- 研究科について
- カリキュラム
Curriculum
カリキュラム
カリキュラム
環境・エネルギー研究科のカリキュラム構成
研究指導・個別演習
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共同演習
現場・現物・現実主義（先駆的研究でのOJT）
- 環境・エネルギー学演習A・B
- 環境・エネルギー学特別演習A・B
講義科目
学問統合型アプローチ（知識・知恵の補完）
コア科目
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推奨科目
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実習科目
研究指導概要
研究指導の概要【修士】 シラバスより抜粋
| 環境・パワーシステム研究 | 教授 草鹿 仁 |
|---|---|
| 現代の環境問題の多くは燃焼に起因するものであり、近年では種々の環境汚染化学物質が注目されている。今後は、このような環境汚染化学物質の生成・分解過程の解明に対する要求はより一層高まるものと考えられる。このような状況をふまえ、主に内燃機関、エンジンシステムを対象に化学反応により支配される燃焼現象及び有害排出物質の生成・分解過程を扱う。さらに次世代のエネルギー変換システムである燃料電池とそれを応用したパワーシステム について研究する。 | |
| 環境・エクセルギー工学研究 | 教授 中垣 隆雄 |
| 持続可能なエネルギー社会の実現には、温室効果ガスの削減に向けた技術開発が急務である。電気・熱・化学などの形態におけるそれぞれの長所・短所を生かした環境負荷の小さいエネルギーシステムの構築が極めて重要であり、本研究では以下のようなテーマを指導する。 ・燃料電池やガスタービン、それらを組み合わせた複合サイクル、コージェネレーションシステムの研究 ・化学、電気化学的な中低温熱再生発電の研究 ・高温下における二酸化炭素分離隔離（CCS）技術と再生可能エネルギーとの組み合わせに関する研究 俯瞰的に技術を見渡せる視野を持ち、確かな学力に基づく課題発見、解決力のある人材育成を目指す。 |
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| 環境システム評価研究 | 教授 納富 信 |
| 21世紀は「環境の世紀」といわれ、人類が地球環境問題に本格的に取り組むべき時期とされており、様々な活動が展開されている。その背景には、地球システムの限界ということを境界条件として、工学的新技術や新たな社会システムの導入にあたり、現在から将来にわたる時間軸における影響度と社会全体に普及させた場合の効果をダイナミックに予測、定量化して、最適な選択肢を与える定量化評価手法が求められている。 本研究指導では、各種の環境配慮型システムを評価するための分析手法を、具体的に学生が設定対象とした各種システムに適用することを通じて習得し、それを発展させかつ具体的な問題解決において用いることができるレベルまで上げるることを目指す。また、並行して、具体的な環境関連の問題解決にあたるOJT的な研究活動を展開し、机上の評価のみならず現物を対象とした問題解決のアプローチ （実験実証的）も組み合わせて実践することとする。 |
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| 環境・電気エネルギー研究 | 教授 紙屋 雄史 |
| 近年、いわゆる環境・エネルギー問題が大きな話題となっており、自動車メーカに対してはクリーンな動力源を搭載した自動車の開発が求められている。内燃機関代替自動車に対しては 、(1)車両や燃料に関して、製造から走行までのエネルギー消費と二酸化炭素や有害エミッションの排出が少ない事、(2)燃料の持続的供給が可能で供給施設が広く整備される可能性がある事、等が求められるが、ここではこれら条件を充分に満足できる可能性を秘めている電動車両（電気自動車BEV、ハイブリッド自動車HEV、燃料電池自動車FCV）をテーマとした研究指導を行う。 | |
| 環境配慮エネルギー・循環システム研究 | 教授 小野田 弘士 |
