入学案内

Q1.入試の形態にはどのようなものがありますか？

大きく「AO入試」と「推薦入試」に区分されます。

Q2.AO入試と推薦入試はどのように違うのですか？

個人の資格で出願できるのが「AO入試」、所属企業や団体・学校などの推薦書を提出して出願するのが「推薦入試」です。 推薦入試には「企業・団体等推薦」と「学校推薦」があり、いずれも第1次書類審査が免除されます。

Q3.「企業・団体等推薦」とはどのようなものですか？

「企業・団体等推薦」は、推薦（派遣）と、推薦（一般）に区分されます。
所属企業や団体が出願時の推薦のみならず学費も負担する場合には推薦（派遣）、出願時の推薦のみ行う場合には推薦（一般）となります。

Q4.「学校推薦」とはどのようなものですか？

各大学（学部卒、新卒見込可）において、学部3年終了時までの（既卒者は卒業時の）成績証明書に記載されている「優」の評価を得た 科目の単位数合計が、取得科目の総単位数の2分の1以上であることなど、所定の要件を満たし、かつ卒業後2年以内であれば「学校推 薦」の資格で出願できます。

Q5.出願にあたって実務経験や出身学部等の制限はありますか？

所定の出願資格を有していれば、実務経験や出身大学・学部等のバックグラウンドは問いません。

Q6.入学者選抜の方法はどのようなものですか？

書類審査と面接で判定されますが、研究計画の具体性と実行可能性が重視されます。
個々の関心や目的に応じた研究課題を設定し、それを達成するための研究方法や入学後の履修計画を、具体的かつ詳細に論じてください。

Q7.どのようなカリキュラムを学ぶのですか？

ファイナンスを核、経済学を基礎とし、会計学と法学が側面から支える形で、ファイナンス関連知識が総合的にバランスよく修得できるカリキュラムになっています。実務経験や研究業績の豊富な教授、講師による専門性の高い授業が、平日夜間と土曜の日中に100科目以上設置されています。

Q8.授業の出欠席はどのように扱われますか？

欠席が6日以上になると、その科目の単位を修得できません。欠席が4日以上になると、A＋評価を取得できません。また、遅刻は2回で欠席1回にカウントされます。

Q9.ファイナンスを学ぶための基礎知識に不安があっても大丈夫ですか？/p>

入学手続後、開講前の休業期間中（春・秋）に、希望者を対象とした「ファイナンス研究科準備講座」を実施、基礎数学（関数・微積分・行列導入）、簿記論、法学などの基礎知識を集中講義形式で学ぶことができます。

Q10.在学生の平均像について知りたいのですが？

2009年4月入学生の平均年齢は約32.2歳、20代前半(新卒者)から60代までの学生が在学しています。9割以上が社会人学生であり、うち5割が金融関係者、他に情報通信、サービス、不動産、卸売業等の一般企業、弁護士、会計士等の専門職など、職業は多岐に渡っています。女性の割合は約2割程度ですが、年々その比率が上昇しています。

Q11.1セメスター(半年間)での平均履修科目数と通学日数はどのくらいですか？

2009年度(春学期)の学生一人あたり平均履修科目数は7.5科目、平均通学日数は4.5日/週でした。

Q12.授業はすべて日本橋キャンパスで行われるのですか？

日本橋キャンパスへの通学のみで、早稲田大学「ファイナンス修士」(Master of Business Administration)の専門職学位が授与されます。なお、本学中央図書館や奨学金制度、Waseda-netポータル等の学生サービスについては、他のキャンパスの学生と同様に利用できます。

Q13.卒業(修了)までに何単位修得する必要がありますか？

修了要件は、標準修業年数以上在籍し、48単位以上を修得することです(1科目は2単位です)。 また、1セメスター(半年間)に履修登録できる単位数の上限は16単位（8科目）です。

Q14.卒業(修了)後も継続的に学ぶことはできますか？

修了後も「科目等履修生」制度などにより、継続的な学びが可能です。また、当研究科独自の「キャリアサポートセンター」の利用や、「ファイナンス稲門会」など校友会組織への参加により、学びにとどまらない人的ネットワークを築く様々な機会が用意されています。

Q15.一般的なビジネススクール(経営系ビジネススクール)との違いを教えてください。

現在、国内には多くのビジネススクールが設置されていますが、その多くは経営学全般（マーケティング、広告理論、経営理論、企業財務、戦略など）を広く学習するスクールとなっています。早稲田大学大学院ファイナンス研究科では、これら一般的なビジネススクールでは選択科目の一つ（10科目程度）となっているファイナンス教育（金融教育）に大きくスポットを当て、約120科目を設置するとともに、あたかも会社内でプロジェクトを組んでいるようにファイナンス・会計・法律・経済学を総合的に学ぶことができるカリキュラムとなっています。