教職研究科がめざすもの
◎設置の背景
「大学における教員養成」と「開放制の教員養成」という2大原則に立つ戦後の教員養成制度の下で、早稲田大学はわが国の学校教育を支える教員の養成に大きく寄与してきました。本学における教員免許状取得者は、この数年、毎年700名から800名を超えています。教員採用試験の合格者についても、2010（平成22）年度の公立中学校・高等学校教員採用試験の合格者は104名、小学校教員採用試験合格者が19名、私立学校の専任教員となった者は47名、非常勤講師となった者は20名に上っています。
他方、近年の教育を取り巻く社会的状況の変化に伴い、学校教育や教員のあり方についてさまざまな課題が指摘されており、これらの諸課題に対応することのできる、豊かな社会性や人間性を備え、かつ高度な専門性をもつ教員の養成が急務となっています。たとえば、教員免許をもっている一般企業勤務者の社会経験を学校教育に活かすことや、すでに学校で教職に就いている教員にはさらに高度な専門性を備えさせることが求められています。
本学では、教員養成における100年以上の歴史に加え、文部科学省の「大学・大学院における教員養成プログラム」「資質の高い教員養成推進プログラム」に採択（2005、2006年度）されるなど、新たな時代に即した教員養成の基盤となる研究も行ってきました。
本研究科は、本学のこれまでの教員養成と教育研究の実績を活かしながら、専門職大学院という新しい制度を用いて、質の高い教員養成カリキュラムを開発するとともに、学校や教育委員会との連携協力関係を構築していきます。今日の社会で求められている高度な能力を有する教員を養成することを通じて、本学の教員養成に期待されている社会的使命を果たします。
◎特徴
本学では、これまで中学校・高等学校という中等教育段階の教育現場に多くの人材を輩出してきました。このような長年の教員養成の実績に加えて、2008年4月には教育学部に初等教育専攻を開設し、小学校教員の養成にも取り組んでいます。本研究科は、小学校、中学校、高等学校の教員をめざす学生や、現職教員の学生を受け入れます。このことは、自分の校種以外の学校の教育の現状や、学校種・学校間でどのように連携をとればよいのかなどを学ぶことにつながり、より広い視野と社会的連携能力を身につけることができると考えています。
現職教員は、教育現場においてさまざまな教育上の課題に直面しています。本研究科において、最新の学問的知識ならびに多様な先端的実践を学ぶことは、それぞれがもつ教育実践上の諸課題の解決に寄与できるものと考えています。しかしながら、現職教員が2年間、教育現場を離れ実務から遠ざかることが困難な場合があります。そのような教育現場の状況に応えるために、本研究科では1年制コースを設置しています。同コースへの入学は、実習科目2科目（「学校臨床実習Ⅰ」、「学校臨床実習Ⅱ」）の単位認定（実習免除）が前提となります。
◎養成する人材像
教職研究科は、3つの基本理念の下で教員養成に特化した教育を展開することにより、「より実践的な指導力・展開力を備え、新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員」および「地域や学校における指導的役割を果たし得る教員として不可欠な確かな指導理論と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダー（中核的中堅教員）」の養成をめざします。
具体的には、社会の変化のなかで大きく様変わりした子どもや、保護者、地域社会に適切にかかわることのできる柔軟で高度な実践的・臨床的教育能力を備えた教員の養成を目的としています。基本理念にもとづいて、入学者の教職キャリアに応じて、次のような教員を養成します。
これまでの教職経験を、先進的な教育研究に基づく学問的知識と統合し、臨床的な教育能力へと高めます。そして、自身の教師力を反省的に高める自己改善力と、学級経営・学年経営・学校経営の中心的役割を担うために必要な分析力・実行力をもち、地域や保護者等と的確に連携協力することができる社会的連携能力を有する教員への成長をめざします。
さらに、スクールリーダーをめざす現職教員は、自己の臨床的教育能力のさらなる高度化をめざすとともに、同僚教員の能力育成に関する知識と方法を習得し、指導することができる能力を身につけます。また、スクールリーダーとして確かな指導理論やマネジメント能力、優れた実践力・応用力を備え、学校や地域において指導的役割を果たし得る教員として成長します。
◎教育の特色
