Graduate School of Environment and Energy Engineering早稲田大学 大学院環境・エネルギー研究科

About the School

研究科について

Educational Policy

教育理念

環境・エネルギー研究科における研究教育および人材の養成に関する目的

教育研究の目的と対象

社会の入口・活用対象としての「エネルギー」や「資源」が、その出口・結果としての「環境」問題を引き起こしている。本研究科では、上記の関係を踏まえ、エネルギーや資源ならびに環境分野の教育研究を展開する。

教育研究の姿勢

大学新卒者のみならず、社会でのさまざまな分野、例えば行政や企業等で経験を積んだ方々や市民としてこの分野に興味をもつ人々を受け入れ、それぞれの視点を大切にし、意見を戦わせ、大学の自律性・中立性を活かして協働して問題を解明・解決する姿勢で教育研究を展開する。
教育研究にあたっての基本コンセプトは、このほか、下記の5つである。

  • 「学問領域統合型アプローチ」による対応
    さまざまな分野の手法・体系を融合化させた教育研究の実践
  • 「4つの市民の共創」による展開
    民(生活市民)・産(企業市民)・官(行政市民)・学(学界市民)、さらには海外(海外市民)との共創的連携を基礎とした教育研究の場の設定
  • 「現場・現物・現実主義」での実践–社会実験場の活用–
    実社会での問題を把握・分析し、解決には実験実証的方法を指向し、もって時代に適合し、さらには先取りしたOJT教育研究の展開
  • 「大学の主体性・自律性」を堅持した社会との協働
    大学の主体性・自律性を堅持し、社会との連携のもと、信頼に応えうる教育研究の実践
  • 「社会のための技術・手法」の開発・提案・実践
    広く学術成果の活用を目指し、社会経済システムとして実現される技術・手法・施策等の開発・提案・実践を教育研究で展開

育成を目指す人材ならびに求める学生像

環境・エネルギー問題に高い見識を持ち、分析・解析(analysis)や設計・統合(synthesis)の手法を駆使し、学問領域統合型アプローチによる、「現場・現物・現実」に基礎を置いた、実践的・戦略的な行動・活動のできる人材の育成を目指す。また、当該分野に対して強い興味関心を持ち、勉学意欲の高い学生を求める。

  • 総合的能力の視点からは、(1)透徹した洞察力で専門的知識・知恵を統合的に駆使できる能力、(2)問題解決の道筋を戦略的に構築する能力。
  • 総合的人間性の視点からは、(1)生活に根差した高度な倫理観を持ち、(2)地球市民としての自覚の上に立って発想ができる能力。
  • 専門分野の知識・知恵の視点からは、(1)問題解明にあたって科学的手法を駆使できる能力、(2)問題解決の場面では設計・統合の手法を十分に活用できる能力。

以上をもって、環境やエネルギー・資源問題の解決に向けて、当該分野で国や地域・世界を先導する方針や政策を立案できる人材や国・地方自治体等で先進的な行政を展開する人材、企業等で当該分野を統括する人材、環境・エネルギー等の研究を先導する人材、市民として当該分野の先導的活動を展開する人材、さらには国際的機関等で世界の当該分野を牽引する人材等の輩出を目指す。

環境・エネルギー研究科における学位授与およびカリキュラム、入学者受入れに関する方針

学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

早稲田大学の総合性・独創性を生かし、体系的な教育課程と、全学的な教育環境と学生生活環境のもとに、多様な学問・文化・言語・価値観の交流を育み、地球社会に主体的に貢献できる人材を育成する。
修士ならびに博士に対して、工学あるいは学術の学位を授与できる体制を採っている。また、「国際環境リーダー認定プログラム」を設置しており、推奨科目の履修や国内外調査研究の実施等によって、国際環境リーダーの資格を授与している。
深刻化する環境・エネルギー問題の解決に向け、理工学あるいは社会・人文科学的な解析・設計手法の駆使や学問領域統合型アプローチによる実践的・戦略的な活動のできる能力を養うとともに、当該分野に高い見識を持ち、かつまた市民感覚を理解し、国際的視点で対処できる人材の育成を目指している。

教育課程の編成・実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

教員個別の研究指導や演習に加え、専門分野の異なる教員共同での指導科目を多数設置している。このなかでは、修士課程1年次には研究論文作成の手法を体験的に学習するプログラムや自らの研究テーマを多面的・多角的に発展させる授業、さらにはグループでの環境教育の実施、TV番組の作成など、PBL(Project Based Learning)による実践的プログラム等を設置している。同2年次や博士後期課程でも、研究内容の高度化を目指し、教員の共同指導体制を採っている。加えて修士および博士後期課程に、国内外での研修・調査の実施や国際的な環境法制・環境ビジネス等の科目の履修によって、国際環境リーダーの資格取得が可能なコースも設けている。

入学者受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)

早稲田大学では、『学問の独立』の教育理念のもとで、一定の高い基礎学力を持ち、かつ知的好奇心が旺盛で、本学の理念である進取の精神に富む、勉学意欲の高い学生を、わが国をはじめ世界から多数迎え入れる。
環境・エネルギー研究科では、学門領域統合型アプローチでの研究教育と国際的視点の涵養を目指しており、理系ならびに文系、社会人、留学生等、さまざまな経歴の人材を受け入れている。

環境・エネルギー研究科と学内外との連携関係~さまざまな関係者との「共創」に基づく「知の創造・伝達・実現」~

すでにさまざまな関係者主体との「共創」のもと、学生とともに「知の創造・伝達・ 実現」を実践している。多数のプロジェクト研究において、国や地域、企業や各種研究機関と連携して研究を展開し、その成果はベンチャー企業、NPO、地域・海外リサーチセンター、コンソーシアム型研究会の設立等として形になってきている。今後も社会から抽出した問題の解決策を、社会に返す展開を継続して行っていく。

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