分野
2014年03月31日に終了しました
所長：永田 勝也[ながた かつや]
理工学術院教授
研究テーマ
アジア圏における安全・安心な資源循環システムの構築に関する包括的研究
研究概要
循環型環境経済共創システム研究所
本研究では、国内のみならず国際的な資源循環の効率化を視野に入れた「アジア圏における安全・安心な資源循環システムの構築」をターゲットとし、以下の研究を展開する。
- 資源循環システムの環境負荷・経済性の実効性評価手法に関する研究：資源循環システムの高度化を図るなかで、地域性や時代の変化・ニーズに適合したLCA(Life Cycle Assessment)、LCC(Life Cycle Costing)を包含した評価手法の構築が求められている。提案者らは、これまでパネル法(アンケート法)を応用した独自の環境負荷統合化指標ELP(Environmental Load Point)法や環境効率の概念を導入した環境効用ポテンシャル評価手法E2-PA(Eco-Efficiency Potential Assessment)を開発し、国際的にも高い評価を得ている。これらの手法の高度化を図ることにより、新たな資源循環システムの改善や構築を検討する際に、客観的かつ定量的な指標を提示することを可能とする手法開発を行う。その際には、時代とともに変化する希少資源に対する価値観、低炭素社会への国際的な関心の高まり、資源循環システムに対する国際間の認識の違い等を評価に反映させるかがポイントとなる。
- 資源循環システムにおける情報共有・共創システムに関する研究：新たな資源循環システムを構築する際には、技術的な側面(地域に応じた技術・システムの導入の制約要件、既存インフラの効率的な活用を含む)、地域性、政策的な側面などの問題解決を図る必要がある。本研究では、循環資源の「排出側」と「受入側」との間で必要となる社会システム・技術開発(既存インフラとの効率的な連携を意味する“つなぎの技術”を含む)・情報共有の共創的なあり方を体系化し、新たな循環システムを構築する際のプレーヤー分析とモデリングの方法論の一般化を図る。
- 先進ICTを用いた資源循環における安全・安心対応システムに関する研究：安全・安心な資源循環を実現するためには、静脈物流管理を核としたトレーサビリティシステムの構築と安全・安心を確保するための安全設計・操業管理システムの構築が重要となる。本研究では、こうした安全・安心を実現するために先進ICTを積極的に活用した一環したシステムの構築を目指す。具体的には、RFIDタグ、GPS等を活用したトレーサビリティシステム、事故・トラブル・ヒヤリハット事例データベースを活用したリスクマネジメント手法の構築、VR技術を活用した操業管理、運転員教育支援システム等の実用化開発を行う。
研究期間内に以上の目的を達成し、その成果の普及促進に向けたプラットフォームを創出することが本研究の最終目的となる。
研究所員
永田 勝也（理工学術院教授）
勝田 正文（理工学術院教授）
大和田 秀二（理工学術院教授）
大聖 泰弘（理工学術院教授）
小野田 弘士（環境総合研究センター客員准教授(専任)）
西尾 哲茂（大学院環境・エネルギー研究科客員教授(専任)）
招聘研究員
永井 祐二（㈱早稲田総研 研究事業部次長・主任研究員）
牛山 昂夫（JFE環境ソリューションズ株式会社 産業本部企画部長）
井上 里志（㈱IHI 環境・プラントセクター企画管理部主幹(部長職)）
北村 幸夫（三菱重工メカトロシステムズ株式会社東日本支店主査）
上川路 宏（合同会社リバースシステム研究所代表社員）
胡 浩（早稲田国際環境有限会社代表取締役・早稲田大学環境総合研究センター客員次席研究員）
中村 光良（中村建設株式会社代表取締役）
森本 尚孝（三和建設株式会社代表取締役社長）
連絡先
〒169-0051
東京都新宿区西早稲田2-18-20
ECORICH高田馬場 8階
TEL：03-5272-6326
FAX：03-6233-9205
E-MAIL：[email protected]
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※2010年12月1日より、総合研究機構から移籍いたしました。
