情報企画部では、ICTの効果的活用によりWasedaVision 150の各種施策の具現化に資することを目的とした「情報化重点施策」を策定しています。

• 情報化重点施策（2024-2026）資料一式
• Waseda University IT Strategy 2024-2026

早稲田大学は、2012年に策定した創立150周年（2032年）を見据えた中長期計画「WASEDA VISION 150」の枠組みと改革姿勢を継承しながら、新たなスローガンとして「世界で輝くWASEDA」を掲げ、その実現に向けたトランスフォーメーション（抜本的な体質改善）を進めている。さらに2020年１月には、2040年、2050年までの世界を見据えた「WASEDA VISION 150 AND BEYOND」を発表し、不確実な世の中にあっても、自ら課題を抽出し、エビデンスに基づき解決策を導くことのできる「普遍的に活躍する力」を習得する研究・教育環境の整備に力を注ぎ、将来社会で活躍するグローバルリーダーになるためには本学で学ぶことが最も効果的であると思われる大学を目指すことを明らかにした。今後、「2040年には日本で、2050年にはアジアで最も学びたいと思われる大学になる」ために、現在その具体的なロードマップを検討している。

「WASEDA VISION 150 AND BEYOND」では、「たくましい知性（答えのない問題に挑戦する力）」と「しなやかな感性（多様な価値観を理解する力）」に「ひびきあう理性（他者と相互に学問を高めあう力）」を加えた「早稲田で育む３つの力」を備えた学生を育成することを目指し、世界を牽引する最先端研究を実践する「研究の早稲田」、学修効果の高い文理一体の総合教育を実践する「教育の早稲田」、研究・教育を通じたグローバルリーダーを育成する「貢献の早稲田」の３つを柱とした改革の方向性を掲げている。本ドキュメントは、この大学の方向性に基づき、2024～2026年度において実行すべき情報化重点施策とその前提となる基本方針を示すものである。

ICT（Information and Communication Technology）の変化のスピードは極めて速く、2020年からのコロナ禍を契機に、ICTは、社会や産業構造、日常生活のあり方にこれまで以上の大きな変革をもたらしている。2040、2050年の将来の予測では、日本の少子化・人口減少や高齢化が進み、生産年齢（15～64歳）の人口が2050年には2022年の2/3に減少し、18歳人口は2012年の約119万人から2040年には約82万人にまで減少すると推計されており、日本の労働生産力や国際競争力が更に低下する１つの要因として懸念されている。国あるいは業界、企業などでは、新たな価値創造や業務の効率化に資するデジタル化や先端ICTの利活用の取り組みがより活発化しており、１つの大きな潮流にもなっている。大学においては、とりわけ18歳人口が減少していくとともにグローバル化が更に進む中にあって、世界中から魅力ある大学として選ばれるためには、教育、研究の内容や環境の更なる充実が必要であり、その充実に資するデジタル化やICTの効果的な利活用が大学の競争力を左右すると言っても過言ではない。

その認識のもと、本学の情報化重点施策は、ICTの変化のスピードとともに、社会の変革や課題に柔軟に適応するために、３か年を単位とした計画を策定・実行してきている。2015～2017年度の３か年では、基盤サービスを対象に先行的なクラウド技術の利用を推進し、本学ポータルサイトである「MyWaseda」や学生・教職員メールシステム「WASEDAメール」、オンラインストレージサービスなどの提供を開始した。2018～2020年度の３か年では、クラウド技術の利用拡大、独自開発からパッケージ利用へのシフト、利用部門と情報部門との協働によるシステム導入を推進し、大学法人系システムや授業支援システム「Waseda Moodle」などの提供を開始した。2021～2023年度の３か年では、この期間を「DX（Digital Transformation）拡大期」 と位置づけ、大学運営業務を中心に教育研究のトランスフォーメーションの実現に資する先進的なICTの導入とそれを支えるICT基盤の整備をとおして、各種手続きのデジタル化、RPA（Robotic Process Automation）の活用による業務の自動化、キャンパス無線LAN環境の拡充などを推進した。

2024～2026年度の３か年の情報化重点施策は、「DX拡大期」において、必ずしも十分とは言えなかった教育研究を対象としたDX施策を推進するとともに、既に着手した大学運営業務を対象としたDX施策の質を高める 「DX拡大・定着期」 と位置付ける。本重点施策は、「WASEDA VISION 150 AND BEYOND」に基づく改革の実行において、ICTを機敏かつ柔軟に活用した変革による価値創造と最適化による効率化に資することで、改革の実効性をより高め、早稲田に集う様々なステークホルダーが、その効果を実感できる大学環境を提供することを目的とする。

