Graduate School of Commerce早稲田大学 大学院商学研究科

グローバル時代に活躍する、真の「研究者」と「高度専門職業人」の養成

早稲田大学大学院商学研究科は1951年に創立された、日本においては先駆的な商学系大学院の1つです。創立以来、およそ60年にわたって、本大学院は学術分野と実業界で国内外において活躍する幾多の有能な人材を輩出してきました。従来の修士・博士後期課程に加え、2007年には専門職学位課程を設置し、商学系総合大学院として多彩で質の高いプログラムを提供しています。
本大学院の目的は、ビジネスに関連した諸領域における高度な知識と技術を与え、広い視野と的確な判断力、ならびにグローバルな視点を備えたリーダーとなるべき人材を養成することにあります。情報技術の急速な普及により、ビジネスの世界は互いの距離を縮め、高度化しています。現代社会は伝統的な物の見方によって理解をはかり、その在り方を考えることは難しくなってきています。社会のさまざまな領域で構造、機能、戦略を考えるだけでなく、概念、視点、専門的知識、技術を駆使し解決策を見出すことのできる、総合的学識および独創的な能力を有する人材が求められているのです。
本大学院では多様なニーズに応える教育プログラムを提供し、物の見方における広さと深さを兼ね備えた人材を育成することによって、広く社会に貢献することを目指しています。

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

本研究科は、早稲田大学の総合性や伝統を生かし、多様な学問の知識を教授することにより、グローバル化する社会において主体的に貢献できる人材を育成する。とくに商学とその関連領域についての高度にして専門的な学術の理論及び応用についての研究と教授を行い、その深奥を究めることによって、広い視野と的確な判断力を備えたリーダーとなるべき学生の教育に努める。修士課程においては、専門分野に関して、精深な学識を授け、研究者または高度専門職業人に必要な能力を養成する。博士後期課程においては、自立した研究者として研究活動を行うために必要となる能力と学識を備えた学生を育成する。

商学研究科の歩み

学位授与に関する方針（ディプロマ・ポリシー）

早稲田大学の総合性や伝統を生かし、多様な学問の知識を教授することにより、グローバル化する社会において主体的に貢献できる人材を育成する。とくに商学とその関連領域についての高度にして専門的な学術の理論及び応用についての研究と教授を行い、その深奥を究めることによって、広い視野と的確な判断力を備えたリーダーとなるべき学生の教育に努める。

修士課程においては、専門分野に関して、精深な学識を授け、研究者または高度専門職業人に必要な能力を養成する。

博士後期課程においては、自立した研究者として研究活動を行うために必要となる能力と学識を備えた学生を育成する。

教育課程の編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

本研究科では、経営管理（経営専修、マーケティング・国際ビジネス専修、金融・保険専修）、会計（会計専修）、産業・経済（理論・計量専修、公共政策・経済史専修）の3コース6専修を置き、それぞれのコースまたは専修を中心としながらも、広く商学全般について研究、教授を行う。

修士課程における講義科目は、学生が多角的な研究方法を学ぶとともに、専門分野に関する基礎から応用までの知識を獲得することにより、修士論文作成のための土台を形成できるように構成される。

演習科目は、講義科目よりも専門的な教材を使用し、修士論文作成のための研究テーマ設定、研究方法の習得を可能とするように構成される。また、教員と学生および学生同士の議論を通して、研究に関する知的スキルを練磨する場としての役割も担う。

研究指導においては、学生が選択した研究テーマに関して、教員から個別の指導・助言を与えるとともに、学生同士の議論を通して、より論理的かつ説得力のある研究成果をまとめ上げる場を提供する。

博士後期課程における演習科目は、学位論文作成のための研究テーマ設定、研究方法の習得を可能とするように構成される。また、教員と学生および学生同士の議論を通して、研究に関する知的スキルを錬磨する場としての役割も担う。

研究指導においては、学生が選択した研究テーマに関して、教員から個別の指導・助言を与えるとともに、学生同士の議論を通して、より論理的かつ説得力のある研究成果をまとめ上げる場を提供する。また、学生に、指導教員の研究指導に基づき、十分な時間を割いて学位論文の完成に専念することを求める。

入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）

本研究科では、高い基礎学力を備え、知的好奇心が旺盛で、本学の理念である進取の精神に富む勉学意欲の高い学生を、わが国をはじめ世界各国から迎え入れる。

修士課程入学者については、商学分野に関する学部卒業程度の基礎知識を有しているとともに修士論文作成に関する問題意識、研究に真摯に取り組む姿勢が求められる。

博士後期課程入学者については、商学分野に関する専門的知識を有することはもとより、自立した研究者として研究を遂行しうるだけの研究方法と研究に対する基本的意識・態度が形成されていることが求められる。

また、伝統ある本研究科の特徴を生かすべく、本学商学部からの入学者受け入れを拡充するために、推薦入学制度、商学研究科設置科目の先取り履修、修士課程早期修了制などの諸制度を充実させている。さらに、本学他学部を対象とした推薦入学制度も実施している。これらに加え、入試回数の複数化などを通じて、基礎学力と思考力を兼ね備えた学生を広く学内外から受け入れる。