日米関係と教育交流の発展 ～日米双方の留学生数倍増へ向けて～
CULCONシンポジウム及び第3回日米高等教育パネルを開催
日米文化教育交流会議(CULCON)と早稲田大学の共催（後援：文部科学省、外務省、日米研究インスティテュート、国際交流基金日米センター、日本経済団体連合会）による、CULCONシンポジウム及び第3回日米高等教育パネルが、「日米関係と教育交流の発展〜日米双方の留学生数倍増へ向けて〜」をメインテーマに、5月17日に開催されました。
CULCONシンポジウムでは、三菱商事特別顧問の槇原稔CULCON日本側委員長が「日米は最も重要な二国間関係であり、今後も維持向上に取り組みたい。双方の留学生数の減少は打破すべき最優先の課題である。」と述べたのに続き、ジョン・V・ルース駐日米国大使からは、「早稲田大学においては海外からの留学生や教員を増やすことに成功している。日米の若者双方の留学生数を倍増させることは実現可能であり、そのことがより強い日本とアメリカ、よりよい世界を築く礎になることは疑う余地はない。」という熱いメッセージをいただきました。また、日系アメリカ人として初めて米国の閣僚となったノーマン・ミネタ氏は自身の経験から、「他の文化にさらされることで様々な能力を身に付けることは、グローバル化するマーケットで、必須の要素と資質になっている」と双方の留学生数の増加の持つ意味を強調しました。
CULCONシンポジウムに引き続き行われた、第3回日米高等教育パネルでは、文部科学省「大学の世界展開力強化事業 B-1」採択7大学の参加学生が日米学生交流の強化に向けた具体的取り組みを発表しました。早稲田大学からは法学部の西山秀平さん、国際教養学部の真崎裕次郎さん、政治経済学部の下村紗介さんが「グローバル・リーダーシップ・プログラム（GLP）」での取り組みについて、GLPを帆船の一種であるスクーナーでの航海にたとえ、「参加者たちはVisionを共有することで、お互い強い絆を築き、世界で中心的な役割を担う準備を進めています。大きな波も必ず乗り越えることが出来ます。」とプログラムの意義を述べました。
学生の発表に続く、「日米の高等教育交流の深化・発展に向けて」と題したパネルディスカッションでは、米外交問題評議会シニアフェローのシーラ・スミス氏、日本経団連社会広報本部主管の長谷川知子氏、ワシントン大学（シアトル）国際部長ピーター・モラン氏、東京大学理事江川雅子氏、早稲田大学国際教養学部4年ケリー・ピーターソンさんが、留学の意義や就職活動、企業が求める人材などについてそれぞれ異なる立場から意見交換を行い、会場も巻き込んで活発な質疑応答が繰り広げられました。
閉会の辞で内田勝一副総長は「日米間の問題に対応していくことは極めて重要であり、今日出された建設的な意見に対して、有言実行していかなければならない」と、改めて高等教育における日米の連携の必要性を述べてシンポジウムを締めくくりました。
ジョン・V・ルース駐日大使
ノーマン・ミネタ氏
GLPについて説明する本学学生
