早稲田大学研究推進部では、大学院学生の勉学を支援する様々な制度等をまとめ、学内の諸制度、施設利用及び学外(特に日本学術振興会)の諸機関等が実施している支援制度の概要について掲載した「研究・奨学マニュアル」を作成しています。以下の、早稲田大学研究ポータルに掲載されていますので、ご利用ください。
準備中
早稲田大学の図書関連施設は、中央図書館をはじめ、4つのキャンパス図書館や、各学部・研究科・研究所などの教員図書室、学生読書室、資料室等があり、これら施設の役割分担と相互協力により全体がひとつの有機的な図書館として学内外の多様なニーズに対応しています。
学内各図書館の蔵書目録のデータベースをオンラインで提供する学術情報システムがWINE(Waseda University scholarly Information Network System)です。WINEは、インターネットを通じて学内のみならず広く学外にも公開されており、研究室や自宅のパソコンからもアクセス可能になっています。
また、学外・海外のデータベースもCD-ROMやオンライン端末を通じて各図書館で提供されています。
各図書館・図書室にはそれぞれ蔵書、施設に特徴がありますので、目的に応じて、利用方法等を確認のうえご利用ください。おもな社会科学研究科関連図書館・図書室は次のとおりです。各施設の詳細については、早稲田大学図書館HPをご参照ください。
所在地 | 早稲田キャンパス18号館 |
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利用資格 | 教職員・在学生・校友・科目等履修生ほか |
開室時間 | 月曜日~土曜日 9:00~22:00 / 日曜日 10:00~17:00 |
所在地 | 早稲田キャンパス2号館 |
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座席数 | 111席(教職員閲覧室4席、教職員・大学院生共用閲覧室31席、大学院生閲覧室52席、グループ閲覧室24席) |
利用資格 | 教職員・大学院学生ほか |
開室時間 | 月曜日~土曜日 9:00~22:00 |
社会科学系の資料を中心とした教員はじめ研究者のための図書室です。
所在地 | 早稲田キャンパス14号館8階816室 |
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座席数 | キャレル38席(28席で持込PCが利用可能) |
利用資格 | 教職員・大学院生 ほか |
開室時間 | 月曜日~金曜日 9:00~22:00 / 土曜日 9:00~18:00 |
社会科学系の図書を中心とした蔵書約41,000冊の図書室です。社会科学部教員が推薦・指定した、授業に密接な関わりをもつ選定図書、参考図書、一般図書、雑誌・新聞で構成されています。
所在地 | 早稲田キャンパス14号館7階 |
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利用資格 | 教職員・在学生ほか |
開室時間 | 月曜日~金曜日 9:00~22:00 / 土曜日 9:00~18:00 |
授業に関連して教室を使用する場合は、事務所で教室借用の手続きをしてください。教室借用にあたっては、次の点に注意してください。
約100台のPCが設置されています。全学の大学院学生、学部学生を利用対象者とし、社会科学部設置科目の授業で利用する時限以外の時間帯は、自由に利用することができます。なお、その他に3号館地下1階、9号館1階、22号館1階(24時間オープン)、24号館5・6階に端末室があります。
4台のPCが設置されています。なお、同室には個人用ロッカーが設置されていますが使用については下記による登録が必要となります。また標準修業年限を越える利用の継続、修了、退学時等の返却の手続きも必要となりますのでご留意ください。
4月上旬:3月中に本ホームページにて案内いたします。
14号館3階310室 社会科学総合学術院事務所総務係
下記PDFをご参照ください。
一般内科、一般外科、整形外科等の診療科目のほか、健康相談、心理相談(対人関係、性格等)、法律相談、よろず相談等を行っています(診療科目は曜日により異なります)。
万一病気やケガをして診察を受けた場合、保険医療機関であればその支払った医療費(自己負担分)の一部または全部が給付されます。申請のためには 所定の手続きが必要となりますので「学生健康増進互助会案内」を熟読してください。
教育研究活動中・通学途中・課外活動中に不慮の事故により負傷・後遺障害あるいは死亡といった災害を被った場合、治療費等の経済的負担 を軽減する目的で、大学が保険料を全額負担して加入しているものです。
2002年4月1日より大学院社会科学研究科修士課程政策科学論専攻は、「教育訓練給付制度指定講座」として厚生労働大臣より指定を受けています。
この制度は、一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)または一般被保険者であった方(離職者)が、講座指定期間中に大学院社会科学研究科修士課程政策科学論専攻に正規生として入学し、その課程を修了した場合、修了後本人が公共職業安定所(ハローワーク)へ申請することにより教育訓練経費(入学金および授業料のみ対象)の20%に相当する額(但し、上限10万円)が教育訓練給付金として支給されるものです。
なお、雇用保険の状況により支給を受けられない場合もありますので、受給資格要件の詳細、あるいは申請手続についてはお近くのハローワークにお尋ねください。
下記を参照してください。