Center for Higher Education Studies早稲田大学 大学総合研究センター

About the Center

大学総合研究センターについて

Overview

活動内容


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センター設置目的

ミッション

早稲田大学大学総合研究センターは、2014年2月1日に設置され、本学の教育、研究、経営の質的向上に資する自律的・持続的な大学改革を推進するために、大学の理念に基づき、高等教育に関する研究および授業方法の企画・開発・普及促進とその実践を支援することをミッションとして掲げています。

センターの活動

センターは、ミッションを達成するため、以下の活動を行っていきます。

  • 本大学の入学試験を含む高等教育に関する研究および調査
  • 本大学の社会的役割と教育成果に関する恒常的な評価・点検
  • 本大学の自律的な大学改革の推進と自己点検・評価への支援
  • 本大学の教育および経営に係る各種データの収集・分析ならびに提供
  • ICT・遠隔教育を基盤とした教育手法の研究開発および普及促進
  • その他先駆的な教育手法に関する研究開発および普及促進
  • 教員の教育能力開発に関する事業の企画および推進
  • 授業改善のためのワークショップ、研修プログラム等の企画、開発および運営
  • 教育内容公開に関する事項
  • 授業コンテンツ制作のための著作権処理および授業コンテンツの著作権管理
  • 国内外の教育研究機関および企業等との共同プログラムの実施
  • センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
  • 研究、教育および調査の受託
  • その他センターの目的達成に必要な事項

活動内容

大学総合研究センターは、高等教育研究部門ならびに教育方法研究開発部門の2つの部門を設置し、以下の活動を行っていきます。また、年度ごとに事業計画を策定し、各種活動を行っていきます。

高等教育研究部門

  • 本大学の入学試験を含む高等教育に関する研究および調査
  • 本大学の社会的役割と教育成果に関する恒常的な評価・点検
  • 本大学の自律的な大学改革の推進と自己点検・評価への支援
  • 本大学の教育および経営に係る各種データの収集・分析(IR)ならびに提供
  • センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
  • 研究、教育および調査の受託

教育方法研究開発部門

  • ICT・遠隔教育を基盤とした教育手法の研究開発および普及促進
  • その他先駆的な教育手法に関する研究開発および普及促進
  • 教員の教育能力開発に関する事業の企画および推進
  • 授業改善のためのワークショップ、研修プログラム等の企画、開発および運営
  • 教育内容公開に関する事項
  • 授業コンテンツ制作のための著作権処理および授業コンテンツの著作権管理
  • 国内外の教育研究機関および企業等との共同プログラムの実施
  • センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
  • 研究、教育および調査の受託

2021年度事業計画

1. 高等教育研究
・各学部・研究科における学修成果の設定・明示、測定方法の検討に関し、必要に応じて 支援を行う。
・機関レベルのアセスメントポリシー*の策定と各学部、研究科のアセスメントポリシーの策定に関し、必要に応じて支援を行う。

*アセスメントポリシー:学生の学修成果の評価(アセスメント)について、その目的、達成すべき質的水準及び具体的実施方法などについて定めた学内の方針。

2. IR機能の強化
・2020 年度に開始した学生生活・学修行動調査の分析結果等を踏まえて、第 2 回学生生 活・学修行動調査を実施する。
・過去 3 回の卒業生調査の分析結果を踏まえて、第 4 回卒業生調査を実施する。
・セルフサービス BI の実現に向けた意識・風土の醸成を目的として、 BI*ツール(Microsoft Power BI 等)の導入を推進し、前述の調査結果や学術院等における主に学修成果に関するデータを可視化する。
・各種のデータ分析から得られるエビデンスに基づいた各種提案を行う。

*BI: Business Intelligence の略称。日々蓄積されていく膨大なデータを分析し、その分析結果を意思決定に役立てる手法や技術のこと。

3. 研究プロジェクト推進および新たな教育手法の研究開発および普及促進
・大総研研究プロジェクト(以下、PJ)(リーダーシップ育成の研究・開発 PJ、地域連携PJ、学術倫理・研究公正 PJ)について、研究計画に沿って進める。
・ 対話型、問題発見・解決型教育の手法を導入する際の参考になる Good Practice やTips をソフト・ハード両面から共有するにあたって、学内外の各種媒体を積極的に活用する。
・ Learning Management System(LMS)の Waseda Moodle の全学利用を引き続き推進し、対話型、問題発見・解決型教育実現のための Good Practice の共有を図っていく。
・ 高度授業 TA 育成のプログラムについて、対面やオンデマンドで展開する。また、国内外の事例収集や TA Conference 開催などを通じて、プログラムの充実を進め、TA 育成に寄与する。
・ DCC*企業と第 8 次プロジェクトの骨子に沿って活動をし、産学共創によりニューノーマル期における大学 DX の推進に寄与する。

