研究最前線 「ロボット先進国にっぽん」の最先端を走る
        菅野 重樹 研究室(創造理工学部 総合機械工学科) 

人間共存型ロボット  TWENDY-ONEついに登場!

菅野 重樹 創造理工学部 総合機械工学科 教授
1981年 早稲田大学理工学部機械工学科卒業。86年 同大学大学院博士後期課程単位修得退学、同年 理工学部助手。
89年 鍵盤楽器演奏ロボットに関する研究により工学博士。専任講師を経て92年 助教授、98年より教授。07年4月 理工学部再編で現所属。01年より 早稲田大学WABOT-HOUSE研究所 所長兼務。
91年 日本ロボット学会技術賞、2000年 日本機械学会論文賞、06年 日本機械学会フェロー、07年 IEEEフェロー など受賞多数。現在、NPO自動化推進協会 理事長、計測自動制御学会 常務理事、日本ロボット学会欧文誌Advanced Robotics 編集長なども務めている。

早稲田は「人間型ロボット」の発信地
 1973年に世界初のヒューマノイドロボットWABOT-1を、「ロボット工学の父」故加藤一郎教授を中心とする学科横断プロジェクトにより完成させた。84年には鍵盤楽器演奏ロボットWABOT-2を発表し、翌年の筑波万博で大好評を博した。加藤一郎教授亡き後も、「人と共に在るロボット」という志は、広く受け継がれ、理工学部を中心に数多くのロボット研究者や技術者を輩出してきた。ヒューマノイドロボット発信地ワセダからは世界に向けて
多彩なロボットが発表されている。また、人間共存型ロボットの研究開発の一方で、ロボットグループでは、考え方としては対極にある「家そのものをロボット化する」WABOT-HOUSEの研究も、建築学科等との共同プロジェクトとして岐阜県で進めている。

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「安心な柔らかさ」と「安全で巧みな」ロボット
 人間共存型ロボット研究は、90年代初頭から始まった。「エンタテイメントロボットが人気で二足歩行技術が注目されます。医療用・産業用ロボットも重要です。しかし、急激に少子高齢化の進む日本で特に必要とされる、高機能で安全な人間共存型ロボットの分野の研究例が少なかったのです」と、菅野教授は説明する。

  99年には、柔軟性があり、しかも世界で初めてきれいに卵を割ることができる巧みな指を持つWendy(Waseda ENgineering Designed sYmbiont)を開発した。『ピーターパン』のヒロインと同じ名前の「女の子」Wendyは人間共存型ロボットとしての特性を備えていた。しかし、信号ケーブルの収納や小型軽量化など形態的な課題や、高出力化・多彩な指先の
動きや移動能力の向上など機能面での問題も残っていた。

  菅野教授は、このWendyを基に「あらゆるロボット技術を集約し、より高機能で親和性の高い新しい人間共存型ロボットの研究開発プロジェクト」を2000年に立ち上げた。多くの企業のバックアップを受けて秘密裏に研究開発を続け、7年の歳月をかけて昨年11月に初公開されて世界中でニュースとなったのがTWENDY-ONEである。「21(TWENTY-ONE)世紀のWendy」ということからTWENDY-ONEと名付けられた。高齢者の日常生活を介助し優しく寄り添う、まさに人間共存型のロボットの誕生である。

  図示のように、人間と共存するための機能が満載だ。「これだけの機能を搭載し、デザインや外装の素材にも徹底的にこだわり、ここまでシステムインテグレーションしているロボットは世界でも例がない」と菅野教授も満足げだ。

デモンストレーションの動画もぜひ見てみよう!
http://twendy-one.com/demo.html

片手で241の超小型の分布型圧力センサ搭載。指先には金属製の爪もあり繊細な動きが可能に。

▲トーストを取り出す

 

 

 


創造理工学部 総合機械工学科 菅野 重樹 研究室
http://www.sugano.mech.waseda.ac.jp/index-j.html

開発の課題と今後

 「今はやっとプロトタイプができた状態。今後は評価実験を繰り返し、データをきちんと取っていく膨大な作業が続きます。より実用的な次のバージョンに進むためには、メインテナンスサービスや各種保険や法律上の課題など、次々に専門を横断する課題が出てきます。企業は“すぐに役立つ技術や期限付きの研究”だけに注目しがちです。大学こそが夢を持ち続けられる最後の砦となり、総合大学の早稲田の強みを発揮し、企業側にも積極的な提言を続けていきたい」

  TWENDY-ONEの開発には数億円は下らないという膨大な費用がかかっており、中心となる企業の理解と協力は必須だ。目標は2015年ごろの実用化。量産化すれば、1台1,000万円
~2,000万円程度の価格で提供できるという。


 
1156号 2008年5月22日掲載