Graduate School of Commerce早稲田大学 大学院商学研究科

グローバル時代に活躍する、真の「研究者」と「高度専門職業人」の養成

早稲田大学大学院商学研究科は1951年に創立された、日本においては先駆的な商学系大学院の1つです。創立以来、修士・博士後期課程において多彩で質の高いプログラムを提供し続け、学術分野と実業界で国内外において活躍する幾多の有能な人材を輩出してきました。
本大学院の目的は、ビジネスに関連した諸領域における高度な知識と技術を与え、広い視野と的確な判断力、ならびにグローバルな視点を備えたリーダーとなるべき人材を養成することにあります。情報技術の急速な普及により、ビジネスの世界は互いの距離を縮め、高度化しています。現代社会は伝統的な物の見方によって理解をはかり、その在り方を考えることは難しくなってきています。社会のさまざまな領域で構造、機能、戦略を考えるだけでなく、概念、視点、専門的知識、技術を駆使し解決策を見出すことのできる、総合的学識および独創的な能力を有する人材が求められているのです。
本大学院では多様なニーズに応える教育プログラムを提供し、物の見方における広さと深さを兼ね備えた人材を育成することによって、広く社会に貢献することを目指しています。

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

本研究科は、独立した研究組織として、商学とその関連領域についての高度な専門知識を提供し、高い研究能力を養成することによって、社会に対して主体的に貢献できる人材を育成する。
この目的を達成するため、修士課程においては、高度専門職業人として、あるいは博士後期課程に進学するうえで必要となる、専門知識および研究リテラシーを教授する。それらを活用して、商学とその関連領域における問題を発見しその解決策を提案できるように、学生の研究力を育成する。
博士後期課程においては、修士課程で培われた研究力を基盤として、高度な研究活動を自立的に行う研究者が獲得しておかなければならない、卓越した専門知識と高度な研究リテラシーを教授する。そこでは、修士課程と比較して、より高いレベルの問題を発見し解決策を考案する力を育成するとともに、こうした研究成果を国内外の学会や学術誌に発表するなど、学生が社会に自ら働きかける力を育成する。

学位授与に関する方針（ディプロマ・ポリシー）

早稲田大学の総合性や伝統を生かし、多様な学問の知識を教授することにより、グローバル化する社会において主体的に貢献できる人材を育成する。とくに商学とその関連領域についての高度にして専門的な学術の理論及び応用についての研究と教授を行い、その深奥を究めることによって、広い視野と的確な判断力を備えたリーダーとなるべき学生の教育に努める。

修士課程においては、専門分野に関して、精深な学識を授け、研究者または高度専門職業人に必要な能力を養成する。

博士後期課程においては、自立した研究者として研究活動を行うために必要となる能力と学識を備えた学生を育成する。

上述をふまえ、商学研究科では、各課程の修了時に身につけておくべき能力を以下のように定める。

＜修士課程＞

学修成果１：自らの専門領域に関する専門知識および分析技法を修得している。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：１~２年次
  直接評価：関連科目の成績、演習科目と研究指導での取り組み状況
  間接評価：修了生調査

学修成果２：研究を進めるにあたって必要なコミュニケーション能力を有している。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：１~２年次
  直接評価：演習科目と研究指導での取り組み状況
  間接評価：修了生調査

学修成果３：専門領域における内外の学術研究を理解している。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：１~２年次
  直接評価：関連科目の成績、修士学位論文
  間接評価：修了生調査

学修成果４：独自性のある研究を実施できる。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：２年次
  直接評価：修士学位論文
  間接評価：修了生調査

＜博士後期課程＞

学修成果１：自らの専門分野に関する極めて深い知識と高度な分析能力を備えている。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：１~３年次
  直接評価：演習科目と研究指導での取り組み状況
  間接評価：修了生調査

学修成果２：国内外の研究者と研究上必要なコミュニケーションがとれ、自らの研究成果を適切に発信できる。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：１~３年次
  直接評価：演習科目と研究指導での取り組み状況
  間接評価：修了生調査

