Graduate School of Commerce早稲田大学 大学院商学研究科

商学研究科長　 中村　信男　　

　早稲田大学大学院商学研究科（GSC）は1951年に設立され、爾来、研究者または高度専門職業人を目指し高度な商学研究を志す国内外の学生に対して、質の高い教育プログラムを提供してきました。この間、GSCは、商学分野の全般にわたり、ハイレベルの専門知識と研究スキルを兼ね備えた多数の研究者と高度専門職業人を輩出しており、現在では、研究・教育の両面で質的にも規模の面でも日本で有数の大学院商学研究科として位置づけられるものと自負しています。

そもそもGSCが養成しようとする研究者という職業は、わが国の社会・経済がより良く且つ豊かに発展するためにも不可欠なものです。ビジネス分野に関しても、最先端の研究成果が実務上の課題の解決に当たり求められ役立つことが多く、その意味でも、いかに安定的かつ継続的に最先端の研究者を養成していくかが、わが国全体にとって大きな課題となっています。GSCは、研究者養成の点でわが国を代表する商学系大学院として、こうした課題に応えることを期待されています。

また、わが国では、かつては学部新卒学生がビジネスの分野で重視されてきた感がありますが、近時はその様相がずい分と変わってきました。リスキリング・学び直しの必要性・重要性が指摘されていることからも明らかなように、ビジネスパーソンには、より高度で先端的な専門性が求められるようになっています。今後は、社会科学分野でも、学部卒業後すぐに社会に出るのではなく、高度な経営人材としての能力を身に着けるため大学院に進学するケースが増えるものと予想されます。

GSCとそこに所属する各研究者は、こうした問題意識を以て、これまで以上に、トップクラスの研究者と高度専門職業人を養成し続けます。特に、ビジネスの分野では、理論と実務の有機的結合がより強く求められることから、GSCでは、研究者を志望する学生と高度職業専門人としての能力・スキルを身に着けることを目的に履修する学生とを融合させることで、教育・研究の相乗効果を発揮させたいと考えます。

研究者養成・高度職業人養成についてGSCが取り組むべき課題は残されていますが、GSCは、アジアにおける商学研究の一拠点を目指し必要な取組みを講じ続け、一層の発展を遂げていきます。そのことが、わが国のみならずGSCでの学びを望む外国学生の母国の社会・経済の健全な発展に大きく貢献するものと確信しています。