活動内容

About the Center

大学総合研究センターについて

Overview

活動内容

 センター設置目的
 活動内容
 事業報告
 調査・報告(CHEIR)
 調査・報告(CTLT)
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ミッション

早稲田大学大学総合研究センターは、2014年2月1日に設置され、本学の教育、研究、経営の質的向上に資する自律的・持続的な大学改革を推進するために、大学の理念に基づき、高等教育に関する研究および授業方法の企画・開発・普及促進とその実践を支援することをミッションとして掲げています。

センターの活動

センターは、ミッションを達成するため、以下の活動を行っていきます。

本大学の入学試験を含む高等教育に関する研究および調査
本大学の社会的役割と教育成果に関する恒常的な評価・点検
本大学の自律的な大学改革の推進と自己点検・評価への支援
本大学の教育および経営に係る各種データの収集・分析ならびに提供
ICT・遠隔教育を基盤とした教育手法の研究開発および普及促進
その他先駆的な教育手法に関する研究開発および普及促進
教員の教育能力開発に関する事業の企画および推進
授業改善のためのワークショップ、研修プログラム等の企画、開発および運営
教育内容公開に関する事項
授業コンテンツ制作のための著作権処理および授業コンテンツの著作権管理
国内外の教育研究機関および企業等との共同プログラムの実施
センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
研究、教育および調査の受託
その他センターの目的達成に必要な事項

大学総合研究センターは、高等教育研究部門ならびに教育方法研究開発部門の2つの部門を設置し、以下の活動を行っていきます。また、年度ごとに事業計画を策定し、各種活動を行っていきます。

高等教育研究部門

本大学の入学試験を含む高等教育に関する研究および調査
本大学の社会的役割と教育成果に関する恒常的な評価・点検
本大学の自律的な大学改革の推進と自己点検・評価への支援
本大学の教育および経営に係る各種データの収集・分析（IR）ならびに提供
センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
研究、教育および調査の受託

教育方法研究開発部門

ICT・遠隔教育を基盤とした教育手法の研究開発および普及促進
その他先駆的な教育手法に関する研究開発および普及促進
教員の教育能力開発に関する事業の企画および推進
授業改善のためのワークショップ、研修プログラム等の企画、開発および運営
教育内容公開に関する事項
授業コンテンツ制作のための著作権処理および授業コンテンツの著作権管理
国内外の教育研究機関および企業等との共同プログラムの実施
センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
研究、教育および調査の受託

2025年度事業計画

1. 高等教育研究
・各学部・研究科における学修成果の可視化を支援し、また可視化した後の改善に関する取り組みを支援することにより、プログラムレベルの PDCA サイクルを定着させる。
・学術院長補佐（自己点検・評価担当）他執行部教員および箇所担当者との意見交換や業務支援を通じて、大学全体の点検・評価体制の円滑な運営に寄与する。
・公益財団法人大学基準協会による第 4 期認証評価（2027 年度実施予定）を見据え、主として点検・評価に必要な教学に関する情報提供を行っていく。

2. 教学IRの推進
・教学マネジメントにおける一連の意思決定の根拠を提供することにより、本学の教育の質向上、さらには内部質保証の実質化への貢献を目的とした教学 IR を推進する。
・各学部・研究科および本部箇所等がそれぞれの課題を見出すための「情報の可視化」およびその支援を行う。具体的には、客観的なデータを一覧で整理したダッシュボードの提供や BI*3 ツールの学内利用促進を進め、各箇所の問題発見・課題解決のための学内データや各種調査結果の可視化を推進する。
・各学部・研究科および本部箇所等のエビデンスベースドな課題解決に向けた方策策定のための「情報提供・分析」またはその支援を行う。これまで実施している新入生調査、学生生活・学修行動調査、卒業時調査と卒業生調査については、学生の入学時点から卒業後までの学修行動等を一貫して把握できるよう設問の再設計を行い、それぞれの調査結果をパネルデータとして活用し分析を進める。また、各箇所と問題・課題を共有し、調査データの統計分析等を活用して、解決に向けた支援等を推進する。
・前述の取り組みを推進する IR 担当者等の育成を目的として、IR 担当者に必要に応じて外部研修やセミナー等を受講させる。

