Institute for Advanced Studies in Education早稲田大学 教育総合研究所

Education and Research

教育・研究

研究事業2019年度

一般研究部会

研究題目 部会主任
教育学部英語英文学科新カリキュラムのニーズ分析―EAP(アカデミック英語)からEMI(英語による専門科目授業)への橋渡し 原田 哲男 教育・総合科学学術院教授
異文化との接触を素材とした歴史教育に関する研究 柿沼 亮介 早稲田大学高等学院教諭
小中学生キャンプに関する実証的研究―宿泊型研修に焦点をあてて― 小林 敦子 教育・総合科学学術院教授
地理教育におけるエクスカーション教材の開発に関する研究 池 俊介 教育・総合科学学術院教授
大学のダイバーシティ施策に関する調査研究―各大学の理念、組織、事業内容の比較検討― 矢口 徹也 教育・総合科学学術院教授
三陸ジオパークのジオサイトの評価:ジオパーク活動を復興に役立てるために 高木 秀雄 教育・総合科学学術院教授
物質資料を用いた歴史授業開発についての調査・研究 森下 壽典 早稲田大学高等学院教諭
数理科学を志向した理科・数学間の連携授業の開発 成瀬 政光 早稲田大学本庄高等学院教諭
新制中学校の成立に関する実証的研究―戦後教育の諸原則の確立と展開を中心に― 湯川 次義 教育・総合科学学術院教授
フランスとドイツにおける歴史中等教育の教科書と教育内容の分析 堀越 宏一 教育・総合科学学術院教授
グローバル時代における高大接続に関する研究:早稲田大学附属校・系属校を対象として 吉田 文 教育・総合科学学術院教授
フランスにおける「道徳・公民科」教育実践の研究―東京国際フランス学園での実地調査― 坂倉 裕治 教育・総合科学学術院教授
中・高国語科を中心とした古典(古文・漢文)の融合的学習教材の研究 堀 誠 教育・総合科学学術院教授
教員養成段階における学校マネジメント教育プログラム・マニュアルの開発研究 三村 隆男 教育・総合科学学術院教授
初等・中等教育におけるプログラミング教育の連続性に関する検討 三尾 忠男 教育・総合科学学術院教授

 

企画・教育事業

「出る杭」人材を育てる早稲田プログラム(JST委託事業)

教育総合研究所では2009年度より、標記の未来の科学者の養成を目的とした中・高生対象のプログラムを提供してきました。 多段階のプロセスを経て、理数系分野に卓越した能力をもった”「出る杭」的人材”を見つけ、育成を行いました。
当プログラムは2011年度で終了しました。ご支援有難うございました。

申請用紙一覧

報告書

計画書

以下の要領により、2019年度「公募研究」を募集いたします。
応募(新規・継続)する場合は、2019年2月25日(月)期限厳守で、申請書類一式を教育総合研究所事務所までご提出ください。

申請書類一式は、本ページの「計画書」のカテゴリーからダウンロードできます。

採否については、本研究所の採択基準に則り、運営委員会の審議を経て、管理委員会で決定し、結果は2019年5月中旬までに通知予定です。

公募研究要領

  1. 応募資格者(代表)は本学専任教員(※)であること。
    (※任期のない教員、特任教授、任期付教員を指します。)
  2. 申請する研究テーマは、教育問題・教育的課題であり、本研究所規則第2条(目的)「研究所は、教育の実践の場との連携を重視しつつ、教育問題の基礎的・総合的研究を推進し、普遍的かつ個性豊かな文化の創造を目指す教育の普及と教育文化の進展に寄与することを目的とする」に合致するもの。
  3. 個人研究、共同研究のいずれでもよいが、原則としては共同研究が優先される。共同研究の場合、研究部会を構成すること。
  4. 研究部会の代表者は申請書類(①「研究計画書」研究概要800字前後、研究組織(部会メンバー)、②「研究費使用計画書」③「部会代表者の研究活動状況」)を綿密に作成し、提出のこと。
  5. 研究期間は1年を原則とする。ただし、2年を認めることができる。2年を認められた場合でも、初年度の「研究経過報告書」と「研究計画書(継続)」の提出を義務とし、継続の審査を受けるものとする。
  6. 「研究費使用計画書」には2019年度分の研究費を記入する。申請上限は80万円(年額)とする。審査の結果、金額が決定される。
  7. 研究成果報告の義務:(1)本研究所が行う研究報告会での発表(例年1月第4週の土曜日又は2月第1週の土曜日を開催予定)(2)『早稲田教育評論』(研究所紀要)への研究成果に則った論文あるいは報告の提出。
  8. 研究部会のメンバー構成:兼任研究所員の他、特別研究所員、研究協力員を加えることが出来る。
    ●特別研究所員や研究協力員をメンバーに加える場合、本ページ「申請用紙一覧」の「履歴書」および「教育研究業績」に記載し、①「研究計画書」に添付のこと。
    ●1研究部会につき研究協力員が5名以上の場合、その理由書(形式任意)を必ず申請書に添付すること。
  9. 『早稲田教育評論』(研究所紀要)に掲載された論文または報告は、PDF化のうえ、早稲田大学図書館が運営する「早稲田大学リポジトリ」にて保存およびWeb上で公開する。その際、Webでは無償にて公開するものとする。

〔備考〕
兼任研究所員、特別研究所員、研究協力員の定義(教育総合研究所規則参照)

  • 兼任研究所員
    教育・総合科学学術院を本属とする専任教員、特任教授、任期付教員および共同研究を申請または共同研究に参加する他の学術院の本学専任教員、特任教授、任期付教員。
  • 特別研究所員
    共同研究プロジェクト推進上、必要なメンバーとされる学外の教員・研究者や本学の非常勤講師。正式の委嘱は採択後となる。
  • 研究協力員
    共同研究プロジェクト推進上、必要なメンバーとされる助手または本学大学院博士課程在籍者(研究協力員は1人1部会が望ましい)。

お問合せ先

早稲田大学 教育総合研究所事務所(16号館2階201室)
Tel:03-5286-3838  Mail:[email protected]

研究部会関係の申請用紙

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