学修成果３：専門領域における内外の学術研究を踏まえて、自らの研究を遂行できる。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：１~３年次
  直接評価：研究業績および博士学位論文
  間接評価：修了生調査

学修成果４：自立した研究者に期待される高いレベルの研究を実施できる。

• アセスメント・ポリシー
  測定時期：３年次
  直接評価：研究業績および博士学位論文
  間接評価：修了生調査

教育課程の編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

本研究科では、経営管理（経営専修、マーケティング・国際ビジネス専修、金融・保険専修）、会計（会計専修）、産業・経済（理論・計量専修、公共政策・経済史専修）の3コース6専修を置き、それぞれのコースまたは専修を中心としながらも、広く商学全般について研究、教授を行う。

修士課程における講義科目は、学生が多角的な研究方法を学ぶとともに、専門分野に関する基礎から応用までの知識を獲得することにより、修士論文作成のための土台を形成できるように構成される。

演習科目は、講義科目よりも専門的な教材を使用し、修士論文作成のための研究テーマ設定、研究方法の習得を可能とするように構成される。また、教員と学生および学生同士の議論を通して、研究に関する知的スキルを練磨する場としての役割も担う。

研究指導においては、学生が選択した研究テーマに関して、教員から個別の指導・助言を与えるとともに、学生同士の議論を通して、より論理的かつ説得力のある研究成果をまとめ上げる場を提供する。

博士後期課程における演習科目は、学位論文作成のための研究テーマ設定、研究方法の習得を可能とするように構成される。また、教員と学生および学生同士の議論を通して、研究に関する知的スキルを錬磨する場としての役割も担う。

研究指導においては、学生が選択した研究テーマに関して、教員から個別の指導・助言を与えるとともに、学生同士の議論を通して、より論理的かつ説得力のある研究成果をまとめ上げる場を提供する。また、学生に、指導教員の研究指導に基づき、十分な時間を割いて学位論文の完成に専念することを求める。

入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）

本研究科では、高度専門職業人あるいは、高度な研究活動を自立的に行う研究者を育成するために、研究を遂行するうえで必要な高い基礎学力を備え、知的好奇心が旺盛で、本学の理念である進取の精神に富む勉学意欲の高い学生を、わが国をはじめ世界各国から迎え入れる。

このような理念のもとで、修士課程入学者の資質については、商学分野に関する学士相当の基礎知識および研究能力を有しているとともに修士学位論文作成に向けた問題意識および、研究に真摯に取り組む姿勢があることが求められる。博士後期課程入学者の資質については、商学分野に関する修士相当の専門的知識および自立した研究者を目指すために必要となる研究能力を有しているとともに博士学位論文作成に向けた問題意識および研究に真摯に取り組む姿勢があることが求められる。

上記の方針に基づき、以下の入試による選抜を行う。

【修士課程】
一般入試では、学士学位に相当する商学に関する基礎知識および研究能力を有し、自ら課題を発見したうえで調査・分析を行い一定の結論を導き出すことができる学生を世界各国から受け入れる。そのため、専攻分野に関する記述式の筆記試験および面接審査を基に総合的に評価する。

推薦入試では、本学商学部生および本学他学部生を対象に、修士学位論文作成に向けた問題意識、研究に真摯に取り組む姿勢を持つ学生を受け入れる。そのため、研究計画書を含む書類審査および面接審査を基に総合的に評価する。

特別推薦入試では、本学商学部の卒業生を対象に、実務経験等から得られる修士学位論文作成に向けた問題意識、研究に真摯に取り組む姿勢を持つ人材を受け入れる。そのため、研究計画書を含む書類審査および面接審査を基に総合的に評価する。

【博士後期課程】
一般入試では、専門領域における内外の学術研究を理解したうえで、独自性のある研究を実施できるようになるために必要な研究能力を有する学生を世界各国から受け入れる。そのため、修士学位論文および研究計画書を含む書類審査と面接審査を基に、自らの専門領域に関する修士相当の知識および研究能力、研究を進めるにあたって必要なコミュニケーション能力を総合的に評価する。

商学研究科の歩み