Environmental Research Institute早稲田大学 環境総合研究センター

About the Institute

センターについて

From the Director

所長挨拶

環境総合研究センター所長  友成 真一 ともなり しんいち

本学の環境総合研究センターは、地域はもとより地球規模で複雑かつ深刻化しつつある環境問題の解決を目指すための研究推進体制を学内に構築すべく、2002年7月に開設された研究機関です。本研究センターは理工学術院に所属する大学院環境・エネルギー研究科の教員を中心としながら、文理を含めて学内外で環境に関わる研究者の参加を得て、学問領域統合型の体制のもとで問題解決に向けた研究を推進しています。とりわけ、「現実・現物・現場」を重視して研究開発の成果を実証する実践的アプローチに積極的に取り組むことを特長としています。

科学技術の発展によって、われわれの生活は物質的に豊かになった反面、種々の社会経済活動を通じて資源・エネルギーを大量消費してきた結果、様々な環境・資源問題を引き起こしており、その解決には、二律背反的な多くの難題が潜んでいるのが現状です。特に、世界人口の増大と、グローバル経済の拡大に伴い、地域の環境のみならず、気候変動にみられる地球規模の環境問題が深刻化しつつあります。これらは今取り組むべき喫緊の課題であり、その対策を怠れば、負の遺産は蓄積され、将来修復不可能なものとなるでしょう。

このような課題に取り組むには、多様な視点を持つことがきわめて重要です。我々の生活圏としての地域(自然、都市、農漁村、森林・山間地域)、わが国全体、さらにアジアから全世界へと繋がる空間的な視点や、環境問題に関わる過去、現在、そして持続可能であるべき未来にわたる時間的な視点。また、社会・経済システム、法制度・政策との関わり、さらにはわたしたちの生活に近い分野の伝統や文化、習慣、ライフスタイルにまで至る複層的な視点を持たなければなりません。

そして研究の展開にあたっては、「共創」の理念に基づき、産学官民の関係主体が参加して検討を尽くし、そもそもの目的を明確にするとともに、将来の目標と計画を共有し、それぞれの立場と特質を活かしながら連携して問題解決に当たらなければなりません。環境関連分野の研究の専門性をさらに高めるのはもちろんのこと、互いの枠を越えて連携する領域統合型のアプローチが必要です。また、その目標達成のためには、自然科学、人文・社会科学に関わる知見と、それらを活用する工学的な手法を結集することが不可欠です。

このような理念と体制のもと、本研究センターでは大学院生諸君をはじめ、学内外の研究者や諸機関と連携する「開かれた大学」、そして「拓く大学」として、実践的な研究を通じて社会に貢献することを目指しております。皆様には、本研究センターの活動趣旨にご賛同頂き、研究への参画をお願いする次第です。

設立の背景

早稲田大学は、21世紀の地球規模の環境問題に対応した先導的な研究開発を展開する新しい研究機関として、環境総合研究センターを2002年7月1日に設立しました。 学内・学外の諸機関と連携を図りつつ、本庄地方拠点都市地域をはじめとして、民(生活市民)・産(企業市民)が一体となった実践的な教育・研究を展開する場を構築し、持続的な発展が可能な循環型社会の実現に向けて事業を展開します。

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