Graduate School of Commerce早稲田大学 大学院商学研究科

About the School

研究科について

Policy and History

理念・沿革

商学研究科の理念

グローバル時代に活躍する、真の「研究者」と「高度専門職業人」の養成

早稲田大学大学院商学研究科は1951年に創立された、日本においては先駆的な商学系大学院の1つです。創立以来、修士・博士後期課程において多彩で質の高いプログラムを提供し続け、学術分野と実業界で国内外において活躍する幾多の有能な人材を輩出してきました。
本大学院の目的は、ビジネスに関連した諸領域における高度な知識と技術を与え、広い視野と的確な判断力、ならびにグローバルな視点を備えたリーダーとなるべき人材を養成することにあります。情報技術の急速な普及により、ビジネスの世界は互いの距離を縮め、高度化しています。現代社会は伝統的な物の見方によって理解をはかり、その在り方を考えることは難しくなってきています。社会のさまざまな領域で構造、機能、戦略を考えるだけでなく、概念、視点、専門的知識、技術を駆使し解決策を見出すことのできる、総合的学識および独創的な能力を有する人材が求められているのです。
本大学院では多様なニーズに応える教育プログラムを提供し、物の見方における広さと深さを兼ね備えた人材を育成することによって、広く社会に貢献することを目指しています。

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

本研究科は、独立した研究組織として、商学とその関連領域についての高度な専門知識を提供し、高い研究能力を養成することによって、社会に対して主体的に貢献できる人材を育成する。
この目的を達成するため、修士課程においては、高度専門職業人として、あるいは博士後期課程に進学するうえで必要となる、専門知識および研究リテラシーを教授する。それらを活用して、商学とその関連領域における問題を発見しその解決策を提案できるように、学生の研究力を育成する。
博士後期課程においては、修士課程で培われた研究力を基盤として、高度な研究活動を自立的に行う研究者が獲得しておかなければならない、卓越した専門知識と高度な研究リテラシーを教授する。そこでは、修士課程と比較して、より高いレベルの問題を発見し解決策を考案する力を育成するとともに、こうした研究成果を国内外の学会や学術誌に発表するなど、学生が社会に自ら働きかける力を育成する。

3つの方針商学専攻

学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

早稲田大学の総合性や伝統を生かし、多様な学問の知識を教授することにより、グローバル化する社会において主体的に貢献できる人材を育成する。とくに商学とその関連領域についての高度にして専門的な学術の理論及び応用についての研究と教授を行い、その深奥を究めることによって、広い視野と的確な判断力を備えたリーダーとなるべき学生の教育に努める。

修士課程においては、専門分野に関して、精深な学識を授け、研究者または高度専門職業人に必要な能力を養成する。

博士後期課程においては、自立した研究者として研究活動を行うために必要となる能力と学識を備えた学生を育成する。

上述をふまえ、商学研究科では、各課程の修了時に身につけておくべき能力を以下のように定める。

<修士課程>

学修成果1:自らの専門領域に関する専門知識および分析技法を修得している。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:1~2年次
    直接評価:関連科目の成績、演習科目と研究指導での取り組み状況
    間接評価:修了生調査
学修成果2:研究を進めるにあたって必要なコミュニケーション能力を有している。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:1~2年次
    直接評価:演習科目と研究指導での取り組み状況
    間接評価:修了生調査
学修成果3:専門領域における内外の学術研究を理解している。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:1~2年次
    直接評価:関連科目の成績、修士学位論文
    間接評価:修了生調査
学修成果4:独自性のある研究を実施できる。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:2年次
    直接評価:修士学位論文
    間接評価:修了生調査

