Graduate School of Environment and Energy Engineering早稲田大学 大学院環境・エネルギー研究科

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証明書・各種手続き

証明書発行について

1.各種証明書類の交付

各証明書は本人の請求により環境・エネルギー研究科事務所で発行します。電話およびE-mailによる請求は受け付けられませんのでご注意ください。

(本研究科で発行する証明書は下表のとおり)

請求の際は所定の「証明書交付願」に必要事項を記入し、手数料収納証を貼付のうえ申し込んで下さい。証明書は、原則即日発行いたしますが、 証明する事項によっては数日を要する場合もありますので、予めご了承ください。
なお、証明書請求の際には、本人であることを確認できる顔写真のついた有効期限内の身分証明書(在学生は学生証)を提示いただきます。

  • 手数料
    在学中にかかわる証明書:1通につき200円
    (修了者がその修了日の属する月末までに申請した証明書を含む)
    修了者、退学者等にかかわる証明書:1通につき300円
    ※在学生は学内設置 の自動証明書発行機での証明書発行が可能です。自動証明書発行機利用の際には学生証、Waseda IDのパスワードおよび発行手数料が必要となります。
  • 自動証明書発行機設置場所および稼動時間
  • やむを得ず代理人に申請を依頼する場合、郵便で請求する場合
  • 委任状
  • 証明書交付願
  • 卒業見込証明書(修了見込証明書)発行停止期間について
    2月中旬から5月31日までおよび8月下旬から10月31日までは、卒業見込証明書(修了見込証明書)が発行できませんので、就職活動や受験のために必要な方は余裕を持って発行をしておいてください。
    万一、証明書発行期間以前に卒業見込証明書(修了見込証明書)が必要になった方は、代わりに文章を掲載していますので、先方に提出して下さい。

証明書種別一覧表 (★は自動証明書発行機で発行可)

種別
★在学証明書 学位取得証明書(博士)
★成績証明書 進学調査書
★修了見込証明書 その他証明書
修了証明書 ★英文在学証明書
★成績・修了見込証明書 ★英文成績証明書
成績・修了証明書 ★英文GPA証明書 ※
★GPA証明書 ※ ★英文修了見込証明書
退学証明書 英文修了証明書
在学期間証明書 英文その他証明書

2009年以前に入学した者については、対象外となります。

2.学校学生生徒旅客運賃割引証(学割)の発行

自動証明書発行機または本研究科事務所で発行します。有効期限は発効日より3ヶ月間です。学割使用の際は必ず学生証を携行してください。

3.通学定期券

JR線・私鉄・地下鉄・都バス等の通学定期券は、最寄駅で学生証を提示し購入することが出来ます。私営バスその他で通学証明書を必要とする場合は、本研究科事務所で交付します。学生証裏面シールに通学先が記載され、公印が押印されていることを確認してください。

4.実習用通学定期券

本庄キャンパス以外のキャンパス(早稲田または西早稲田)にも通学する場合、自宅最寄駅と2つの通学キャンパスのどちらかの区間で実習用通学定期券が使用できます。
各鉄道会社に申請してから承認までおよそ2週間かかりますので希望者は余裕をもって申請してください。
詳細は事務所まで問い合わせてください。

5.通学先変更願(学生証裏面シール)

西早稲田または早稲田キャンパスへの通学定期券の購入希望者は「通学先変更願」を事務所に提出してください。学生証裏面シールに通学キャンパスが印字されることにより、西早稲田または早稲田までの通学定期券が購入できるようになります。

※購入できる区間は、自宅最寄り駅~早稲田キャンパス最寄り駅 または自宅最寄り駅~西早稲田キャンパス最寄り駅です。同時に2種類以上の通学区間を購入することはできません。

学校施設外活動に関する手続について

学校施設外の活動※1にあたっては、「学校施設外活動届」の提出が必要である。また、活動内容および活動場所によっては、「早稲田大学学生補償制度(学傷補)」の加入手続きや本学指定海外旅行保険への加入の必要なケースがある。

手続の流れ

  1. 学生生活課の以下のサイトから必要書類をダウンロードし、所定事項を記入すること。
    学校施設外活動届
  2. 環境・エネルギー研究科のサイトから「学生の学校施設外活動についての申請」用紙をダウンロードし、所定事項を記入のうえ、指導教員の署名・捺印を受けること。
  3. 上記1、2の書類を学校施設外活動期間の開始予定の2週間前※2までに環境・エネルギー研究事務所に提出すること。環境・エネルギー研究科では、書類をチェックのうえ学生生活課等、関係箇所に送付する。

