
2024年度版『奨学金情報 Challenge』は各学部事務所で配布中の他、奨学課Webサイトからダウンロード可能
早稲田大学の奨学金は、独自の学内奨学金をはじめ、日本学生支援機構奨学金、民間団体・地方公共団体奨学金など、その数は250種類以上にのぼります。中でも早稲田独自の学内奨学金(年間支給平均:およそ40万円)は、その全てが返済不要の【給付】型奨学金であり、約150種類あります。
2022年度は、延べ12,878人(対象学生・生徒の27.9%)が何らかの奨学金の交付を受けています。さらに、そのうち52.3%が返済不要の【給付】型奨学金に採用されており、その規模は私立大学トップクラスを誇ります(2022年度奨学費決算総額:約35億円)。
奨学金の申請には、まず「春の奨学金登録」が必要です。2024年の春の登録期間は、2月1日から3月15日まで。奨学金登録には家族の収入・所得に関する書類なども必要となります。流れを確認し、しっかり事前に準備して申請しましょう。
どんな奨学金があるの?
早大生は、大きく分けて以下の4つの奨学金制度に申請できます。奨学金には、返済不要の給付型と、卒業後返済が必要となる貸与型があり、さらに各奨学金制度によって、受給年額や選考基準などがそれぞれ異なります。学内奨学金は、学業成績を重視して選考している「大隈記念奨学金」、経済的に困窮している学生を支援することを目的とした「小野梓記念奨学金(在学生採用型)」をはじめ約150種類あり、その全てが返済不要の給付型です。
主な奨学金制度
- 学内奨学金(給付型)
- 日本学生支援機構奨学金(給付型※、貸与型)
- 民間団体奨学金(給付型、貸与型)
- 地方公共団体奨学金(給付型、貸与型)
※国の修学支援新制度≪日本学生支援機構奨学金(給付型)+授業料減免≫は早稲田での奨学金登録は不要です。ただし、他の奨学金との併給も見据え、奨学金登録を行うことを強くお勧めします。
いつ申請すればいいの?
奨学金を受給するために必要な「奨学金登録」(=Web申請と必要書類の提出)の時期は、春と夏の年2回ありますが、大部分の奨学金は春に選考されるので、できるだけ春に奨学金登録を行いましょう。また、年度を継続して支給する奨学金(日本学生支援機構など)を除いて、毎年度、奨学金登録を行うことが必要です。
春の奨学金登録期間
2024年2月1日(木)~3月15日(金)
必要な準備は?
奨学金を受給するためには、上記の奨学金登録期間内にWeb申請と必要種類の提出が必要です。奨学金登録から選考、採用までの流れは以下の通りです。詳細は、各学部事務所で配布しているガイドブック『奨学金情報 Challenge』をご確認ください。また、奨学金登録には、家族の収入・所得に関する書類などが必要となりますので、家族と事前に十分相談し、早めの着手を心掛けてください。
春の奨学金登録の流れ
2024年1月~ 『奨学金情報 Challenge』の受け取り(所属学部事務所) ※奨学課Webサイトからのダウンロードも可能 |
↓ |
2月1日(木)~3月15日(金) MyWaseda申請フォーム入力 奨学金登録書類の作成・提出(奨学課へ郵送) |
↓ |
4月1日(月)~22日(月)※日本学生支援機構奨学金の出願者のみ 『Challenge 別冊』の受け取り(所属学部事務所) スカラネット入力(Webサイトから申し込み) 必要書類の作成・提出(所属学部事務所) |
↓ |
4月22日(月)~26日(金) 奨学金登録結果の確認 |
↓ |
5月 学内奨学金:選考(面接など) |
↓ |
7月 採用者発表・採用手続き |
大学院生について
主な奨学金制度
- 学内奨学金(給付型)
- 日本学生支援機構奨学金(貸与型)
- 民間団体奨学金(給付型、貸与型)
- 大学院博士後期課程研究者養成奨学金(給付型)
大学院学生の奨学金申請は、各研究科によって登録方法・期間が異なります。必ず2024年2月上旬に各研究科事務所にて配布予定の『奨学金情報Challenge大学院学生用』を参照ください。現在、早稲田大学の学部に在籍し、2024年4月から早稲田の大学院に進学する学生は、学部生としてではなく大学院新入生として奨学金登録を行ってください。大学院学生の奨学金登録は春のみです。
留学生について
主な奨学金制度
- 学内奨学金(給付型)
- 学外奨学金・大学推薦/学内選考あり(給付型)
- 学外奨学金・公募/自由応募(給付型)
留学生は、学内・学外問わずほぼ全ての奨学金が給付型になります。留学生奨学金の申請方法は、所属学部・研究科によって異なり、MyWasedaの申請フォームなどを用いて奨学金登録を行う場合もあれば、奨学金登録は行わず、個別に対象となる奨学金の案内が届いたり、掲示板やWebサイトに案内を掲載する場合もあります。直接、所属学部・研究科の各事務所にお問い合わせください。詳しくはこちらから