情報教育研究所【第Ⅲ期】
Institute for Digital Enhancement of Cognitive Development
研究テーマ
情報化を通じた教育の統合・学習の統合・校種間の緩やかな連携と滑らかな接続
分野：教育
研究概要
情報教育研究所は2000年12月から2005年11月までの第一期では広義の『情報教育』（教育の情報化・情報教育の課程化）に関する研究を通じて、国際情報社会における自己学習と集合学習のあり方を探り、2005年12月から2010年9月までの第二期では携帯端末を利用した ubiquitous learningとlearning management system の普及を前提として、自律的相互学習を促す学習環境を実現するための情報通信技術活用について研究を進めた。2010年10月から2015年9月までの第三期では、文部科学省・日本学術会議での『学士力』や経済産業省の『社会人基礎力』など大学教育の卒業要件に関する議論を踏まえ、CEFR（言語の学習・評価・教育に関する欧州共通参照枠組み）やOECDのPISA（Programme for International Student Assessment）などを出発点とし、can-do statementsに基づく教科内容の明確な提示とポートフォリオなどの学習履歴・学習活動の過程と成果の蓄積・分析・活用を実現するための情報技術の応用可能性と自律的相互学習を促す学習環境の構築に関する研究を推進しつつ、自己調整学習の動向についての調査から国際バカロレアの「知識の理論」が教養教育に持つ意義についての検討を重ねてきた。
情報教育研究所の研究活動は、大学入試改革と「高大接続」に関する中教審答申を先取りするものであり、2015年10月から2020年9月までの第四期においても従来からの研究活動を継続しつつ、その成果を早稲田大学の入試改革に活用する方策を検討する。2020年度までに入学者選抜の在り方が変わる中で、他の教科に先行して英語４技能試験を活用する方策が求められているが、これまでの研究活動から得られたデータから、大学生の英語に関する語彙・文法の知識とこれをスピーキング・リスニングなどのリアルタイムの活動で活用する能力とに大きな乖離が生じていることが明らかとなっているため、このギャップを埋める自律的相互学習の方法論を確立することに焦点を与える必要がある。語学教育・情報教育・教養教育の統合、研究（データ収集）学習（訓練）の統合、校種間（特に高校と大学）の緩やかな連携と滑らかな接続を中心に今期の研究活動を進める。
研究所員・招聘研究員がそれぞれ科学研究費補助金などによる助成を受けて情報教育に関わる研究活動を進めていることを前提に、こうしたさまざまな研究プロジェクト間の連携と相互支援を行うための枠組みとして情報教育研究所を活用するため、公開研究会・研究交流会・講演会等を単独または電子情報通信学会思考と言語研究会・次世代大学教育研究会・日本英語教育学会などの外部組織と共催して開催し、研究所員・招聘研究員の活動について対外的な広報と連携の場を提供するとともに、新たな研究活動の方向性を探ることとする。
研究報告
【2018年度】
[1] 論文集発行
(1) 言語学習と教育言語学：2018年度版,日本英語教育学会・日本教育言語学会合同編集委員会編集, 早稲田大学情報教育研究所発行, 2019年3月31日.
[2] 研究集会の主催・共催
(1) 電子情報通信学会思考と言語研究会, 神戸学院大学, 2018年6月17日.
(2) 日本ビジネスコミュニケーション学会2018年度年次大会, 早稲田大学, 2018年7月14日.
(3) 早稲田大学情報化推進計画策定24周年イベント, 早稲田大学グローバルエデュケーションセンター・早稲田大学情報教育研究所・早稲田大学言語情報研究所・明治大学サービス創新研究所主催, 早稲田大学, 2018年7月24日.
(4) Be The Teacher 4: Young Learner Seminar 2018, National Geographic Learning主催, 早稲田大学情報教育研究所共催, 早稲田大学, 2018年8月2日.
(5) 英語教育座談会, National Geographic Learning主催, 早稲田大学情報教育研究所共催, 早稲田大学, 2018年8月3日.