※1 学校施設外活動とは、本学施設外で行う正課活動(授業に関る活動)、学校行事(大学が主催するイベント等を含む)、学会発表、インターンシップ、ボランティア活動、研究調査活動など大学で認められ
た活動を指す。

※2 指定海外保険に加入が義務付けられている場合(授業で海外へ行く場合等)は、保険手続の都合上、活動開始の3週間前を〆切とする。なお、指定海外旅行保険への加入が義務付けられていない場合でも、一般海外旅行保険への加入が必要である。

各種願・届について

在学中、本人または保証人に何らかの異動および事故があった場合、また住所変更があった場合には、必ずその事項についての願、または届を提出しなければな りません。 諸願・諸届の作成の際は次の点に注意してください。

  • 用紙は研究科事務所で交付する所定の用紙を用いること。(ダウンロードは「届出用紙ダウンロード」から)
  • 楷書ではっきり記入すること。(鉛筆不可)
  • 本人氏名および保証人氏名の記入は、それぞれの自署とする。 押印も同じ。

1.休学願

  1. 休学の条件
    病気その他正当な理由により、引き続き2ヶ月以上授業に出席することができない学生は、所定の申請の手続きを経て休学することができます。 なお、前期の休学については6月1日(前期授業終了の2ヶ月前)以降、後期の休学については12月1日(後期授業終了の2ヶ月前)以降の申請は認められません。
  2. 休学期間
    休学は前期休学あるいは後期休学の2種類とし、当該年度限りとします。また、在籍中に休学できる期間は通算して修士課程の場合2年、博士後期課程の場合3年を超えることはできません。休学期間は在学年数に算入しません。
  3. 休学期間の学費・手続
    休学時の学費・手続方法等詳細については、本研究科事務所に問い合わせてください。

 2.留学願

外国の大学またはそれに準ずる高等教育機関、研究機関に1学年または1学期相当期間在籍し教育を受ける場合、または研究に従事する場合、本研究科運営委員会の許可を得て留学することができます。留学が認められた場合は次の取扱いとなります。

  • 在学中に留学できる期間は1年間相当とする。特別な事情がある場合は、2年間に限り、さらにこれを延長できる。
  • 留学機期間中は在学年数に算入しない。
  • 留学期間中の学費はについては、本研究科事務所に問い合わせること。ただし、交換協定や箇所間協定による交換留学の場合は、留学センターにて確認すること。

留学しようとする者は、留学センターの発行する 『早大生のための海外留学の手引き』 を参照の上手続きを行ってください。

3.復学願

休学・留学からの復学対象者(休学・留学期間終了者)に対して、復学の手続きが必要な時期に本研究科事務所からその手続きに関する書類を保証人宛に送付します。これに従って手続きを行ってください。

  • 復学は学期の初めに限られる。
  • 復学後、修士課程での在籍年数(休学・留学期間含む)が3年以上だが、在学年数(休学・留学期間除く)が2年未満となる学生は、在学年数が2年に達するまで当該年度2年度生の学費額を徴収する。同様に、博士後期過程での在籍年数(休学・留学期間含む)が4年以上だが、在学年数(休学・留学期間除く)が3年未満となる学生は、在学年数が3年に達するまで、当該年度3年度生の学費額を徴収する。

4.退学願

  • 退学を希望する者は学生証を添え、退学願を提出すること。
  • 学年の中途で退学する場合でも、その期の学費を納めていなければならない。

5.再入学願

正当な理由で退学した者が再入学を願い出た場合は、学年の始めに限り選考の上許可することがあります。

6.改姓名届

改正(名)を行った場合には、その届に戸籍抄本を添付しなければなりません。

7.住所変更届、保証人変更届、その他の届出

本人または保証人が住所を変更した場合はただちに届け出てください。 保証人の変更を必要とする場合には、新しい保証人を選定して届け出てください。

なお、本人住所、電話番号および学生届出口座変更については、MyWasedを利用して届け出ることができます。

8.忌引きによる授業欠席届

家族等の忌引きにより、授業に出席できない、レポートを提出できないあるいは試験を受験できない場合に届け出てください。

9.学校において予防すべき感染症の授業欠席に関する取り扱いについて

  1. 「学校において予防すべき感染症」に分類される感染症に罹患した場合は、他者への感染防止のため、学校保健安全法により出席を停止します。(感染症の種類及び、出席停止の期間は、保健センターホームページ参照)
  2. 手続方法

①罹患したことを、所属箇所事務所に連絡する。

②治癒後、診断を受けた医師に「学校における感染症治癒証明書」の記入を依頼し、所属箇所事務所に提出する。

③所属箇所所定の「欠席届」に記入し、所属箇所事務所の指示に従い、担当教員に配慮を願い出る。

 

届出用紙ダウンロード

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