Graduate School of Information, Production and Systems早稲田大学 大学院情報生産システム研究科

About the School

研究科について

Educational Policy

教育理念

コンセプト

国際化時代の”モノづくり”を担う高度技術者を北九州から

Think Global

アジア・太平洋地域に開かれた新しい”知”の拠点

経済のグローバル化により、広く世界を見すえた“モノづくり”が求められています。IPSはアジア・太平洋地域に開かれた最先端の教育研究拠点として、国際化時代に求められる高度専門技術者を養成します。

留学生が多数を占める国際性豊かな研究環境

IPSには、アジアをはじめさまざまな国や地域からの留学生が多数在籍しています。異なる文化や考えをもった人々と交流できるクロスカルチャー環境のなかで、国際的な感覚が自然に身につきます。

海外の有力大学・研究機関との研究交流を推進

UCB(カリフォルニア大学バークレー校)、EPFL(スイス連邦工科大学ローザンヌ校)、KAIST(韓国科学技術院)、台湾大学、清華大学、インド工科大学、上海交通大学、南京大学、浙江大学、復旦大学、タマサート大学など、IPSは、海外の有力大学との提携や研究交流を積極的にすすめています。

Act Local

北九州の”モノづくり”の伝統を生かした教育研究

北九州市には100年を超える“モノづくり”の伝統があり、近年では最先端のシステムLSI産業の育成にも積極的です。IPSは、地域に蓄積された高度な技術やノウハウを生かした特色ある教育研究をすすめています。

企業との連携により、現場に強い高度技術者を育成

地域の産業界には“モノづくり”に関わる豊富な人材と事例があります。IPSは、これらのノウハウを実践的な教育に生かすとともに、社会人の方が企業と大学院を往復するリカレント教育にも取り組んでいます。

産学官が一体となって、地域の新産業を創出

IPSでは産学官が一体となった「北九州ヒューマンテクノクラスター構想」や「地域イノベーション創出研究開発事業」へ参画するなど、研究成果を地域にフィードバックし、新産業の創出に貢献しています。

ポリシー

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

早稲田大学の理念である『進取の精神』の涵養を目指す、一定の高い基礎学力を持ちながら、かつ知的好奇心が旺盛で、自分で計画を立て、種々の課題に積極的に立ち向かう意欲に満ちた個性的な学生を、全国各地や世界中から多数迎え入れる。 本研究科は、アジアを中心に各国のトップクラスの大学と提携・交流を進める中で、世界各国のトップクラスの学生を国や学校の事情に合わせ、様々な形態で受け入れる。例えば、学士3学年修了後から大学院修士課程に受け入れ、相手大学の修士課程単位認定による早期修了などバラエティに富んだ制度を設け、海外からの優秀な入学生迎え入れを行う。

教育課程の編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

基本の情報アーキテクチャ、生産システムと集積システムの3分野の枠を超えて相互につながり合う研究領域をハード・ソフト両面に渡って教育する。修士課程では、研究中心型、標準型と受講中心型の3コースを設ける。本研究科をアジアに於いて存在感のある大学院にし、「アジア太平洋地域における知の共創」を実現するため、講義のほとんどを英語と日本語の2カ国語で実施し、世界に通用する研究者、高等技術者や指導者を養成する。修了生は日本の技術の担い手となるばかりでなく、帰国した場合には母国の技術の担い手として活躍すると同時に、日本との架け橋になれる人材育成を目指す。
このような変化に富む多数の留学生が在籍するボーダレスな環境を作り出すことで、在学生の専門性を高め、国際性を身につけた人材を世界に向けて育成する。

卒業認定・学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

卒業認定・学位授与認定を受けるために、学生は所定の期間在学し決められた単位を取得し研究指導を受けた後、修士、博士論文を提出しなければならない。
修士の学位授与は、修士論文提出後、主査と2名以上の副査よりなる修士論文審査会において、審査員の半数以上の承認が得られた後、運営委員会の承認後授与される。論文内容は、学術雑誌や国際学会で公表されている方が好ましいが、必要条件ではない。アドミッション・ポリシーで述べた提携校からの学生は、条件によっては2校からの修士学位授与を受けられる。
博士の学位授与は、博士論文提出後、主査と2名以上の副査よりなる博士論文審査委員会において、審査員の協議の後、運営委員会の合否判定を経て授与される。論文内容は、著名な学術雑誌や国際学会で複数件以上は公表されていることが必要である。前記博士授与以外に、優れた科学技術業績を上げた人物に対して、本大学に在学しなくても、論文提出後、前記審査に準拠した審査後博士学位の授与が認められる。

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