スポーツ科学部

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　筋肉や脳などの軟部組織を解析する超伝導MRI、数百分の1秒単位で動作を解析できる三次元高速度ビデオシステム、気温や湿度をコントロールできる環境制御室などがその一例です。また、国内外のスポーツ関係の書籍や電子ジャーナルも豊富に揃えており、自宅学習にも利用できます。大学院との一貫教育、最短5年で学士・修士 双方の学位取得の道も大学院スポーツ科学研究科との一貫教育によって、スポーツ科学部の成績優秀者は最短5年間で学士および修士学位を取得できる道が開かれています。名　称研究領域・コース修士課程2年制博士後期課程修士課程2年制のみ（英語学位プログラム）修士課程1年制概　要エリートコーチングコースほか※Sport ManagementHealth andExercise Scienceコーチング科学研究領域身体運動科学研究領域スポーツ医科学研究領域スポーツビジネス研究領域スポーツ文化研究領域スポーツを人文・社会学的に研究しうる人材の養成、およびそうした高度かつ広範な専門知識を身につけた職業人を養成します。スポーツビジネスを理解し、経営課題の解決方法を学際的な手法を用いて究明します。基礎学問的な理解の上に、高度な知識と技能を有した職業人および研究者を育成します。スポーツ外傷・障がい、健康科学、障がい者スポーツに関連した医科学研究を推進すると同時に、研究に関連した知識と研究遂行能力を養います。健康増進やスポーツパフォーマンスの向上につながる研究を、基礎科学的な見地から進められる人材を育成します。「コーチング」を科学的・技能的にとらえ、個々の競技種目のコーチングを深めて、スポーツ参加者への導入・展開の技術習得や環境づくりを学びます。高度なスポーツ実践者、指導者、研究者の養成を目指します。健康増進およびスポーツパフォーマンス向上を柱として、スポーツを医学的、心理学的、生理学的、力学的な視点から分析する研究者を育成します。国際的なスポーツ競技団体、プロスポーツリーグ、クラブなどの、スポーツ組織の効果的なマネジメントに関する高度な知識と技能を有した職業人および研究者を育成します。国際大会で活躍した選手や指導者が、科学的な知識や研究方法を習得し、競技経験および指導経験から蓄積してきた知識や視点を広く発信できる能力を育てます。　スポーツ科学部の卒業生は、スポーツ分野（スポーツ選手、指導者、トレーナー、スポーツジャーナリストやスポーツビジネスに携わるなど）の他にも、一般企業の中の多彩な現場で活躍しています。スポーツ科学部の強みは、スポーツをテーマとして、極めて幅広い学問領域について学際的に学ぶ訓練を多彩な科目や実習の中で行う点にあります。それらを通して、社会で役立つ教養や論理的思考能力、コミュニケーション能力も当然、培うことができます。多様な個性をもった学生同士が刺激し合いながら成長していく早稲田の学生たちには、鍛えれば鍛えただけ伸びる優れたポテンシャルがあります。スポーツ科学部では、あらゆる学びの場で徹底して学生を鍛え、卒業後の社会で即戦力として活躍できる実力を育成していきます。（株）アシックス味の素（株）（株）エイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）（株）ＮＴＴドコモ（株）オリエンタルランド（株）キーエンス（財）岐阜県体育協会キリングループ（株）講談社（株）サイバーエージェントサントリーホールディングス（株）（株）西武ホールディングス全日本空輸（株）大成建設（株）帝人（株）（株）電通（株）東京ドーム（株）東芝東京海上日動火災保険（株）凸版印刷（株）トヨタ自動車（株）日本ＩＢＭ（株）日本航空（株）（公財）日本スポーツ協会日本放送協会（ＮＨＫ）（社）日本野球機構パナソニック（株）東日本旅客鉄道（株）久光製薬（株）（株）日立製作所富士フイルム（株）（株）星野リゾート・マネジメント本田技研工業（株）（公財）三重県体育協会ミズノ（株）（株）みずほフィナンシャルグループ（株）三菱ＵＦＪ銀行明治安田生命保険（相）ヤマハ発動機（株）楽天（株）ライオン（株）（株）リコー東京都教員国家公務員専門職特別区（東京２３区）職員　 などCAREER DEVELOPMENT 卒業後の進路※2020年4月時点、キャリアセンター調べ※このほかに実務経験を有する社会人向けのコースが5つあります。充実の教育環境進路実績研究領域・コース紹介GRADUATE SCHOOL 大学院スポーツ科学研究科WASEDA UNIVERSITY SCHOOL OF SPORT SCIENCES13業種別進路比率大学院進学など9.8%メーカー15.2%金融・保険11.7%旅行・観光・運輸7.6%その他4.6%情報通信11.5%マスコミ・出版5.6%不動産・建築4.9%公務員　　3.7%専門サービス13.7%2019年度進路先（業種別）商業 2.0%教育 2.9%自営業 3.4%エネルギー 1.7%非営利 1.2%医療・介護・福祉 0.5%