• 情報化重点施策（2021-2023）資料一式
• Waseda University IT Strategy 2021-2023

本学は、中長期計画“Waseda Vision 150”をさらに進化させるべく新たなスローガンとして、「世界で輝くWASEDA」を掲げ、その実現に向けたトランスフォーメーション（抜本的な体質改善）を実行している。世界レベルの研究を早稲田で実現する「研究の早稲田」、「たくましい知性」と「しなやかな感性」を涵養する「教育の早稲田」、人類社会に貢献する人材を育成する「貢献の早稲田」として世界に伍する大学を目指した環境整備を進めている。本ドキュメントは、この大学の方向性に基づき、2021～2023年度において実行すべき情報化重点施策とその前提となる基本方針を示すものである。

ICT（Information and CommunicationTechnology）の変化のスピードは極めて速く、コロナ禍において、ICTは、社会や産業構造、日常生活のあり方に従前以上に大きな変革をもたらしている。大学もこの急激な変化に無縁ではなく、ICTの効果的な活用の如何が大学の競争力を左右するといっても過言ではない。その認識のもと、本学の情報化重点施策は、ICTの変化のスピードに適応するために、３か年を単位とした計画を策定・実行してきている。2015～2017年度の３か年では、基盤サービスを対象に先行的なクラウド技術の利用を推進し、本学ポータルサイトである「MyWaseda」や学生・教職員メールシステム「Wasedaメール」、オンラインストレージサービスなどの提供を開始した。2018～2020年度の3か年では、クラウド技術の利用拡大、独自開発からパッケージ利用へのシフト、利用部門と情報部門との協働によるシステム導入を推進し、大学法人系システムや授業支援システム「WasedaMoodle」などの提供を開始した。この3か年2期にわたる情報化重点施策の実行をとおして、教育研究・大学運営におけるクラウド技術を活用したデジタル化とその活用が幅広く進展したと言える。

2021～2023年度の3か年の情報化重点施策は、これまで整備した教育研究、大学運営における各種システムの更なる活用とともに、先進的なICTを効果的・効率的に活用することをとおして、教育研究、大学運営のトランスフォーメーションの実行に資することを目的とする。その目的達成に向けた具体的な施策の策定においては、ICTの技術動向を調査し、その技術を活用することで予想される将来の大学環境を検討し、基本方針および、直近３か年で取り組むべき事業目標を定めた。

• 情報化重点施策（2018-2020）資料一式（2018/10/19改訂）

本ドキュメントは、早稲田大学創立150周年（2032年）に向けた中長期計画｢Waseda Vision 150｣（STAGE2）の目標実現のために、2018‐2020年度において実行すべき情報化重点施策とその戦略的優先順位、ならびに、その前提となる考え方を示すものである。
情報技術の変化のスピードは極めて速く、その影響は社会や産業構造のあり方にも及んでいる。大学もこの急激な変化に無縁ではなく、情報技術の効果的な活用の如何が大学の競争力を左右するといっても過言ではない。本学として情報化の価値を最大化するための、大学の戦略に革新をもたらす新たな技術やサービスは何か、その中から本学が達成すべき目標に照らして何を行うべきかを議論し、その上で、そのために必要となる要員および予算の見積りを行った。要員計画の検討にあたっては、システム・サービス等の計画（要求仕様・要件定義）時、構築・開発時に加え、リリース後における活用・評価・継続的BPR(Business ProcessRe-engineering)等への取組みをも視野に入れ、それぞれのフェーズにおいて、利用部門等との適切な協調・協働のあり方を考慮に入れた。更に、実行すべき事業に必要な要員と、現実に稼働可能なそれに差異がある場合には、その差異を埋めるための方策（事業の優先順位の見直し、外部人材の活用等）を併せて検討した。

これまで教務部情報企画課が策定した第1次情報化推進プログラム『情報化推進プログラム（1997-2005年度）』、第2次情報化推進プログラム『情報化推進プログラム（2006-2014年度）』に沿って情報化推進の各施策を進めてきましたが、2015年度からは情報企画部が策定した『早稲田大学 情報化重点施策（2015-2017）』に沿って進めます。

• 1.はじめに
• 2.情報化のミッション
• 3.前提となる技術的・社会的な動向
• 4.達成すべき目標と対応する施策
• 5.主な施策の実行スケジュール
• ※上記1.-5.を含む資料一式