NEC、東京大学、NTT、早稲田大学 IoT機器からクラウド環境への通信量を大幅削減する実証実験開始

日本電気株式会社(注1、以下 NEC)、国立大学法人 東京大学 大学院情報学環中尾研究室(注2、以下 東京大学)、日本電信電話株式会社(注3、以下 NTT)、学校法人 早稲田大学(注4、以下 早稲田大学)は、IoT共通基盤を共同で開発し、IoT機器と共通基盤間における重要通信保護に関する実証実験を2018年12月中旬から中国地方で開始しました。

具体的には、水位・降雨センサーから集めた情報に基づいて河川氾濫を予測します。データの緊急度・重要度に応じてIoTゲートウェイ(注5)とクラウド環境との間でデータ処理アプリケーションの機能を移動させることで、ネットワークに流れる通信量を削減できることを実証します。これらは中国地方に設置した各種センサーおよびIoTゲートウェイとYRP横須賀リサーチパークに設置したクラウド環境、情報通信研究機構(NICT)が運用する大規模センサー・クラウド基盤テストベット(JOSE)を活用して、2018年12月中旬から2019年2月中旬までに実証を行い、技術の有効性を評価します。

四者はこれまで効率よく最適・動的にネットワークを活用可能なIoT共通基盤技術、および、その具体的アプリケーションの検討を行ってきました。現時点での試算では、約90%の通信量を削減できる見込みです。今回の実証実験は、本基盤の効果検証の1つであり、総務省の委託研究「IoT 共通基盤技術の確立・実証」プロジェクトの成果となります。

今後四者は本研究開発に2019年3月まで取り組み、需要の高まるIoTを活用したソリューションやサービスの開発に貢献します。

実験に用いるアプリケーション

本実証実験では、水位・降雨センサーなどのデータをもとに学習機能を用いて河川水位の予測モデルを作成し、予測機能が本モデルを用いて河川の氾濫予測を行うアプリケーションを活用します。平常時にはこれらの機能をクラウド上で実行し、緊急時には、災害発生が予測される地域(重点地区)から詳細なデータの収集に必要な通信帯域を確保するため、非重点地域における予測機能をIoTゲートウェイに移動させて通信するデータ量を削減します。これにより、小規模な設備でも河川監視ができるようになり、2級河川等へも展開が可能になると期待されます。

さらに、得られた予測結果をコンテンツ指向ネットワーク(ICN)技術を用いてユーザーに配信します。

各機関の担当概要

  • NEC: IoTアプリケーションを、サービス品質要件を充足するように、クラウドや IoTゲートウェイに配備する IoT システム制御技術の研究開発。
  • 東京大学:IoT データの種類毎にIoT トラフィックを重要度別に分類し、互いの干渉が起こらないように制御するネットワークスライス技術の研究開発。
  • NTT:防災・減災に必要となる河川の水位の予測を、各種のセンサー情報からリアルタイムに行う河川水位予測技術の研究開発。
  • 早稲田大学:IoTセンサーや外部ネットワークと相互接続したIoTゲートウェイからのデータやコンテンツ映像を分散配置したエッジでキャッシュし、クライアントやデータセンターの要求に従ってリアルタイムにアクセスすることを可能とするコンテンツ指向ネットワーク(ICN)技術の研究開発。

注釈

(注1) 日本電気株式会社:本社 東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO 新野 隆

(注2) 国立大学法人 東京大学:所在地 東京都文京区、総長 五神 真

(注3) 日本電信電話株式会社:本社 東京都千代田区、代表取締役社長 澤田 純

(注4) 学校法人 早稲田大学:所在地 東京都新宿区、総長 田中 愛治

(注5) IoTゲートウェイ:センサーから集めたデータを集約してクラウドに送るための装置でありアプリケーションを実行できる小規模な計算基盤をもつ。

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