| いまや循環型社会や低炭素社会の構築は世界的課題となっている。本研究では、こうした課題の解決に向けた新たな技術や先進的な社会システムを研究・開発するとともに、政策手段や評価手法も検討対象とし、さらにはその普及促進のためのビジネスモデルの構築や社会システムの試行等、実証的研究を行う。LCA（Life Cycle Assessment）、3R、環境配慮製品・サービス、創エネルギー・省エネルギー、次世代型モビリティシステム等をキーワードとした産学官民連携型のプロジェクトに従事し、企画・提案書の作成から研究展開・プロジェクトマネジメント、成果のプレゼンテーション・報告書の作成まで、遂行できる能力を育成する。さらに、株式会社の設立方法やNPOの設立・運営に関するノウハウも指導することで、学生の起業家マインドの醸成に寄与する指導も展開する。 | |
| 環境共生・地域社会システム研究 | 教授 野津 喬 |
| 近年、環境問題を単独の課題としてとらえることは難しくなっている。環境問題を理解し、解決するためには、環境、経済、社会のすべての観点から考えることが必要である。地域社会は環境、経済、社会に関する課題とポテンシャルの双方を有していることから、新たな環境共生社会を実現するための実践の場として注目されている。本研究指導では、地域資源の活用を通じた、環境と調和した持続可能な地域社会システムの実現に関係する研究課題について指導を行う。特に環境、エネルギー、地域、食料、農業など多面的な分野の相互関係に着目して、社会科学及び政策的な観点から研究を行う。 | |
| 環境・エネルギーガバナンス研究 | 教授 馬場 健司 |
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再生可能エネルギーを急速に大量導入しようとすると，生態系や景観，地域資源の配分問題が起きるなど，様々な利害対立が起こる場合が環境政策の分野では少なからずある．このように地球環境に優しいはずの営為が地域環境に問題を引き起こすようなトレードオフをいかにして解決するのか? また，波及性の高い政策(どのような国でも地域でも採用されている政策)の実効性は必ずしも高くはなく，逆に実効性の高い政策は限られた国や地域でしか採用されていない(波及性が低い)のが現状であり，政策の実効性と波及性の両立をいかにして図り政策イノベーションを発生させるのか？ さらに，環境配慮製品の購入をはじめとする様々な環境配慮行動を多くの人々が採用するにはどのような心理的メカニズムの活性化が必要か? 本科目ではこのような環境・エネルギー政策上の課題に対する解決策をみつけるべく，環境政策学，政策過程論，合意形成学，行動科学等のアプローチにより研究を行います．
本科目は，環境・エネルギー研究科のディプロマ・ポリシーにおける「環境・エネルギー分野において必要とされる工学あるいは社会・人文科学の専門知識を習得」の特に後者を，また「環境・エネルギー問題の解決に向け，社会のための技術・手法を開発・提案・実践しようとする姿勢」を養うことに資するものであり，カリキュラム・ポリシー上の教員個別の研究指導科目として位置づけられます．
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| 環境・物理化学プロセス研究 | 准教授 大内 隆成 |
| 持続的な金属資源の確保を目的に、環境負荷の低減とエネルギー利用の高度化を両立する金属製錬・リサイクルプロセスの開発を推進する。 基盤となる物理化学・熱力学・電気化学・反応工学・材料科学、ならびに下記の研究テーマについて指導する。 ・貴金属（Au、Ag、PGMs）、レアメタル（W、Ti）、活性金属（Ca、Mg、希土類）を対象とする製錬・リサイクルプロセスの開発 ・ベースメタル（Cu、Pb、Zn、Fe）からの貴金属・レアメタル不純物の選択除去・濃縮・回収プロセスの開発 ・金属析出・溶解プロセスの基礎解析 研究背景となる製錬技術や金属商流の歴史と現状の調査、プロセスの基礎理論、実験計画、データ解析、論文執筆・学会発表までを指導し、環境・エネルギーの視点を持って自立して研究を遂行できる研究者・技術者の育成を目指す。 |
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| 環境・エネルギーシステム工学研究 | 准教授 大槻 貴司 |
| 持続可能な社会の実現に向けては、経済性や産業競争力を維持しつつ、環境性・強靭性を高めたエネルギー・電力システムの構築が必要である。本研究指導では、数理計画法や計量経済分析、機械学習、地理空間分析などの手法を駆使して、世界や日本における将来のエネルギー・電力システムの最適像や気候変動対策技術の経済性・環境性評価を行う。その中で本講義科目では、修士論文研究に向けて既往研究の調査および課題の抽出を目的とする。 | |
