維持するためには、農家や農業経営体の大規模化・機械化・自動化は不可避であり、農業のエネルギー依存度がさらに高まることが予想されています。一方で、エネルギー自給率を高めるための再生可能エネルギーの拡大は、電気料金などの上昇を通して、農業生産コストの上昇、ひいては農家や農業経営体のさらなる減少につながりかねません。つまり、食料自給率とエネルギー自給率は、トレードオフの関係になる可能性があります。本研究所は、そのような可能性を考慮に入れつつ、食とエネルギー双方の需給体制をより持続可能にするための社会的仕組みと技術開発について分析・検証します。
エネルギー需給体制は、電気料金などを通して人々の食生活や身体活動に影響する可能性があります。そのため、本研究所では、環境問題だけでなく、人々の栄養・健康の改善にも貢献できる食とエネルギーの需給体制とそのために必要な仕組みや技術開発について分析・検証します。たとえば、新しいエネルギーマネジメント技術の導入による栄養・健康への影響や、その影響が世帯所得や教育水準といった要素によってどのように変化するかについて検証します。
石川 竜一郎 国際学術院国際教養学部教授
上條 良夫 政治経済学術院政治経済学部教授
下川 哲 政治経済学術院政治経済学部教授
田邉 新一 理工学術院創造理工学部教授
林 泰弘 理工学術院先進理工学部教授
宮地 元彦 スポーツ科学学術院スポーツ科学部教授
田島 淳史 筑波大学生命環境系名誉教授
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