<博士後期課程>

学修成果1:自らの専門分野に関する極めて深い知識と高度な分析能力を備えている。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:1~3年次
    直接評価:演習科目と研究指導での取り組み状況
    間接評価:修了生調査
学修成果2:国内外の研究者と研究上必要なコミュニケーションがとれ、自らの研究成果を適切に発信できる。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:1~3年次
    直接評価:演習科目と研究指導での取り組み状況
    間接評価:修了生調査
学修成果3:専門領域における内外の学術研究を踏まえて、自らの研究を遂行できる。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:1~3年次
    直接評価:研究業績および博士学位論文
    間接評価:修了生調査
学修成果4:自立した研究者に期待される高いレベルの研究を実施できる。
  • アセスメント・ポリシー
    測定時期:3年次
    直接評価:研究業績および博士学位論文
    間接評価:修了生調査

教育課程の編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

本研究科では、経営管理(経営専修、マーケティング・国際ビジネス専修、金融・保険専修)、会計(会計専修)、産業・経済(理論・計量専修、公共政策・経済史専修)の3コース6専修を置き、それぞれのコースまたは専修を中心としながらも、広く商学全般について研究、教授を行う。

修士課程における講義科目は、学生が多角的な研究方法を学ぶとともに、専門分野に関する基礎から応用までの知識を獲得することにより、修士論文作成のための土台を形成できるように構成される。

演習科目は、講義科目よりも専門的な教材を使用し、修士論文作成のための研究テーマ設定、研究方法の習得を可能とするように構成される。また、教員と学生および学生同士の議論を通して、研究に関する知的スキルを練磨する場としての役割も担う。

研究指導においては、学生が選択した研究テーマに関して、教員から個別の指導・助言を与えるとともに、学生同士の議論を通して、より論理的かつ説得力のある研究成果をまとめ上げる場を提供する。

博士後期課程における演習科目は、学位論文作成のための研究テーマ設定、研究方法の習得を可能とするように構成される。また、教員と学生および学生同士の議論を通して、研究に関する知的スキルを錬磨する場としての役割も担う。

研究指導においては、学生が選択した研究テーマに関して、教員から個別の指導・助言を与えるとともに、学生同士の議論を通して、より論理的かつ説得力のある研究成果をまとめ上げる場を提供する。また、学生に、指導教員の研究指導に基づき、十分な時間を割いて学位論文の完成に専念することを求める。

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

本研究科では、高い基礎学力を備え、知的好奇心が旺盛で、本学の理念である進取の精神に富む勉学意欲の高い学生を、わが国をはじめ世界各国から迎え入れる。

修士課程入学者については、商学分野に関する学部卒業程度の基礎知識を有しているとともに修士論文作成に関する問題意識、研究に真摯に取り組む姿勢が求められる。

博士後期課程入学者については、商学分野に関する専門的知識を有することはもとより、自立した研究者として研究を遂行しうるだけの研究方法と研究に対する基本的意識・態度が形成されていることが求められる。

また、伝統ある本研究科の特徴を生かすべく、本学商学部からの入学者受け入れを拡充するために、推薦入学制度、商学研究科設置科目の先取り履修、修士課程早期修了制などの諸制度を充実させている。さらに、本学他学部を対象とした推薦入学制度も実施している。これらに加え、入試回数の複数化などを通じて、基礎学力と思考力を兼ね備えた学生を広く学内外から受け入れる。

沿革

商学研究科の歩み

1882
明治15年
早稲田大学創設
1904
明治37年
商学部創設
1920
大正9年
商学研究科(旧制)創設
1951
昭和26年
商学研究科(新制修士)創設
1953
昭和28年
商学研究科(新制博士)創設
1998
平成10年
アジア太平洋研究科におけるMBAプログラム創設(現 経営管理研究科)
2002
平成14年
商学研究科修士課程にプロジェクトコース設置(現 経営管理研究科)
2003
平成15年
アジア太平洋研究科にMOTプログラム設置(現 経営管理研究科)
2004
平成16年
商学研究科修士課程にプロフェショナルコース設置(現 経営管理研究科)
2007
平成19年
商学研究科専門職学位課程ビジネス専攻設置
※1973年に早稲田大学システム科学研究所のノンディグリー1年制プログラムとして発足
2009
平成21年
新校舎11号館竣工
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