Comprehensive Research Organization早稲田大学 総合研究機構

その他

経営品質研究所【活動終了】
Research Institute for Performance Excellence

【終了】2004~2009年度
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研究テーマ

経営学・組織ガバナンス論

研究概要

本研究所の目的は、組織体(企業・病院・自治体等)における「顧客本意にもとづく卓越した業績」を生み出すことをめざして、継続的な経営革新を実現する組織体質をつくりあげるための基本的な考え方やその施策を目的とする。
 そのために、世界的な経営革新のデファクト・スタンダードと言われる米国「マルコム・ボルドリッジ国家品質賞(MB賞)によるセルフアセスメント(自己評価)の考え方を範として、日本の経営革新の理論を構築する。
 また、発見した新しい理論を実際の企業・組織への実践を試み、理論の実証をする。これによって企業・組織の変革を支援し、企業・組織の経営品質、ならびに社会品質を高める役割を担うことができると考えられる。

研究報告

2008年度
研究報告1.2008年度特別研究会
 「新市場創造の経営品質〜匠の視点」をテーマに2008年3月19日から2008年12月17日まで各月1回、全10回の研究会を開催した。本年度は不況経済下にあっても成長を続ける企業を選択し研究への協力を依頼した。成長を持続する企業は、普通の企業とは異なる視点持ち市場を切り拓いている。「匠の視点」はどのような経営品質から創造されるのかを産学をまじえて研究を行った。本研究には、41組織156名が参加メンバーとして登録され、MOT院生も含め毎回80名を超える活性化された研究会となった。延べ参加者数885名と昨年以上の活発な研究活動が行われた。研究レポートが作成され会員に配布された。

2.経営品質理論の体系化
 本研究所の設立目的の一つである経営品質の理論構築を行うために、設立から本年度まで取り組んできた企業の実践的な取り組みを研究する特別研究会活動および研究員による先行研究を基に理論的な体系化に取り組んだ。この結果世界経営品質活動の実践的検討、理論モデルと実証、実証モデルの事例検証という先駆的な研究が行われ、これらの活動は、2008年度日本経営品質学会で発表された。4年にわたる研究活動は、経営品質研究所「研究報告書」としてまとめられた。
2007年度
研究報告1.2007年度特別研究会
 「日本経営品質賞歴代受賞企業における組織集合知を考察する研究会」をテーマに2007年2月から2007年12月まで全10回の研究会を実施した。参加企業38社、WBS/MOT院生も含めて、延べ参加人数は785名と昨年同様の活発な研究活動が行われた。研究成果として研究レポートが作成された。

2.さがみ野経営品質協議会との中小企業の経営変革に関する共同研究
 「地域中小企業の経営品質向上支援」をテーマに学習の機会が少ない中小零細企業への経営品質概念を軸とした学習方法と実践的取り組みの活動を2007年4月から11月まで全14回にわたり支援研究会を実施した。参加企業10社、延べ参加人数は224名であった。本活動の成果は、日本経営品質学会にて事例発表の予定。

3.経営品質基礎理論研究ワーキンググループの設置
 経営品質基礎理論の深化を図るために中堅の研究者を中心にワーキンググループ(研究分科会)を2007年10月より設置した。このワーキンググループは、2008年中に研究成果を取りまとめ成果物として研究所より出版の予定。 

4.2008年度特別研究会「新市場創造の経営品質」
 各業界で独自の視点で新たな顧客・市場の創造に成功している企業事例についてその考え方や取り組みを経営品質の視点から考察し、自組織の実践に応用する研究を行います。活動期間は2008年3月から2008年12月の全10回を予定。
2006年度
研究報告1.「トップマネジメントのための経営品質講座」出版
経営品質を深く研究したい企業25社(参加者数延べ453名)とともに経営品質の理論と実践の研究を行ったその成果を、2006年4月生産性出版社より表題の書籍として出版した。

2.2006年度特別研究会
昨年度に引き続き、特別研究会「経営品質とイノベーション」をテーマに2006年2月-12月まで全10回を実施した。参加企業35社、延べ参加者数725名と昨年以上の活発な研究活動が行われた。参加企業への実証調査など本研究を通じて、経営品質に取り組むことで組織成熟と組織変革のメカニズムおよび組織成果への関係が研究成果として提示された。

