パリ協定は気温上昇を2℃以下に抑えることを目標とし、そのためには2100年までにGHG排出量及び吸収量を均衡させ、排出量から吸収量を差し引いた純排出量をゼロにする必要があります。人為活動によるGHG排出量をゼロにすることは出来ませんから、ある程度のGHGは何らかの形で吸収する必要があります。
本シンポジウムでは吸収能力の高い農地や森林生態系の中でも、炭素の蓄積が多い土壌(大気中炭素の約4倍を蓄積)に焦点を当て、温暖化対策手段としての役割を考えます。また、役割の科学的な評価について国際社会がどのように取り組んできているかも、紹介します。
プログラム及び詳細はチラシをご確認ください。
日時
2017年11月21日(火)13:30-15:30
場所
早稲田大学 WASEDA NEOホール(旧早稲田大学日本橋キャンパス)(地図はこちら)
申し込み
事前申し込み制(参加費無料) 申込フォームよりお申込みください。
参加
無料、学生・教員・市民参加可能
主催
持続型食・農・バイオ研究所
共催
国立研究開発法人森林研究・整備機構 森林総合研究所
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
後援(予定)
一般社団法人日本土壌肥料学会、日本ペドロジー学会、森林立地学会
お問い合せ
早稲田大学持続型食・農・バイオ研究所事務局((株)早稲田大学アカデミックソリューション内)
http://www.waseda.jp/prj-sfsabi/
★本シンポジウムは「平成29年度環境再生保全機構環境研究総合推進費【2-1601】森林と農地間の土地利用変化に伴う土壌炭素変動量評価とGHGインベントリーへの適用研究」の研究助成で実施しております。