デジタル社会変革とサステイナビリテイ
分野:社会システム
デジタル社会変革とサステイナビリテイ
分野:社会システム
学際的な視点から引き続きに関する研究および調査を行う。同時に、政府機関あるいは民間企業と協働し、アカデミックおよび実務の両面から成果を社会に発信、還元することを通じ、メディア社会における従来にない研究拠点を形成することを目指したい。
具体的には、国内外における情報通信を利活用した地域や経済の活性化を理論、実証、実験、実践のそれぞれにおいて推進することを目的とし、以下の5つの研究テーマを設定し、研究を進める。
(1)10了の利活用に関する国際的先進事例とその応用可能性に関する研究
(2)コロナ禍におけるによる社会活動支援およびメディア情報
(3)データプラットフォームの構築と競争政策
(4)東南アジア地域における情報通信政策支援
(5)56、口ーカル56の活用と地域情報化
コロナ禍によって、デジタル技術の活用の重要性が強く認識され、まさにデジタル社会となった。本研究所は、設立の当初よりこうした社会の到来を予測し、活動を継続してきた。
「デジタル,ソサエティ研究所」の名称を継続して使用することは、活動内容および目的に合致し、また社会のニーズにも呼応している。早稲田大学におけるデジタル社会到来の予見性を顕示するためにも重要であると考える。
三友 仁志[みとも ひとし](国際学術院)
【研究所員】
土門 晃二(社会科学総合学術院教授)
中嶋 聖雄(大学院アジア太平洋研究科教授)
見市 建(大学院アジア太平洋研究科教授)
三友 仁志(大学院アジア太平洋研究科教授)
【招聘研究員】
植田 康孝(江戸川大学メディアコミュニケーション学部教授)
大塚 時雄(秀明大学英語情報マネジメント学部教授)
大槻 明(日本大学経済学部准教授)
小津 敦(総務省総合通信基盤局電波部基幹・衛星移動通信課長)
鬼木 甫(大阪大学、大阪学院大学名誉教授)
実積 寿也(中央大学総合政策学部教授)
須貝 フィリップ(同志社大学ビジネス研究科教授)
高地 圭輔(総務省情報通信政策研究所所長)
高橋 常夫(株式会社エヌエフ回路設計ブロック代表取締役社長)
田尻 信行(総務省東北通信局長)
田中 絵麻(明治大学国際日本学部専任講師)
CHENG, John(津田塾大学 学芸学部 専任講師)
仲本 博重(株式会社沖縄映像センター副社長)
森 祐治(株式会社電通コンサルティング代表取締役社長)
※2021年10月1日更新