20世紀メディア研究所    The Institute of 20th Century Media
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■■【2005年】■■     

20世紀メディア研究所・第28回研究会の知らせ

今年もカレンダーの残りが少なくなってきました。
12月の研究会の御案内です。
今回は、曜日が異なります(水曜日です)。お間違いのないよう願います。
お忙しい時期と存じますが、よろしくご予定いただきたくお願い致します。

研究会は、どなたでも自由に参加できます。
お誘い合わせの上、ご参加いただけますようお待ちしております。

日  時:12月21日(水)午後2時30分〜5時30分頃
場  所:早稲田大学政治経済学部内、現代政治経済研究所会議室(1号館2階)
参 加 費:無料
発 表 者:テーマ
・木村洋(数学史家):日本とポーランドの暗号協力関係
・西原和海(評論家):満鉄愛路課の宣撫工作
・谷川建司(早稲田大学):占領下日本における日米映画戦――総天然色映画の誘惑


研究会終了後、いつものように簡単な懇親会を行ないます。
ご発表者や研究者の方々と親しく接するよい機会となりますので、
ぜひご出席ください(会費は1000円です)。


『Intelligence』 (インテリジェンス)第6号発行のお知らせ 

『Intelligence』 第6号ができました。特集は「現行憲法への新しい視点と分析」です。
総ページは、128ページ。定価は、1800円(税別)です。
発売元の紀伊國屋書店を始め全国の書店で購入できます。
配本の関係でお近くの書店にない場合は、お手数ですが、書店にご注文ください。

△詳しい内容はこちらへ

占領期のメディア統制と戦後日本――山本武利

山本武利が学芸総合誌・季刊『環』(2005年 Summer,Vol.22)に
談話「占領期のメディア統制と戦後日本 」を発表しました。

△詳しい内容はこちらへ


暑中お見舞い申しあげます    山本武利  2005年7月7日

蒸し暑い日が続いていますが、みなさまにはお元気にお過ごしと存じます。
20世紀メディア研究所事務局は6月末から下記の住所へ引越ました。

169−0051 東京都新宿区西早稲田2−3−21 荒井ビル2F
          電話・ファックス:03−3205−1939
           E−mail:m20th@luck.ocn.ne.jp

 電話・メールアドレスは以前のとおりです。メトロ東西線早稲田駅、JR高田馬場駅、早稲田キャンパスのいずれからも近くなりました。
 研究室の面積が2倍に広がりましたので、研究活動は活性化すると思います。
 研究所では、現在『Intelligence』6号の10月刊行に向け鋭意準備を進めています。特集は「昭和憲法制定の系譜の解明」(仮題)です。ご期待ください。


 私自身は今月末に65歳になります。加齢に逆行することはできませんが、なるべく健康を維持し、みなさまにご迷惑をかけないように努める所存です。注力するのは、研究の前進とその刊行です。数年来進めてきた書物のうち、8月の『新聞・雑誌・出版』(叢書『現代のメディアとジャーナリズム』第4巻、編著、ミネルヴァ書房)、10月の『延安リポート』(訳・解説、岩波書店)の刊行は実現すると思います。


 なお6月7日には長く絶版であった『新聞と民衆―日本型新聞の形成過程』(紀伊國屋書店)が8出版社共同の“書物復権”の企画の1冊として復刊されました。1973年初版の本です。また7月5日の住友生命の総代会で私の取締役(非常勤)の再任が承認されました。

揺らぐメディア(2) 新聞が生き残る道はどこにあるか?――山本武利 

山本武利が「毎日新聞」2005年6月13日付夕刊に
論文「新聞が生き残る道はどこにあるか? 」を発表しました。

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早大教授入手「機密文書」 

CIA前身戦略諜報部隊、旧日本軍将校を尋問〜終戦直後、ソ連の暗号情報など入手


【ワシントン=近藤豊和】米中央情報局(CIA)の前身組織の一つである戦略諜報部隊(SSU)が、太平洋戦争終結直後に、欧州駐在武官を務めた旧日木軍将校を極秘に取り調べ、ソ連の暗号情報や大戦中に日本が構築した反ソ活動網の情報を得ていたことが、早稲田大学の山本武利教授(情報史)が米国立公文書館から入手した機密解除文書で明らかになった。


SSUの日本での具体的な活助実態が明らかになったのは初めて。米国が終戦直後の段階から、対ソ情報の収集を重視し、手始めに旧日本軍の情報を吸取していたことが浮き彫りとなった。      
 文書によると、SSU担当官は、一九四六年五月から七月までの間に、戦犯らを収容していた巣鴨拘置所内の施設で、旧軍の将官二人と佐官一人を取り調べた。
  三人は、太平洋戦争開始以前から、欧州各地で駐在武官として対ソ情報活動に就いており、反ソ活動に加わっていた欧州各国の数十人規模の人脈構築にも成功していた。
  こうした協力者を通じて、日本はソ連の暗号解読の方法に関する情報を収集していた。


  SSUは、三人が得ていた対ソ情報を約二カ月にわたる取り調べで全面的に解明し内容の確度と重要性を高く評価した。この結果、旧日本軍が築いた欧州の反ソ人脈や暗号解読方法を、その後の東西冷戦期にいたる米国の対ソ戦略に継承し、活用していったものとみられている。
  連合国軍総司令部(GHQ)のマッカーサー司令官は、日本でのSSUの活動について、積極的容認をしていなかったとされており、三人の駐在武官に対する取り調ペは、SSUの独自判断で秘密裏に行われていた可能性がある。


