教育学部

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Department of Social Studies18WASEDA UNIVERSITY School of EducationゼミナールⅠ・Ⅱ（社会学）ゼミナールⅠ・Ⅱ（放送学）Pick UP! CurriculumゼミナールⅠ・Ⅱ（経済学）　このゼミでは「エビデンスに基づいた政策や企業の意思決定方法」を学ぶことを目標に、経済理論の理解を深めつつ、データを使ったパソコン実習を行っています。3年次はビジネスに近い実践的な能力を養うために、みずほ銀行との共同プロジェクトの下、銀行の保有する膨大な銀行口座情報を用いてのマーケティングや企業行動の分析を、グループ活動として行っています。ゼミナールⅠ・Ⅱ（ジャーナリズム論）　現場に行って人びとの声に耳を傾け、人間や社会について深く考えることを大切にしています。このゼミではその体験をルポやビデオで発表します。テーマは福島原発事故、沖縄、在日外国人、過疎、LGBTQ、貧困、ホームレス、障害者スポーツ、エスニック音楽など。現実と向き合い、社会で起きていることを自分の問題として考える（内面化する）力を鍛えていきます。周りの「空気」に流されない、「個」として強い人間を目指しています。ゼミナールⅠ・Ⅱ（経済学）学びの特色■ 社会学、経済学、法学・政治学、メディア・コミュニケーション学を4本柱に。■ 「公共」と「市民」の観点から社会諸科学を横断的かつ能動的に学ぶカリキュラム。■ 現代社会のさまざまな課題に主体的かつ分析的に取り組む「公共市民学」の力を獲得。■ 高校公民の教員免許状を取得しやすいカリキュラム。　「公共市民学」は、社会科学の諸分野を横断して学び、現代社会を主体的に生きることに活かしていくための新しいコンセプトです。　公共市民学専修では、社会学、経済学、法学・政治学、メディア・コミュニケーション学を4本柱とし、「公共」と「市民」をそれらの柱の間をつなぐキーワードとして、一つの学問分野の論理に従うのではなく、学際的に現実の諸課題を理解し、解決策を見出していく力を養成するためのカリキュラムを編成しています。　公共市民学専修での学び方は、「公共市民的」資質の育成に重点を置き、4年間を通じて少しずつ学びを深めていくスタイルです。1年次にはまず、少人数クラスの「入門演習」において大学での学習方法を習得し、「公共市民学I～III」において現代社会に対する問題意識を明確にします。1～2年次には「社会学」「経済学」「法学」「政治学」「哲学」の5つの分野を必修科目として、社会の諸問題を追求するために必要な各専門分野の基礎を固めます。これらの必修科目を履修すれば、高校公民の教員免許状取得に必要な教職課程科目のうち、「教科に関する専門的事項」の必要科目をすべて履修でき、免許を取得しやすいカリキュラムにもなっています。2年次以降は少人数クラス「公共市民学研究」において最新の知見を学び、3～4年次にはすべての学生が2年間継続するゼミに所属し、研究成果を論文や作品にまとめながら専門分野を深めます。　一人ひとりが主体的に思考、判断、行動しつつ、開かれた公共圏を築いていくという課題は、学校を超え、政府機関や非政府機関、そして民間企業など、社会の隅々に広がっています。