(6) Be The Teacher! 2018: Jr. & Sr. High School Seminar: Inspiring students to find their own voice in English, National Geographic Learning主催, 早稲田大学情報教育研究所共催, 早稲田大学, 2018年10月13日.
(7) 日本英語教育学会・日本教育言語学会第49回年次研究集会：教えない教え方, 日本英語教育学会・日本教育言語学会主催, 早稲田大学情報教育研究所・早稲田大学言語情報研究所共催, 早稲田大学, 2019年3月2日・3日.
(8) 電子情報通信学会思考と言語研究会(TL)・早稲田大学情報教育研究所共催研究会, 早稲田大学, 2019年3月18日.
(9) 明治大学サービス創新研究所と協力して「教育の国際化研究会」を5回開催
(10) 次世代大学教育研究会主催、明治大学サービス創新研究所・早稲田大学情報教育研究所・ほか共催で第141～152回次世代大学教育研究会を国内各地で開催
[3] 競争的研究資金の獲得
所長・研究所員・招聘研究員が代表者・研究分担者・研究協力者となっている科研費が7件採択
【2017年度】
[1] 論文集発行
(1) 言語学習と教育言語学：2017年度版, 日本英語教育学会・日本教育言語学会合同編集委員会編集, 早稲田大学情報教育研究所発行, 2017年3月31日.
[2] （国際）研究集会主催・共催
(1) 電子情報通信学会思考と言語研究会(TL)・早稲田大学情報教育研究所共催研究会, 早稲田大学, 2018年3月19日.
(2) 日本ビジネスコミュニケーション学会2017年度第2回研究集会, 第140回次世代大学教育研究会合同開催, 早稲田大学情報教育研究所・早稲田大学言語情報研究所ほか主催, 早稲田大学, 2018年3月18日.
(3) 日本英語教育学会第48回年次研究集会, 日本英語教育学会・日本教育言語学会主催・早稲田大学情報教育研究所・早稲田大学言語情報研究所共催, 早稲田大学, 2018年3月3・4日.
(4) JWLLP 23 (2017/12): The 23rd Joint Workshop on Linguistics and Language Processing jointly organized with the Fifth International Workshop on Linguistics of Ba, 早稲田大学情報教育研究所・言語情報研究所共催, 科研費基盤研究 (B)：課題番号15H03226『日本人英語学習者のインタラクション（相互行為）を通じた自律的相互学習プロセス解明』企画, 早稲田大学, 2017年12月15日～17日.
(5) 日本ビジネスコミュニケーション学会2017年度年次大会, 第132回次世代大学教育研究会・教育の国際化研究会合同開催, 早稲田大学情報教育研究所・早稲田大学言語情報研究所ほか主催, 早稲田大学, 2017年7月15日.
【2016年度】
[1] 論文集発行
(1) 言語学習と教育言語学：2016年度版,日本英語教育学会・日本教育言語学会合同編集委員会編集,早稲田大学情報教育研究所発行, 2017年3月31日.
[2] （国際）研究集会を主催・共催【(2) ～ (4) は同一日程で併催・合同開催】
(1) 日本英語教育学会・日本教育言語学会第47回年次研究集会, 日本英語教育学会・日本教育言語学会主催, 早稲田大学情報教育研究所・早稲田大学言語情報研究所共催, 2017年3月4日・5日 早稲田大学.
(2) The Fourth International Workshop on Linguistics of Ba,
早稲田大学, 2016年12月16日～18日.
(3) JWLLP 21 (2016/12): The 21st Joint Workshop on Linguistics and Language Processing: Situation-embedded and Location Sensitive Communication,
早稲田大学, 2016年12月16日～18日.
(4) 電子情報通信学会思考と言語研究会(TL)・早稲田大学情報教育研究所共催研究会
早稲田大学, 2016年12月16日～18日.
[3] 明治大学サービス創新研究所と協力して「教育の国際化研究会」を開催した。
(1) 第1回, 早稲田大学, 2016年4月28日.
(2) 第2回, 早稲田大学, 2016年5月26日.
(3) 第3回, 早稲田大学, 2016年6月2日.
(4) 第4回, 早稲田大学, 2016年7月2日.