  SSUをめぐっては、終戦直後に作成したとみられる対日諜報網の計画案が、やはり山本教授によって、米国立公文書館の機密解除文書からこれまでに発見されているが、日本国内での具体的な活動の存在も今回の文書の入手で裏付けられることとなった。
  山本教授は今後、分析を行ったうえで、今回の文書について、詳細な内容を発表する予定だ。

【戦略諜報部隊(SSU)】 米中央情報局(CIA)につながる前身組織の1つ。第2次大戦中に情報取集や工作活動を担当した米戦略諜報局(OSS)が戦後解散となり、作戦要員を引き継いで設置されたのがSSU。活動期間は1年あまりで終わり、47年設立のCIAに吸収された。SSUの活動を示す文書などは大半が機密扱いのままで、実態の解明はほとんど行われていない。

産経新聞 2005.4.8

山本、土屋、アジア学会で雑誌データベースについて発表

3月31日、シカゴで開かれたアジア学会の「東アジア図書館評議会日本資料委
員会」で山本武利と土屋礼子が共同発表をしました。その内山本が発表した文章
My struggle with documents from analog to digital era
をここに掲載します。

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山本武利、中国伝媒大学の「導師」になる

 2005年3月16日、北京の中国伝媒大学で同大学の「広告学専業兼職博士導 師」という称号の授与式がありました。同大学は昨年9月に北京広播学院から総 合コミュニケーション大学への転換にともない、大学名を変更しました。同大学 は北京のほか、南京にも昨年進出しています。

 とくに広告学院は中国全土の数百 の関連学部の中で1位のランキングです。すでに同年3月に博士号取得を目指す 博士課程院生や若手助教授を指導する「導師」になっていましたが、改称にとも なう授与がなされることになったわけです。山本はその記念講演として院生20 0名に「広告は社会を変えるか」の話をしました。

『広告と社会 変わるもの変わらないもの』――山本武利 

山本武利が『AD STuDIES』Vol11(Winter 2005)に
論文「広告と社会 変わるもの変わらないもの 」を発表しました。

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『広告は社会を変えたか』――山本武利 

山本武利が『日経広告研究所報』219号(2005年 2・3月号)に
論文「広告は社会を変えたか 」を発表しました。

△詳しい内容はこちらへ

「新しい政治風土生んだ」 松下政経塾、25周年シンポ

 昨年、設立25周年を迎えた松下政経塾の歴史や課題を検証するシンポジウム「現代政治と松下政経塾の役割」(主催・20世紀メディア研究所、早大現代政治経済研究所)がこのほど東京都新宿区の早大国際会議場で開かれた。山田宏・杉並区長ら政治、経済界などで活躍する同塾出身者らが、田中愛治・同大教授のコーディネートで議論した。

 塾を創立した松下幸之助(1894〜1989)の意図について、2期生の山田さんは「膨張する国債など国の『経営』に強い危機感を持っていた。その後も歯止めがかからず、悪化している」と話した。同じ2期生でベンチャー企業を経営する神蔵孝之さんは「塾で学んだ当時、86歳の老人だった松下さんが月に1回来て、話をした姿が強烈に残っている」と語った。

 20人を超す国会議員をはじめ、多くの同塾出身者が中央・地方政界に進出。昨年秋の内閣改造では初の出身閣僚、伊藤達也金融相も誕生した。

 パネリストの評論家、山村明義さんは「金権政治を変える人材の養成組織として、新しい政治風土を生んだ」と評価しつつも、「出身者の間のまとまりが悪く、リーダーが出てこないのは物足りない」と指摘した。これに対し、山田さんは「政経塾で一くくりに動きを起こすのは難しい」。神蔵さんも「塾に来るのは個性の強い人間。自由主義経済と自由民主主義は共通の原則だと思うが、その中で一人一人の立場にバリエーションがあっていい」、と述べた。

 4半世紀を経て同塾出身者が各界で着実に力を発揮していることが、シンポジウムからも確認された。一方で、国の財政健全化という松下の願いが、なお重い課題として残されていることを痛感した。

【大井浩一】毎日新聞 2005.1.28

『Intelligence(インテリジェンス)』5号が発売となります。

20世紀メディア研究所編集、発行(紀伊國屋屋書店発売)の
『Intelligence(インテリジェンス)』5号が、
新春早々刊行の運びになりました(B5版140ページ、1890円)。
今回は特集「中国・台湾のメディアと広告」の他に、
「中曽根康弘元首相、国家情報戦略を語る」という「特別企画」も登場します。
また単独の論文も多数掲載されています(目次参照)。
本誌は紀伊国屋書店だけでなく、全国の書店で扱われています。
店頭にない場合には、どの書店からもご注文いただけます。

△詳しい内容はこちらへ

初春のお慶びを申し上げます。

7月の誕生日で65歳です。教育、研究でまだまだ“若さ”を保たねばなりません。
幸い健康ですが、無理をするとすぐに頭痛になります。
昨年は『Intelligence(インテリジェンス)』を中心に雑誌論文を何本か書きました。
今年は編著を含め、数点の出版ができそうです。
なによりも5年がかりの「占領期雑誌データベース」が完成します。
そのインターネット公開記念の中曽根元首相講演会を昨年5月に催しましたが、
新年早々の1月21日に「松下幸之助の戦後ビジョンと実践−PHPと松下政経塾」という
講演会とシンポジウムを開きます。
私の動きは20世紀メディア研究所のホームページでご覧下さい。
今年は更新期間を短くするつもりです。
そこには早稲田大学で開く研究会の案内も掲載しています。
本年もよろしくお願い申し上げます。

山本武利

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