日本語教育研究科の専任教員を含む約190 名の教員・インストラクターが約650 科目クラスを開講し、日本語教育研究センター日本語教育プログラム(1 年間・半年間・6 週間・3 週間)学生(898名)、学部学生(2,152 名)、大学院学生等(425 名)、合計3,475 名の受講生に対して、日本語教育を実施した。また、2016 年度に向けて、総合日本語1、2 レベル(初級レベル)のクラス増および定員増を行った。さらに、他学部・他研究科の国際コースに対応するべく、初級日本語プログラムの検討を始めた。
2013 年度のオンデマンド講義のサンプル作成およびそれを用いたチュートリアル実験の実施、2014年度の遠隔地キャンパスとのパイロットプログラムの実施を経て、「総合日本語(オンデマンド)1(1)・1(2)」を開講した。事業拡大に伴う教員採用および既存の教員を含む体制整備方針策定2016 年度に向けて、以下の整備を行った。
・任期付教員の継続在職期間の合計は10 年までとする。
・インストラクター(任期付)の任期が3 年を迎える者を対象に、順次審査の上、講師(任期付)として採用する。
・インストラクター(任期付)の継続在職期間の合計は5 年までとする。
・非常勤講師の継続在職期間の合計は10 年までとする。
上記にかかわらず、2014 年3 月31 日以前から引き続き嘱任されている非常勤講師については、継続在職期間の上限を設けない。
・インストラクター(非常勤)の在職期間の合計に上限を設けない。ただし、満70 歳を超えて在職することはできない。
2015 年秋学期の科目登録で多数の選外者を発生させたため、2016 年度に向けて、特に近年授業が高まっている総合日本語科目の1、2 レベル(初修者レベル)のクラスおよび定員増を行った。同時に、テーマ科目においても、1、2 レベルの科目クラス増を行った。
今年度が最終期であり、2015 年11 月の修了生は22 名であった。
現在、次期ETP プログラムの公募に向けて調査を進めている。
日本語教育プログラム受講生数は順調に増加しており、それに伴う教室・研究室・寮の拡充については、企画連携委員会等、折に触れ、教務部、国際部、財務部に依頼している。
ビジネス・社会人コースについては、2016 年度企業派遣の受入開始にあたり検討を始め、また導入教育プログラムについてはセンター常勤教員によるWG を設置して情報収集を始めている。一方、具体的な教職員体制補充の調整は行えていない。