研究指導の概要【博士】 シラバスより抜粋
| 環境・パワーシステム研究 | 教授 草鹿 仁 |
|---|---|
| 現代の環境問題の多くは燃焼に起因するものであり，近年では種々の環境汚染化学物質が注目されている。今後は，このような環境汚染化学物質の生成・分解過程の解明に対する要求はより一層高まるものと考えられる。このような状況をふまえ、主に内燃機関、エンジンシステムを対象に化学反応により支配される燃焼現象及び有害排出物質の生成・分解過程を扱う。さらに次世代のエネルギー変換システムである燃料電池とそれを応用したエンジンシステムについて研究する。 | |
| 環境・エクセルギー工学研究 | 教授 中垣 隆雄 |
| 持続可能なエネルギー社会の実現には、温室効果ガスの削減に向けた技術開発が急務である。電気・熱・化学などの形態におけるそれぞれの長所・短所を生かした環境負荷の小さいエネルギーシステムの構築が極めて重要であり 、本研究では以下のようなテーマを指導する。 ・燃料電池やガスタービン、それらを組み合わせた複合サイクル、コージェネレーションシステムの研究 ・化学、電気化学的な中低温熱再生発電の研究 ・高温下における二酸化炭素分離隔離（CCS）技術と再生可能エネルギーとの組み合わせに関する研究 俯瞰的に技術を見渡せる視野を持ち、確かな学力に基づく課題発見、解決力のある人材育成を目指す。 |
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| 環境システム評価研究 | 教授 納富 信 |
| 21世紀は「環境の世紀」といわれ、人類が地球環境問題に本格的に取り組むべき時期とされており、様々な活動が展開されている。その背景には、地球システムの限界ということを境界条件として、工学的新技術や新たな社会システムの導入にあたり、現在から将来にわたる時間軸における影響度と社会全体に普及させた場合の効果をダイナミックに予測、定量化して、最適な選択肢を与える定量化評価手法が求められている。 本研究指導では、各種の環境配慮型システムを評価するための分析手法を、具体的に学生が設定対象とした各種システムに適用することを 通じて習得し、それを発展させかつ具体的な問題解決において用いることができるレベルまで上げるることを目指す。また、並行して、具体的な環境関連の問題解決にあたるOJT的な研究活動を展開し、机上の評価のみならず現物を対象とした問題解決のアプローチ（実験実証的）も組み合わせて実践することとする。 |
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| 環境・電気エネルギー研究 | 教授 紙屋 雄史 |
| 近年、いわゆる環境・エネルギー問題が大きな話題となっており、自動車メーカに対してはクリーンな動力源を搭載した自動車の開発が求められている。内燃機関代替自動車に対しては 、(1)車両や燃料に関して、製造から走行までのエネルギー消費と二酸化炭素や有害エミッションの排出が少ない事、(2)燃料の持続的供給が可能で供給施設が広く整備される可能性がある事 、等が求められるが、ここではこれら条件を充分に満足できる可能性を秘めている電動車両（電気自動車BEV、ハイブリッド自動車HEV、燃料電池自動車FCV）をテーマとした研究指導を行う。 | |
| 環境配慮エネルギー・循環システム研究 | 教授 小野田 弘士 |
| いまや循環型社会や低炭素社会の構築は世界的課題となっている。本研究では、こうした課題の解決に向けた新たな技術や先進的な社会システムを研究・開発するとともに、政策手段や評価手法も検討対象とし、さらにはその普及促進のためのビジネスモデルの構築や社会システムの試行等、実証的研究を行う。 LCA（Life Cycle Assessment）、3R、環境配慮製品・サービス、創エネルギー・省エネルギー、次世代型モビリティシステム等をキーワードとした産学官民連携型のプロジェクトに従事し、企画・提案書の作成から研究展開・プロジェクトマネジメント、成果のプレゼンテーション・報告書の作成まで、遂行できる能力を育成する。さらに、株式会社の設立方法やNPOの設立・運営に関するノウハウも指導することで、学生の起業家マインドの醸成に寄与する指導も展開する。 | |
| 環境共生・地域社会システム研究 | 教授 野津 喬 |
