2023.10.05 | 2023年度秋学期 人間科学部 基礎教育LA(ラーニングアシスタント)オープンします |
---|---|
2023.04.14 | 2023年度春学期 人間科学部 基礎教育LA(ラーニングアシスタント)オープンします |
2022.11.07 | 人間科学部 基礎教育LA(ラーニングアシスタント)がスタートしました! |
学期 | 授業週数 |
---|---|
春学期・秋学期 | 14週 |
クォーター | 7週 |
時限 | 授業時間 |
---|---|
1時限 | 8:50~10:30 |
2時限 | 10:40~12:20 |
昼休み | 50分 |
3時限 | 13:10~14:50 |
4時限 | 15:05~16:45 |
5時限 | 17:00~18:40 |
6時限 | 18:55~20:35 |
MyWasedaから登録科目の休講情報が確認できます。
◆ MyWasedaにログイン
→ 画面上部メニューの「授業」をクリック
→ メニュー左側の「授業関連」- 「休講」をクリック
気象状況悪化などによる授業の休講の取り扱いについてはSupport Anywhere等で確認してください。
◆ Support Anywhere(授業の休講)
気象状況悪化、大地震、大規模停電、首都圏の交通機関がストライキを実施した場合
◆ 大地震発生時の一斉休講について
大地震が発生した場合の一斉休講に関する取り扱いは、教務部HPをご覧ください。
本学では授業を欠席した者に対する措置は定めておらず、いわゆる公欠制度もございません。以下の(1),(2),(3),(4)の事例により、「授業欠席(オンライン授業における未受講を含む)」、「レポート未提出」に該当する場合は、所沢総合事務センターで手続きを行うことで、 その間の取り扱いについて当該科目の担当教員に配慮を願い出ることができます。 ただし、最終的な判断は担当教員が行うので、その点を理解の上、手続きを行ってください。なお、試験欠席の取り扱いについては、「科目登録の手引き」の試験・レポートのページを参照すること。
【忌引きの対象および日数】
対象:1親等(親、子)、2親等(兄弟姉妹、祖父母、孫および配偶者)日数:授業実施日連続7日まで※ただし、対象者が海外在住者の場合は、その日数については相談すること。
【手続き方法】
「学校において予防すべき感染症」に分類される感染症に罹患した場合は、他者への感染防止のため、学校保健安全法により出席を停止しなければならない(感染症の種類及び、出席停止の基準は、保健センターウェブサイト参照)。
【手続き方法】
【対象】
裁判員候補者に指定され、裁判員選任手続期日、審理・公判当日に、裁判所へ出頭する本学通学課程に在学する者(国内交換留学生は、これに準ずる)※科目等履修生や人間科学部eスクール学生は対象外とする。
【手続き方法】
【参考】
法律により学生であることを理由に、裁判員の辞退を願い出ることができる。裁判員の参加する刑事裁判に関する法律(第十六条抜粋)(辞退事由)第十六条 次の各号のいずれかに該当する者は、裁判員となることについて辞退の申し立てをすることができる。 一 年齢七十年以上の者 二 地方公共団体の議会の議員(会期中の者に限る。) 三 学校教育法第一条、第百二十四条又は第百三十四条の学校の学生又は生徒(常時通学を要する課程に在学する者に限る。)
【対 象】
教職課程を履修し、「介護等体験」または「教育実習」を行う者
【日 数】
実習期間
※ただし、クォーター科目の履修期間中に実習期間が該当する場合、配慮が難しいため、当該期間にはクォーター科目の履修登録を行わないこと。
【手続方法】
介護等体験:「教職課程履修の手引き」に定める方法により、配慮を願い出る。詳細は介護等体験ガイダンスおよびガイダンス配布資料にて案内する。
教育実習:「教職課程履修の手引き」に定める方法により、配慮を願い出る。詳細は実習前年度の3月頃に配布する「教育実習関連書類」にて案内する。
上記(1),(2),(3),(4)の事例とは別途、やむをえない個人的理由によって授業を欠席した学生が所沢総合事務センターに問い合わせをするケースが多いことを受け、広く情報を共有することを狙いとしたものです。以後の受講計画に役立ててください。
上記の一連の手続きは、所沢総合事務センターを介さず、学生本人が直接行動するものです。加えて、このような手続きの必要・不要は学生本人で判断するものであり、必ず行わなければならないとするものではありません。また、この手続きにより、成績評価に影響を与えることを保障するものでもありません。
つまり、個人的理由による授業の欠席はあくまでも各科目の担当教員が個別の判断で取り扱う教育的事項であり、上記の手続きは、個人的理由(前述の「前提となる定義」参照)によって授業を欠席した学生が、何らかのアクションを行ったほうがよいと思われる場合における、その手続きの一例を紹介したものです。