3.カリフォルニア経営品質協議会研究視察
MB賞を範として、全米において模範的な地方経営品質活動を展開しているカリフォルニア経営品質協議会(CCE)の年次大会に参加、CCEの理事長、幹部各位との賞制度や普及活動の意見交換および優良企業、大学、小学校における取り組み事例について視察した。

4.2007年度特別研究会の実施計画 「集合知」
日本経営品質賞歴代の受賞企業を対象に、「集合知」の観点からその活動の成果を考察する。2007年2月-12月全10回の研究会開催を計画。
2005年度
研究報告1.経営品質に関する国内外の基礎的資料収集・分析
昨年度同様、経営品質の理論を開発する目的で国内外の基礎資料・先行研究論文などの資料と文献の収集と分析を進めている。本年度は、2005年11月アメリカMB賞クライテリアおよびアセスメントプロセスの検証を行った。

2.2005年度特別研究会の終了と書籍出版
経営品質を深く研究したい企業を対象に2005年1月より11月まで全10回シリーズで経営品質評価項目とその理論的関係についての特別研究会を開催した。参加企業25社全10回の延べ参加者は453名となった。この活動は「トップのための経営品質」として生産性出版から本年4月発売予定。

3.2006年度特別研究会の開催計画
本年度は、「イノベーション・マネジメント」とは、どのようなものなのか、日常的なマネジメントとは異なるスキルや取り組みが必要なのか、イノベーティブな企業とそうではない企業の差はどこから生じるのだろうか、など イノベーションを経営品質の視点から理論的・実証的なレベルで理解するための知識とスキルについて「イノベーションと経営品質」という統一テーマの下で全10回シリーズの研究会を企画、すでに本年2月に第一回の研究会が実施された。本年度は参加企業33社と共に、産学協同の関係をさらに強化したものとして研究を進める。終了時には報告書作成の予定。

4.米国特別視察研究会の実施計画
米国における「国家経営品質賞」(NQA)の最近の活動を調査するため、特別視察研究会を本年4月に実施する予定。
2004年度
研究報告1.活動期間
      2004年10月1日(設立)から2005年3月31日の6ヶ月間
2.活動内容
昨年10月1日に設立され、半年間における具体的な活動内容は以下のとおり。

1. 中期活動計画及び次年度活動計画の策定
当研究所のミッション・ビジョンの策定およびその実現に向けた活動計画の策定を行った。
2.経営品質に関する国内外の基礎的資料収集・分析
経営品質の理論を開発する目的で国内外の基礎資料・先行研究論文などの資料と文献の収集と分析を進めている。
3.特別研究会発足のための企画及び会員募集(約二十数社、50名参加予定)
 経営品質を深く研究したい企業を対象に全10回シリーズで経営品質評価項目とその理論的関係についての考察特別研究会を 2005年1月より11月まで開催を計画、すでに3回の研究会が実施されている。参加企業は23社平均50名程度の参加者で進めている。 毎回研究所研究員および特別研究員が講師を努め、参加企業と活発なコラボレーションが行われている

所長

寺本義也[てらもと よしや](商学学術院教授)

メンバー

研究員
寺本 義也(商学学術院教授)
山本 尚利(商学学術院教授)
小林 英夫(大学院アジア太平洋研究科教授)
西山 茂(商学学術院教授)

客員研究員
山内 優(富士エコマネージメント(株)代表取締役)
平野 真(高知大学大学院工学研究科教授)
内田 亨(西部文理大学サービス経営学部准教授)
鈴木 隆史(?正和製作所代表取締役)
館岡 康雄(日産自動車?人事部日産ウェイ・コーディネーター)
中嶋 隆(八千代銀行府中支店支店長)
近藤 正浩(?エピソード・セブン代表取締役)
BENTON, Caroline F.(英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA(日本語)プログラム教授)
渡辺 昇(ヒューマンウェア・コンサルティング(株)代表取締役)

連絡先

早稲田大学商学学術院
寺本 義也 研究室
Email: [email protected](寺本)
    [email protected](渡辺昇)

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