*3 BI: Business Intelligence の略称。日々蓄積されていく膨大なデータを分析し、その分析結果を意思決定に役立てる手法や技術のこと。

3. 研究プロジェクト推進および新たな教育手法の研究開発および普及促進
・大総研研究プロジェクト（以下、PJ）（学術・研究公正PJ、VRの教育への展開研究PJ）を研究計画に沿って進める。
・対話型、問題発見・解決型教育の手法を導入する際の参考になるGood PracticeやTipsをソフト・ハード両面から共有するにあたって、学内外の各種媒体を積極的に活用する。
・ Waseda Moodleの全学利用を引き続き推進し、対話型、問題発見・解決型教育実現のためのGood Practiceの共有を図っていく。
・これまでのスタジオ収録における動画制作支援のみならず、教員自身が動画を制作する際のサポートができるよう、セミナー等の新たな支援を実施する。
・高度授業 TA 研修のためのストーリー型教材を新たに開発し、既存の映像コンテンツと組み合わせた効果的な利用方法を模索することで効率的な高度授業 TA の育成を推進する。また高度授業 TA や担当教員へのインタビュー調査を引き続き実施し、高度授業 TA の業務整理や制度改善を検討する。
・ DCC*4 会員企業と第 9 次プロジェクトの骨子に沿って活動を推進し、教育 DX の推進に寄与する。

*4 DCC：Digital Campus Consortium の略称。21 世紀型大学モデルの実現に向けた教育分野における産学連携共同体。当センターが事務局を務めている。

4. 教育効果の測定と改善
・学生授業アンケートの実施形態を Web 方式のみに変更したことによる回答率の低下が継続して見られていることから、回答率向上に向けた取り組みを引き続き行う。具体的には、過去の回答結果の分析に基づいた設問数の削除とアンケートタイプの統一を 2025 年度より実施し、回答率の向上につながるか分析する。
・学生授業アンケートを活用した高度授業TA制度の効果測定を継続的に実施し、効果的な高度授業TAの活用方法の提案や制度、および審査方法の見直しを検討する。
・学生授業アンケートの結果を箇所で活用するよう会議体等での働きかけを強化する。また、学生授業アンケートデータの一部を当センターでの分析（学修成果の可視化への活用、新たな教育施策による効果の評価分析など）に活用できるように学内でのルール整備等について検討する。

5. FDに関する事業の企画および推進
・ FDやICT利用相談に関するサービスを提供するCTLTの活動を推進し、EduカウンターとTechカウンターの連携を深め、CTLT部門事業の一層の充実を図る。また、CTLTが主催する全学FDセミナー(CTLTセミナー、Faculty Café、Edu Lunch等)を継続的に実施する。
・自己推薦による選考方法を加えた教員表彰制度の運用し、対話型、問題発見・解決型教育への移行、ICT 活用による教員負担の軽減実現のため、優れた教育を実践した教員を顕彰し、その教育方法や創意工夫の共有・普及展開を促進する。
・相互授業見学について、受け入れ科目数や見学申請数の増加を図りつつ、円滑な運営を実現するためのシステム・体制を整備する。
・海外派遣型および講師招聘型 FD を複数実施し、特に着任 5 年以内の専任教員・テニュアトラック教員の参加を促進できるよう、新任教員セミナーの受講教員への広報活動を引き続き行う。また、海外派遣型 FDの効果を最大化するための事前研修プログラムやワークショップを充実させ、体系的なプログラムを推進する。
・米国・ワシントン大学の Center for Teaching and Learning と締結した教育方法研究開発に関する協定に基づき、DEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルーシブ）の観点に基づいた教育方法の共同開発・研究を進める。
・各学部・研究科におけるFD活動の実態を把握するとともに、箇所の要請に応じて個別にセミナーを実施する等、独自のFD実施を支援する。
・主として大学院博士後期課程在籍の学生を対象としたプレ FD プログラムを全学的に実施し、将来大学教員を目指す大学院生に向けた支援を新たに推進する。また、大学院を修了して社会に出て多様な進路で活躍する学生に対しても能力向上に資するようなコンテンツの拡充を検討する。

6. 教育と学修内容の公開
・新規の MOOCs（大規模オンライン講座：edX、JMOOC）コンテンツ制作と過去に制作したコンテンツの配信を通じ、引き続き本学の教育・研究力を魅力的にアピールする。MOOCs プラットフォームから得られる学習履歴データおよび学内の教育研究に関連するデータをもとに、国際的な研究広報から事前学習など学内での利活用まで、MOOCs の活用用途を整理し、本学の教育公開に関する戦略を構築する。
・日本における遠隔教育の嚆矢となった、本学の前身である東京専門学校の通信講義録を現代に復活させ、特に首都圏以外から本学への入学を目指す高校生を対象に、学問と社会の接続を意識させ、本学で学問を学ぶ意欲をさらに喚起させるための講義映像を配信する「早稲田講義録復活プロジェクト」を推進する。
・改正著作権法施行に伴う学内教職員への情報提供ならびにコンテンツ制作時における適切な利用を引き続き支援する。
・昨年度に引き続きMyPortfoiloを活用して学生生活・学修行動調査の回答結果の一部をフィードバックする。

7. センターの諸活動、成果の社会への発信・広報
・当センターの活動ならびに研究成果を適宜情報発信する。