*DCC:Digital Campus Consortium の略称。21 世紀型大学モデルの実現に向けた教育分野における産学連携共同体。当センターが事務局を務めている。
(Waseda Vision 150核心戦略4関連)

4. 教育効果の測定と改善
・学生授業アンケートにおける Web のみでの実施変更により回答率の低下が懸念されるため、回答率確保のための方法を検討する。
・ 学生授業アンケートの実施率が低い箇所、授業形態等の分析を行い、実施を強く働きかけることにより実施率向上に努める。
・ 高度授業 TA 制度の効果測定を目的とした設問を、学生授業アンケートに組み込むことを検討する。
・ 学生授業アンケートの結果を箇所で活用するよう働きかけを強化する。また、学生授業アンケートのデータを大学総合研究センターで分析に利用することの検討を行う。

5. FDに関する事業の企画および推進
・FD や ICT 利用相談に関するサービスを提供する CTLT の活動を推進し、CTLT 部門事業の一層の充実を図る。また、CTLT が主催する全学 FD セミナー(CTLT セミナー、Faculty Café、Edu Lunch 等)を継続的に実施する。更に、将来的な CTLT の体制を検討し、教員に対する情報提供や学術院との連携の強化を計り、より円滑な授業運営支援を行う。
・ 対話型、問題発見・解決型教育への移行、ICT 活用による教員負担の軽減実現のため、優れた教育を実践した教員を顕彰し、その教育方法や創意工夫の共有・普及展開を促進する目的で教員表彰制度(早稲田大学ティーチングアワードおよび WASEDA e-Teaching Award)を実施する。早稲田大学ティーチングアワードは実施箇所の拡大、WASEDA e-Teaching Awardはエントリー方法の再検討ならびにエントリー数の増加を目指す一方、現行は別々で運用されている両教員表彰制度改定を検討する。
・ LMS 活用事例などの FD コンテンツを制作し、教授会等での上映およびオンデマンド配信により FD 参加率を向上させ、教員個々の教育能力養成を図る。
・ 相互授業見学について、受け入れ科目数の増加を図りつつ、円滑な運営を実現するためのシステム・体制を整備する。
・ 新型コロナウイルス感染症の状況に鑑み、2021 年度における海外派遣型 FD プログラムは、現地もしくはオンラインにて開催する。本プログラムの運用を通して、特に着任 5年以内の教員の参加、テニュアトラック教員の参加を促進する。また、事前のオンラインプログラムやワークショップを充実させ、体系的なプログラムを推進する。
・ 各学部・研究科独自の FD 実施を支援する。
(Waseda Vision 150 核心戦略 4 関連)

6. 教育と学修内容の公開
・ オンライン授業で提供する動画コンテンツを個人で制作するためのツール(Contents Creation Studio 等)の活用を促進する。
・ MOOCs(大規模オンライン講座 例:edX、JMOOC)コンテンツの配信を通して、国内外に本学の優れた教育内容をアピールするとともに、学習履歴データの分析を進める。
・ 改正著作権法施行に伴う学内教職員への情報提供ならびにコンテンツ制作時における適切な利用を推進する支援体制を構築する。
・ 教育の質保証の一環として、シラバスの英語化について実施可能な方策を検討する。
・ Waseda Vision 150 の「人間的力量の増進 PJ」や「教務部横断 PJ」で得られた示唆等を活用し、周知広報の強化や関連箇所との連携を行い、My Portfolio の利用促進を図る。
・ 大学体験 WEB サイトでは、各学部・研究科紹介の充実を図るとともに、オープンキャンパス特集ページを活用し、より受験生にとって有益な情報サイトを目指す。
(Waseda Vision 150 核心戦略 3 関連)

7. センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
・ 本センターの活動ならびに研究成果を Web サイトや SNS 上で適宜情報発信する。
・ 第 8 次 DCC を推進し、主として DCC 企業との共催にて、本センターの取り組みや関連する高等教育および ICT に関するテーマについてのフォーラム等を実施する。


事業報告

調査・報告(CHEIR)

調査・報告(CTLT)

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