Advanced Research Center for Human Sciences早稲田大学 人間総合研究センター

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人間科学学術院による、学術研究の発表の場

人間科学学術院では、研究成果の発表等を目的とした学術雑誌「人間科学研究」を発行しています。「人間科学研究」には、本学術院の教員や各箇所の講師・客員研究員・大学院生等の学術論文等が毎号掲載されています。

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人間科学研究

「人間科学研究」誌は、これまで刊行されてきた「人間科学研究」(人間科学部発行)、「ヒューマンサイエンスリサーチ」(大学院人間科学研究科発行)、「ヒューマンサイエンス」(人間総合研究センター発行)を統合し、2005年3月より新たに発行されることになった学術誌です。

「人間科学研究」誌は、従来から人間科学部が発行していた学術誌の名称と同じであるため、継続性を考慮して第18巻・第1号から発行されています。

『人間科学研究』への寄稿

「人間科学研究」誌では、学術論文の投稿を受け付けています。論文の投稿を希望される方は、以下の投稿規程をお読みください。

次号、原稿提出の締切を8月2日(月)17:00までとします。【受け付けは終了しました】

この期限までに必ずご投稿いただきますようお願いいたします。

また、提出方法は、「人間科学研究」担当者宛に、①メールに論文(WordおよびPDF)を添付して送付、②郵送(当日消印有効)もしくは③所沢総合事務センターへ提出してください。

英文校閲について、以下のWebページに情報が記載されていますので、ご参考として紹介いたします。

なお、「人間科学研究」は学内誌となるため、当該ページに記載の補助制度の対象とはなりませんのでご注意ください。

早稲田大学研究ポータル「学術論文に係る補助制度」:https://waseda-research-portal.jp/culture-support/academic-paper/

投稿論文に関する変更については決まり次第、随時掲載いたします。各自ご確認ください。

**投稿規程一部改定しております。「Ⅳ『人間科学研究』投稿規程」をご確認ください。**

提出先:所沢総合事務センター「人間科学研究」担当

問い合わせ/投稿先:[email protected]

 

Ⅰ概要

本「人間科学研究」誌は、従来刊行されてきた「人間科学研究」(人間科学部発行)、「ヒューマン・サイエンス・リサーチ」(大学院人間科学研究科発行)および「ヒューマン・サイエンス」(人間総合研究センター発行)を一つに統合し、2005年3月より新たに発行されることになった。「人間科学研究」は年に計2回発行され、原則として学術論文を第1号(3月発行)と第2号(9月発行)に掲載し、定年退職教員のプロフィール、修士論文要旨、博士論文要旨および人間総合研究センター主催のシンポジウムの抄録を補遺号(3月発行)に掲載する。本「人間科学研究」誌は、従来より人間科学部が発行していた学術誌の名称と同じである。そのため、これまでの継続性を考慮して第18巻とした。また、第18巻からは国立国会図書館の登録番号(ISSN:国際標準逐次刊行物番号)を新たに取得したものを使用している(ISSN1880-0270)。

Ⅱ発行所

早稲田大学人間科学学術院(359-1192 所沢市三ヶ島2-579-15)

Ⅲ査読の有無

投稿論文につき2名査読者が公平中立の立場で厳正に査読する。

Ⅳ『人間科学研究』投稿規程(2021年6月23日改定)

 

人間科学研究投稿規程

1. 論文等の著者は本学術院教員(助手・非常勤講師等を含む)、人間総合研究センター招聘研究員、大学院人間科学研究科学生(科目等履習生を含む)、および人間科学学術院学術誌編集委員会(以下「編集委員会」 という。)が認めたものとする。但し、本学術院教員(助手・非常勤講師等を含む)との共同研究者は著者に加えることができる。

2. 大学院人間科学研究科学生および同科目等履修生が、単独で投稿する際は、本学術院教員の推薦書を併せて提出する。

3. 論文等の種類は以下のものとする。

①「原著論文」:理論的・実証的な研究成果で、新規性、独創性、有用性があるもの。

②「研究ノート」:緊急性の高い研究報告、あるいは萌芽的発想に立つ研究。

③「資料」:研究の基礎的材料や情報を提供する資料的価値のあるもの。

④「総説」:最近の学術的知見やその成果を総合的に論述したもの。編集委員会が執筆依頼する場合もある。

⑤「書評」:編集委員会が書籍ならびに評者を選定・依頼する。

⑥「研究室だより」:各研究室の研究・教育内容を紹介し、最近の研究・教育業績等を報告する。毎号各学科の教員に編集委員会が依頼する。

⑦「特別寄稿」:編集委員会で執筆者を選定・依頼する。

4. 原著論文、研究ノート、資料、総説については、原稿提出期限は、編集委員会が定めた日とし、投稿された論文を集めて査読を行い、編集委員会の議を経て掲載する。その他の書評、研究室だより、特別寄稿等は査読を行わず、編集委員会の議を経て掲載する。

