Comprehensive Research Organization早稲田大学 総合研究機構

2004年度
研究報告　「ジャーナリズム研究所」は、開設以来、近い将来、本学に、ジャーナリズムに関する専門研究と高度教育を一元的に展開しうる独立大学院「スクール・オブ・ジャーナリズム」を設置することを目標として、高度ジャーナリズム教育のためのカリキュラム開発、およびジャーナリズム研究の新たな方法論開発をテーマに掲げ､２００４年度は主として理論研究会を重ねる方式で活動を展開してきた。研究会は、朝日､毎日､読売といった国内のメディア、および世界的な通信社であるロイターの現場研究者、ジャーナリストを交えた学際的な性格を強め、随時､ゲストを招いて議論をおこなった。
年間の議論を通じて得られた成果としては、アメリカ、イギリス、ドイツといった西欧主要諸国における最新のメディア事情およびジャーナリスト教育の現状を把握した結果、「ジャーナリスト教育」が、それらの国で個々のメディア環境・メディア事情を超えて、喫緊の課題として認識され、ジャーナリスト教育の社会的な制度化、あるいは、大学における制度化がこれまで以上に推進されようとしつつある現状が確認されたことである。一例をあげれば、イギリスにおいては、公共放送であるBBCが、ブレア政権とのコンフリクトを経て、自ら､その組織を母体としてジャーナリストの教育機関を創設しようとの方針を定め、また一方で、タブロイド紙による人権侵害に象徴されるイギリス・ジャーナリズムの倫理の低下を踏まえて、オックスフォード大学がジャーナリズム教育のための組織を大学内に設置することを検討している。
こうした諸外国の状況と日本の実情とを比較検証する作業を進めた結果、日本のメディア現場におけるジャーナリスト教育に関する積極マインドの不在、あるいは、体系的な教育カリキュラムについての無関心、といった従来の定説に変化が生まれてきた、との知見を得るにいたった。・研究会では、すでに複数の研究メンバーが、このようなジャーナリズム現場の認識と意識の変容に即応した「教育カリキュラム」のドラフトを私案として作成しているため、今後は、それらを叩き台として、大学院レベルで展開しうるジャーナリスト教育過程の編成案を作成するべく議論を重ねていく方針である。
なお、「ジャーナリズム研究」の方法論をめぐる議論に新たな一石を投じることを目的とした研究は、かねて、ジャーナリズム研究所メンバーを中心として､上記研究会と並行して行ってきたが、その成果は、明年春、早稲田大学出版部から刊行しうることとなった。