| 近年、環境問題を単独の課題としてとらえることは難しくなっている。環境問題を理解し、解決するためには、環境、経済、社会のすべての観点から考えることが必要である。地域社会は環境、経済、社会に関する課題とポテンシャルの双方を有していることから、新たな環境共生社会を実現するための実践の場として注目されている。本研究指導では、地域資源の活用を通じた、環境と調和した持続可能な地域社会システムの実現に関係する研究課題について指導を行う。特に環境、エネルギー、地域、食料、農業など多面的な分野の相互関係に着目して、社会科学及び政策的な観点から研究を行う。 | |
| 環境・エネルギーガバナンス研究 | 教授 馬場 健司 |
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再生可能エネルギーを急速に大量導入しようとすると，生態系や景観，地域資源の配分問題が起きるなど，様々な利害対立が起こる場合が環境政策の分野では少なからずある．このように地球環境に優しいはずの営為が地域環境に問題を引き起こすようなトレードオフをいかにして解決するのか? また，波及性の高い政策(どのような国でも地域でも採用されている政策)の実効性は必ずしも高くはなく，逆に実効性の高い政策は限られた国や地域でしか採用されていない(波及性が低い)のが現状であり，政策の実効性と波及性の両立をいかにして図り政策イノベーションを発生させるのか？ さらに，環境配慮製品の購入をはじめとする様々な環境配慮行動を多くの人々が採用するにはどのような心理的メカニズムの活性化が必要か? 本科目ではこのような環境・エネルギー政策上の課題に対する解決策をみつけるべく，環境政策学，政策過程論，合意形成学，行動科学等のアプローチにより研究を行います．
本科目は，環境・エネルギー研究科のディプロマ・ポリシーにおける「環境・エネルギー分野において必要とされる工学あるいは社会・人文科学の専門知識を習得」の特に後者を，また「環境・エネルギー問題の解決に向け，社会のための技術・手法を開発・提案・実践しようとする姿勢」を養うことに資するものであり，カリキュラム・ポリシー上の教員個別の研究指導科目として位置づけられます．
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| 環境・物理化学プロセス研究 | 准教授 大内 隆成 |
| 持続的な金属資源の確保を目的に、環境負荷の低減とエネルギー利用の高度化を両立する金属製錬・リサイクルプロセスの開発を推進する。 基盤となる物理化学・熱力学・電気化学・反応工学・材料科学、ならびに下記の研究テーマについて指導する。 ・貴金属（Au、Ag、PGMs）、レアメタル（W、Ti）、活性金属（Ca、Mg、希土類）を対象とする製錬・リサイクルプロセスの開発 ・ベースメタル（Cu、Pb、Zn、Fe）からの貴金属・レアメタル不純物の選択除去・濃縮・回収プロセスの開発 ・金属析出・溶解プロセスの基礎解析 研究背景となる製錬技術や金属商流の歴史と現状の調査、プロセスの基礎理論、実験計画、データ解析、論文執筆・学会発表までを指導し、環境・エネルギーの視点を持って自立して研究を遂行できる研究者・技術者の育成を目指す。 |
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| 環境・エネルギーシステム工学研究 | 准教授 大槻 貴司 |
| 持続可能な社会の実現に向けては、経済性や産業競争力を維持しつつ、環境性・強靭性を高めたエネルギー・電力システムの構築が必要である。本研究指導では、数理計画法や計量経済分析、機械学習、地理空間分析などの手法を駆使して、世界や日本における将来のエネルギー・電力システムの最適像や気候変動対策技術の経済性・環境性評価を行う。その中で本講義科目では、博士論文研究に向けて既往研究の調査および解決すべき課題の抽出を行う。 | |
実践教育
環境・エネルギー研究科では、教育研究理念の一つである「現場・現物・現実主義」を徹底しており、現場での実践教育を実施しています。
地域の問題を視野に入れた実践教育
修士1年が受講する視察・討論・発表プログラム（環境・エネルギー学演習B）
国際環境リーダー認定プログラム
グローバル化する環境問題（特にものづくりや資源・エネルギー循環に関わる技術面、制度面や地域での対応の課題）と企業活動の課題を国際的な産学官の連携で解決に導く環境リーダーを育成する。
本課題の環境リーダーは主に対象とする国との間で、語学においても、技術面と文化、制度面からもデュアルに対応可能な人材を定義し、以下に示す修士課程履修モデルと博士後期課程履修モデルを設置する。