【第Ⅲ期】スポーツビジネス研究所
RISB (Research Institute for Sport Business)
【終了】2011~2015年度
研究テーマ
スポーツ環境の激変から生まれた社会的ニーズに対する解決策の提言や、新しいビジネスモデル構築・経済効果の研究・人材育成を通じ、多方面からスポーツ産業の発展のため研究する
分野：社会システム
研究概要
従来からのスポーツ環境の変化により、様々な問題解決の社会的ニーズが高まっている。企業スポーツ・プロリーグ全体では独立採算の経営の必要性が叫ばれ、部活動の存続が厳しい学校教育の現場では校内施設の有効利用の問題が浮上している。
しかし、これらの問題は、単に市場原理に任せると、収益性の低さからスポーツ産業の土壌が育ちにくいため、解決には至らないのが現状である。
そこで、現在、産・官・民の相互協力の下問題解決が図られているが、そこに、スポーツ産業学会の中核的メンバーが揃っている早稲田大学が、調査・分析の面で加わり、企業・行政・民間が抱える問題への解決策を提供していく。
同時に、既存の問題解決だけでなく、総合型地域スポーツクラブやプロスポーツリーグ等の新たなスポーツビジネスモデル提言や、クラブマネジャー養成等の人材育成にも力を入れ、多方面からのスポーツ産業の研究を進めていくことについての社会的ニーズも大きく、これに応えることが本研究所の使命と考える。
本研究所で実施する研究は、大きく分けて以下の通りである。
（1）スポーツ産業に関するデータの収集・分析
（2）スポーツによる地域振興・モデル検証
（3）スポーツを通じた新しいビジネスモデルの提言・検証・構築
（4）スポーツ産業における人材育成、それに伴うプロフェッショナルヒューマンネットワークの構築
研究報告
【2014年度】
＜研究協力＞
スマート・ベニュー研究会への研究協力をした。スポーツを核とした街づくりを担う多機能複合型交流施設「スマート・ベニュー」を仮想地に新規に建設すると想定し、スポーツ施設としての運営収支、事業者の事業収支、スポーツ施設の行き帰りの立ち寄りによる消費額を試算した。主な結果は以下の通りである。
・新スタジアムをホームスタジアムとした場合のJリーグクラブの観客は、2.04倍となる（J2の場合13,441人、J1の場合25,945人程度の潜在観客数となる）。
・スタジアムの運営収支は、収入は年間61,959千円、支出は188,996千円、維持管理に関する行政の年間負担額は127,037千円程度（いずれも修繕費を除く）となる。
・スタジアム施設整備費は12,635百万円、民間収益施設整備費は12,772百万円と設定すると、新スタジアム整備に伴う行政の40年間の負担は、スポーツ施設を単体整備した場合の20,541百万円に対し、本方式では13,566百万円となる（行政の負担は6,975百万円軽くなる）。
・スタジアム利用者の主な立ち寄り施設での消費額は年間654,279千円と算出された。
これらの結果は現在報告書としてまとめている。
＜自主研究＞
国際競技力向上拠点に関する自主調査研究を進めている。
【2013年度】
＜共同研究＞
横浜市市内における全中学校の校長、市内48校における部活動顧問教員、
市内24校における生徒を対象に部活動の在り方に関する調査を行い、報告書
としてまとめた。
＜研究協力＞
過去にスポーツ興行（入場有料）で利用されたスタジアム・アリーナ等の
スポーツ施設の改築・新設に関する現状把握調査をし、今後求められる
スポーツを核とした街づくりを担う多機能複合型交流施設として「スマート・
ベニュー」という概念を提唱し、全国の自治体や関係団体に啓発を進めている。
＜自主研究＞
（1）日本野球連盟クラブチームに登録されている272チームを対象に地域貢献活動に関するアンケート調査を実施した。結果は関連雑誌に寄稿した。
（2）女子マラソンで日本代表経験のある選手らが中学校時代にどのような陸上競技活動を経験していたのかを明らかにすることを目的に、日本トップレベルの女子マラソン選手を対象にアンケート調査を行った。調査結果は学術論文として公表した。
（3）障がい者スポーツ振興を目的に東京都内においてテニススクール事業を展開している事業主に対して車いすテニスの普及に関する質問紙・インタビュー調査を実施した。調査結果は関連雑誌に寄稿した。
所長
間野 義之[まの よしゆき]（スポーツ科学学術院教授）
メンバー
【顧問】
宮内 孝知（元早稲田大学スポーツ科学学術院教授）
【研究所員】
木村 和彦（スポーツ科学学術院教授）
中村 好男（スポーツ科学学術院教授）
間野 義之（スポーツ科学学術院教授）
平田 竹男（スポーツ科学学術院教授）
武藤 泰明（スポーツ科学学術院教授）
舟橋 弘晃（スポーツ科学学術院助手）
【招聘研究員】
石原 良太郎（株式会社明治スポーツプラザ代表取締役）
大西 孝之（静岡産業大学経営学部講師）
藏本 匡史
?橋 昌彦（日本郵政株式会社）
田辺 芳生（株式会社プライム建築都市研究所代表取締役）
平下 治（株式会社JPS代表取締役）
藤原 哲郎（ティファニー・アンド・カンパニー・ジャパン・インク）
矢倉 裕（株式会社ツーユー代表取締役）
山岸 淳（山崎淳ﾃﾞｻﾞｲﾝ株式会社代表取締役）
金 哲彦（NPO法人ニッポンランナーズ理事長）
松澤 淳子
横田 匡俊（株式会社三菱総合研究所人間・生活研究本部主任研究員）
植田 真司（大阪成蹊大学マネジメント学部教授）
小倉 俊行（テキサス大学オースティン校大学院博士課程）
榊原 孝彦（独立行政法人日本スポーツ振興センター地域連携推進ディレクター）
林 隆弘（大江スポーツクラブO-STEPクラブマネージャー）
澤井 和彦（桜美林大学健康福祉学群准教授）
田島 良輝（大阪経済大学人間科学部）
濱尾 新一（株式会社ディーアライブ代表取締役）
原田 尚幸（和光大学経済経営学部准教授）
今野 一彦（株式会社スポーツビジネス研究所代表取締役）
後藤 淳子（たちかわジュニアテニスアカデミーテニスコーチ）
佐々木 邦彦（文部科学省大臣官房国際課国際協力企画室長補佐）
湊 岳（株式会社スポーツクロス代表取締役）
市居 愛（一般社団法人JABC日本ベビー＆チャイルドケア協会代表）
桂田 隆行（株式会社日本政策投資銀行地域企画部）
根本 賢一（日本住宅株式会社営業本部営業企画部次長）
林 恒弘（大阪成蹊大学マネジメント学部講師）
藤田 温史（株式会社東京アスレティッククラブ企画開発本部部長職）
櫛田 葉子（公益財団法人日本障がい者スポーツ協会）
David Minton（The Leisure Database Company CEO）
日比野 幹生（文部科学省スポーツ・青少年局競技スポーツ課 専門官）
岡田 浩志（学校法人滋慶学園東京スポーツ・レクリエーション専門学校 非常勤講師）
石黒 えみ（公益財団法人日本体育協会総務部）