公共市民学専修では、教育を通じて学校と社会の双方に向けた人材養成を展開していきます。公共市民学専修主体的に思考・判断・行動しつつ、開かれた公共圏を築くために必要な資質を学際的に育成　専門教育科目取得できる学位学士（公共市民学）取得できる教員免許状社会（中学1種）、地理歴史（高校1種）公民（高校1種）ゼミナールⅠ・Ⅱ（ジャーナリズム論）［A群］ ●公共市民学研究（経済政策研究・経済学で考える女性の働き方・社会調査・社会学文献講読・政策と法・政治学文献講読・応用ミクロ経済学・データ解析論・社会学・映像表現論） ●公共市民学特殊講義（公共哲学・公共政策論・都市論・知識社会学・現代文化論）［B群］ ●憲法概論 ●統治の制度と市民Ⅰ・Ⅱ ●民法Ⅰ・Ⅱ ●西洋政治思想史Ⅰ・Ⅱ ●日本政治思想史 ●現代社会と行政 ●行政活動と行政改革 ●国際関係の成立と展開 ●国際関係の理論と課題 ●EU論 ●市民社会の法と権利Ⅰ・Ⅱ ●情報をめぐる法と政治 ●働く女性の法と権利 ●家族と法 ●現代経済学Ⅰ・Ⅱ ●経済データ分析 ●日本の労働市場と労働経済学入門 ●産業組織論 ●日本の金融市場と金融論入門 ●労働市場の基礎と応用 ●金融市場の基礎と応用 ●財政学 ●社会的選択理論 ●地域経済論 ●心理と経済学 ●日本経済史 ●日本経営史 ●福祉国家の歴史 ●福祉国家の課題 ●公共と福祉 ●自己の社会理論 ●家族の中のジェンダー ●社会の中のジェンダー ●グローバル社会論 ●移民政策論 ●宗教と現代社会 ●ナショナリズムと現代社会 ●社会的排除と包摂 ●多文化社会論 ●ポストモダン社会論 ●メディア市民学Ⅰ・Ⅱ ●ジャーナリズム論 ●情報メディア表現論 ●ソーシャルメディア論 ●科学技術コミュニケーション ●情報と社会 ●メディア文化論 ●パブリック･リレーションズ ●文化とアーカイブ ●オープンデータ論 ●コミュニケーションと社会主選択●倫理学概論 ●科学思想史Ⅰ・Ⅱ ●民俗学Ⅰ・Ⅱ ●文化人類学研究Ⅰ・Ⅱ ●文化遺産研究Ⅰ・Ⅱ ●宗教研究Ⅰ・Ⅱ ●経済地理学Ⅰ・Ⅱ ●地理学特殊講義 ●地誌学研究1～5 ●地図情報学 ●文化地理学 ●都市地理学 ●地図学 ●歴史地理学 ●日本史研究（古代）Ⅰ・Ⅱ ●日本史研究（中世）Ⅰ・Ⅱ ●日本史研究（近世）Ⅰ・Ⅱ ●日本史研究（近代）Ⅰ・Ⅱ ●西洋史研究（古代）Ⅰ・Ⅱ ●西洋史研究（中世）Ⅰ・Ⅱ ●西洋史研究（近代）Ⅰ・Ⅱ ●東洋史研究（古代）Ⅰ・Ⅱ ●東洋史研究（中世）Ⅰ・Ⅱ ●東洋史研究（近代）Ⅰ・Ⅱ ●現代史研究Ⅰ-1・2 ●現代史研究 Ⅱ-1・2 ●現代史研究Ⅲ-1・2 ●日本近現代史特論Ⅰ・Ⅱ ●日本史Ⅰ・Ⅱ ●外国史Ⅰ～Ⅲ ●地理Ⅰ～Ⅲ ●地誌Ⅰ・Ⅱ副選択●入門演習 ●公共市民学Ⅰ‐1（公共圏とメディア）・2（公共圏と親密圏） ●公共市民学 Ⅱ‐1（市場と市民）・2（記憶と記録） ●公共市民学Ⅲ‐1（法と政治）・2（法を通じた公共圏形成） ●法学概論Ⅰ・Ⅱ ●政治学概論Ⅰ・Ⅱ ●経済学概論Ⅰ・Ⅱ ●社会学概論Ⅰ・Ⅱ ●哲学概論Ⅰ・Ⅱ ●ゼミナールⅠ・Ⅱ（経済学） ●ゼミナールⅠ・Ⅱ（政治学） ●ゼミナールⅠ・Ⅱ（法律学） ●ゼミナールⅠ・Ⅱ（ジャーナリズム論） ●ゼミナールⅠ・Ⅱ（放送学） ●ゼミナールⅠ・Ⅱ（社会学）必修