5月20日(土)に、早稲⽥⼤学と国⽴感染症研究所との間の連携10周年を記念するシンポジウムを開催しました（コロナ禍のため3年延期して開催）。
開催にあたり、早稲田大学からは田中総長、国立感染症研究所からは脇田所長からそれぞれご挨拶があり、今後の両機関の連携と社会への貢献への考え方もご紹介いただきました。
第1部の招待講演では、AMED 先進的研究開発戦略センター（SCARDA）センター長 濱口道成氏、モデルナ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 鈴木蘭美氏、株式会社島津製作所 代表取締役会長 上田輝久氏から、コロナ禍の3年間における学び、チャレンジ、今後に向けた抱負が語られました。3氏共通して、次なるパンデミックに備えて、サイエンスを極めることと社会との繋がりを強く意識した取り組みの両立の重要性が強調されました。特に、上田会長からは総合知の重要性とその実践を企業でも積極的に取り組むことの必要性も強調されました。
第2部では、両機関の今までの連携成果について各１名ずつご登壇いただき、連携を通じて多くの人材が育成されるとともに、コロナ禍の制約の中でも技術的なブレークスルー成果を生んだことが紹介されました。また、社会科学連携の観点から、感染症疫学研究者が社会科学的視点をもって研究に取り組んでいることやパンデミックにおける市民の行動やその変容と政策の効果に関する社会科学の専門家による分析成果が両機関の専門家各2名から紹介されました。今後、新たに社会科学分野での連携が期待されました。
この3年間、誰しもが関心を持ってきた分野における専門家や企業トップの講演は、多くの刺激と気づき、将来に向けての勇気を与え、連携した取り組みの継続・発展を決意させるものとなりました。
