Comprehensive Research Organization早稲田大学 総合研究機構

情報教育研究所のこれまでの研究活動においては、口頭英語（リスニング・スピーキング）の全自動試験スコアならびにポートフォリオ等の活用・国際バカロレアのシラバス・21世紀技能やPISAなどの新しい教育目標と教育評価の検討・批判的思考力を要請する高校・大学における教養教育実践の模索など、大学入試改革・中等教育改革と「高大接続」を先取りする議論を続けてきたが、2020年10月から2025年9月までの第五期においても、従来からの研究活動を継続しつつ、その成果を早稲田大学の入試・教育の変革に活用する方策を含めて検討を進める。

情報教育研究所では、2000年12月から2005年11月までの第一期では広義の『情報教育』に関する研究を通じて国際情報社会における自己学習と集合学習のあり方を探り、2005年12月から2010年9月までの第二期では ubiquitous learningとlearning management systemの普及を前提として、自律的相互学習を促す学習環境の実現について研究を進めた。2010年10月から2015年9月までの第三期では、CEFRやPISA などを出発点にポートフォリオなどの活用と自律的相互学習を促す学習環境の構築に関する研究を推進し、自己調整学習と国際バカロレア「知識の理論」が教養教育に持つ意義について検討した。2015年10月から2020年9月までの第四期においては、大学生の英語に関する語彙・文法の知識とこれをスピーキング・リスニングなどのリアルタイムの活動で活用する能力との大きな乖離を埋める自律的相互学習の方法論を小中高での英語教育に展開することを目標として、語学教育・情報教育・教養教育の統合、研究（データ収集）学習（訓練）の統合、校種間（特に高校と大学）の緩やかな連携と滑らかな接続を中心に研究活動を進めた。

2005年度以降は『情報教育』という用語で安易に想起されがちなオンライン教育より、研究代表者の提唱する英語学習における『応答練習』の重要性に着目しつつ、教室における学生間のインタラクション（相互作用）を重視してきたが、2019年末からの新型コロナウイルス感染拡大にともない世界的に対面を避ける授業実施方法が模索される状況の中で、2020年10月から2025年9月においては、オンライン・オンデマンド・遠隔授業において学生間のインタラクション（相互作用）をいかに確保するか、学生間の全人的な交流をどのように実現するかを焦点として情報教育の実施方法についての実践的研究を進める。

所長・研究員がそれぞれ科学研究費補助金などによる助成を受けて情報教育に関わる研究活動を進めていることを前提に、こうしたさまざまな研究プロジェクト間の連携と相互支援を行うための枠組みとして情報教育研究所を活用し、研究集会・講演会等を単独または日本英語教育学会・日本言語教育学会・次世代大学教育研究会・電子情報通信学会思考と言語研究会・日本ビジネスコミュニケーション学会などの外部組織と共催して開催し、研究員の活動について対外的な広報と連携の場を提供するとともに、新たな研究活動の方向性を探ることとする。