(5) 第5回, 早稲田大学, 2016年9月10日.
(6) 第6回, 早稲田大学, 2016年10月5日.
(7) 第7回, 早稲田大学, 2016年12月6日.
(8) 第8回, 早稲田大学, 2017年1月17日.
[4] 次世代大学教育研究会主催、NPO法人学習分析学会・明治大学サービス創新研究所・早稲田大学情報教育研究所・情報コミュニケーション学会共催で第116～128回次世代大学教育研究会を毎月一回国内各地ならびにオマーン・ホーチミン市で開催した。
[5] 競争的研究資金の獲得
1. 2015年度から2020年度にかけて所長原田康也を研究代表者とする基盤研究 (B)：『日本人英語学習者のインタラクション（相互行為）を通じた自律的相互学習プロセス解明』が採択となった。
【2015年度】
(1) 以下の論文集をオンラインで刊行した。
言語学習と教育言語学：2015年度版,日本英語教育学会編集委員会編集,早稲田大学情報教育研究所発行, 2016年3月31日.
(2) 以下の（国際）研究集会を主催・共催した。
◆日本英語教育学会第46回年次研究集会：言語テストと高大接続, 早稲田大学, 2016年3月12・13日.
◆The Third International Workshop on Linguistics of BA, 早稲田大学, 2016年3月26・27日.
◆JWLLP 19 (2015/12): The 19th Joint Workshop on Linguistics and Language Processing: Data-Driven Language Learning and Language Learning Data, 早稲田大学, 2015年12月11・12日.
◆電子情報通信学会思考と言語研究会, 早稲田大学, 2015年10月4日.
◆電子情報通信学会思考と言語研究会・早稲田大学情報教育研究所共催研究会, 早稲田大学, 2015年12月12・13日.
◆第113回次世代大学教育研究会, 早稲田大学, 2015年10月3日.
◆国際バカロレア・知識の理論研究会, 早稲田大学, 2015年8月6日・8月11日・11月24日・12月8日・12月22日・2016年01月26日.
(3) 競争的研究資金を得て研究を進めた。
1. 2015年度から2020年度にかけて所長原田康也を研究代表者とする基盤研究 (B)：『日本人英語学習者のインタラクション（相互行為）を通じた自律的相互学習プロセス解明』が採択となった。
所長
原田 康也[はらだ やすなり]（ 法学学術院教授）
メンバー
【研究所員】
原田 康也（法学学術院教授）
瀧澤 武信（政治経済学術院教授）
楠元 範明（教育・総合科学学術院教授）
森田 彰（商学学術院教授）
河原 大輔（理工学術院准教授）
中村 智栄（理工学術院准教授）
ローズ ラルフ レオン（理工学術院准教授）
赤塚 祐哉（本庄高等学院教諭）
橘 孝博（高等学院教諭）
【招聘研究員】
伊澤 久美（特定非営利活動法人産学連携推進機構主席研究員兼プロジェクトマネージャー）
伊藤 篤（中央大学経済学部教授）
上松 恵理子（武蔵野学院大学国際コミュニケーション学部准教授）
浦野 義頼（早稲田大学名誉教授）
岡田 昭夫（早稲田大学非常勤講師）
黒田 航（杏林大学医学部英語学教室准教授）
菰田 真由美（滋賀県立大学全学共通教育推進機構特任准教授）
阪井 和男（明治大学法学部教授）
下郡 啓夫（函館工業高等専門学校一般理数系教授）
中野 美知子（早稲田大学教育・総合科学学術院名誉教授）
中平 （田中） 勝子（長岡技術科学大学助教）
鍋井 理沙（東海大学高輪教養教育センター特任講師）
平松 裕子（中央大学経済学部・商学部兼任講師）
前野 譲二（東京通信大学情報マネジメント学部准教授）
三島 武之介（城西国際大学国際人文学部国際交流学科助教）
御手洗 明佳（淑徳大学教育学部こども教育学科准教授）
森下 美和（神戸学院大学グローバル・コミュニケーション学部准教授）
福留 奈美（東京聖栄大学准教授）
坪田 康（京都工芸繊維大学准教授）