5. 他誌に発表された論文等は掲載できない。

6. 原著論文、研究ノート、資料は、原則として、早稲田大学が定める研究倫理に関する規程に則ったものとする。特に、早稲田大学の「人を対象とする研究に関する倫理規程」「生物実験安全管理規程」(「生物実験安全管理規程(遺伝子組換え実験)施行細則」「生物実験安全管理規程(動物実験)施行細則」を含む。)「病原体等の管理に関する規程」に定められた審査に該当する研究については、当該審査を受け、承認番号を論文記載するものとする。なお、他機関で行った研究に関しても、上記の早稲田大学の研究倫理規程に相当する規程に沿ったものとする。

7. 使用言語は日本語または英語とする。

8. 原稿は、原著論文、研究ノート、資料、総説、書評等の別を明記し、オリジナル1部、コピー2部、および電子ファイルを提出する。

9. 原著論文、特別寄稿、研究ノートおよび資料の刷り上がりは12ページ、邦文は24,000字以内とし、英文は12,000語以内とする(要旨・図表・写真・文献含む)。総説は6ページ 、邦文は12,000字以内とし、英文は6,000語以内とする(同上)。書評並びに研究室だよりは2ページ、邦文は4,000字以内とし、英文は2,000語以内とする。

10. 原稿は横書きとし、ワープロ等で印字されたものとする。

11. 挿図原稿は、直接印刷できるようなものとする。図表には、それぞれ必ず通し番号とタイトルをつける。図表の挿入箇所は、本文原稿に指示する。なお、他の著者から図表を転載する場合には、著者が著作権者から転載許諾を得た上で、編集委員会に報告すること。

12. 原稿提出の際、1ページ目に題名、英文題名、著者名、所属を記入し、2ページ目に250語以内の英文要旨(本文が英文の場合は600字以内の邦文要旨)、要旨の下にkey wordsを5つ以内列挙し、3ページ目から本文を記載する。英文については、本文、英文要旨とも投稿前に英文校閲を必ず受けること。

13. 原稿はA4版横書き、ページの構成は、23字×43行×2段組とし、ワープロ等で印刷されたものとする。フォントサイズは、邦文の論文・外国語の論文ともに10ポイントとする。

14. 博士論文要旨は、刷り上がり2ページとする。修士論文要旨は、刷り上がり1ページとする。シンポジウム要旨等は、刷り上がり1ページとする。

15. 句読法、本文中の見出し、引用・参考文献については別に定める人間科学研究書式細則に従うものとする。

16. 校正は、著者が三校まで行うものとする。ただし、校正時には、原則として内容に関する訂正を認めない。

17. 別刷りは50部まで無料とし、それ以上は本人負担とする。

18. 定年等の退職教員のプロフィール、博士論文要旨・修士論文要旨、人総研シンポジウム抄録等は補遺号に掲載する。

19. 本誌に掲載された著作権は原則として著者本人に帰属する。また、編集委員会は本誌掲載原稿の第一次刊行権を有し、本誌版下は編集委員会に帰属する。著者による本誌掲載形態での再録・公開は禁止する。著者は本誌掲載原稿の単行本への再録およびWeb上での公開ができる。再録・公開の際には、本誌掲載原稿である旨を明記する。

20. 19条の規定に拘わらず、著者は、著作権のうち、以下の各号について、その行使を、あらかじめ許諾によって、編集委員会に委ねるものとする。
(1)掲載論文等を国立情報学研究所の「研究紀要ポータルシステム」に登録および公開する権利
(2)掲載論文等を「早稲田大学リポジトリ」に登録および公開する権利

21. 20条の規定に拘わらず、著者は、自らの著作物である掲載論文等について、編集委員会が前条(1)、(2)の権利を行使することに対し許諾を与えないことができる。その場合、著者は、当該論文等が掲載される本誌の刊行以前に、その旨を文書により、編集委員会に申し出るものとする。

22. 利益相反の有無については、論文に明記するものとする。

附則
本規定は、2004年11月17日から施行する。

附則
本規定は、2010年1月27日から施行する。

附則
本規定は、2011年10月1日から施行する。

附則
本規定は、2012年1月1日から施行する。

附則
本規定は、2012年12月19日から施行する。

附則
本規定は、2015年12月16日から施行する。

附則
本規定は、2019年1月23日から施行する。

附則
本規定は、2019年11月13日から施行する。

附則
本規定は、2020年9月16日から施行する。

附則
本規定は、2021年5月26日から施行する。

附則
本規定は、2021年6月23日から施行する。

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