Waseda Weekly早稲田ウィークリー

教育・総合科学学術院 教授　本田 恵子（ほんだ・けいこ）

コロンビア大学大学院カウンセリング心理学博士課程修了ED.D。専門は、学校心理学。著書に『先生のためのアンガーマネージメント』（ほんの森出版）、『脳科学を活かした授業改善のポイントと実践例』（梧桐書院）。

発達障がいは珍しいものではなく、自覚がないだけの人も多い。正しく理解し、必要に応じて適切な支援を受けるようにしたい。

発達障がいは小・中学生の約6％に見られます

発達障がいには、注意力の発達に偏りがあるADHD（Attention Deficit Hyperactivity Disorder）、社会性の発達に偏りのある広汎（はん）性発達障がいPDD（Pervasive Developmental Disorders）、学習障がいとして書字障がい（書き順通りや形を整えて文字を書くのが難しい、書くスピードが遅い）や読字障がい（文字を判別するのに時間がかかる、文章を音読するのが難しい）、算数障がい（計算をするのに数字を読み違える、途中式が混乱する、グラフや図形を解読したり構成したりするのが難しい）というものがあります。

ADHDのある人は、注意力を集中させたり持続させたりするのに苦労しますから、膨大な情報がプリントや口頭の説明で一気に与えられると、「科目の履修はどうやったらいいのだろうか」「校内のどこに行ったら、どの手続きができるのだろうか」「インターネットでどうやったら目的のサイトにたどり着けるのだろう」など、入学直後から困難に直面することが推察されます。

また、PDDのある人は、講義形式なら出席できるけれど小グループではどうやって会話したらいいか分からない、「飲み会」がゆううつ、自分では一生懸命調べて提出したレポートなのに、先生の意図とは違うらしい、「もっとふくらませて」「考えを深めて」といった抽象的な表現での会話の中では、「コンテキスト（言外の意味）」がよく分からない、持論を展開すると周囲に引かれてしまい、距離感の違いに戸惑うなどの可能性があります。

また、学習障がいがある人は、発想が豊かで答えや方向性はひらめくのに、順を追って説明したりプログラムに書き込んだりする段階でミスが頻発するために、1・2年生での基礎科目を落とし続けるケースもあるようです。

発達障がいのある学生への「合理的配慮」とは？

発達障がいのある学生は「合理的配慮」を申請することができます。これは「障害者の権利に関する条約」第24条に保障されている権利で、日本国内でも2014年2月から発効しています。また、2013年6月には「障害者差別解消法」が可決され、合理的配慮をしないことが差別として罰せられる対象になりました。発達障がいのある学生に対する大学における「合理的配慮」の具体例としては、（1）試験の配慮（別室受験、時間延長、代読、代筆またはICT利用）、（2）授業の配慮（ノートテーキング用にICT機器を使用）、（3）教材への配慮（集団が苦手な学生への講義や教材のオンデマンド配信）、（4）授業形式への配慮（コミュニケーションが苦手な学生に対し、レポートをプレゼンテーションの代替とする、授業中の会話をICTも併用して参加しやすくする）などです。なお、合理的配慮を受けるためには、専門の医療や相談機関からの障がいの特性に関する所見が必要になります。

発達障がいへの支援をスタートさせた障がい学生支援室

早稲田大学においては、2014年度から、障がい学生支援室の中に発達障がいのある学生への支援部門が25号館1階に設置されました。発達障がいの診断書があり、先述の症状が思い当たる人は、積極的にサポートを求めてみてください。発達の偏りがあると苦労が多かったと思いますが、時代が変わっていく最中です。自分らしさとして自己受容することが大切です。

(『新鐘』No.81掲載記事より)

※記事の内容、教員の職位などは取材（2014年）当時のものです。