全学共通教育で身につける知識と教養社会での学びにより高める人間的力量これらを兼ね備えたグローバル人材に古谷 修一 Furuya Shuichi教務部長／法務研究科 教授 早稲田の全学共通教育は大きく分けて2つの柱から成り立っています。1つは基盤教育の側面であり、どんな学問分野の考究にあたっても必要とされる5つの必須スキルを身につけるための科目群がそれです。現代版の“読み・書き・そろばん”とも言えるでしょう。これだけ規模の大きい大学でありながら、教員と学生の比率が1対4のTutorial Englishやライティングセンターによる文書作成の個人添削など、マンツーマンに近い環境で基盤教育を行っているのが特長です。 2つ目は、教養教育としての側面であり、約2,600科目の全学オープン科目がその役割を果たしています。しかし、これだけの選択肢の中から学びたい分野を探すことは容易ではありません。そこで大きな支えとなるのが「全学副専攻」の存在です。例えば、法学部で学ぶ場合、法律の裏側には政治や経済などの隣接領域が複雑に絡み合っています。そこで「学術的副専攻」により、法律以外の学問分野を体系的に学ぶことで法律そのもののより深い理解につながります。自分が何に関心があるのかをよく考えた上で、新しい学びのパッケージを主体的につくろうとする意思が重要といえます。 また、学びの場は教室の中だけにとどまりません。企業と連携した「プロフェッショナルズ・ワークショップ」をはじめ、インターンシップやボランティアのプログラムなどが非常に充実しています。こうした「社会」を学びの場とすることで自分とは異なる他者と“ぶつかる”経験を積むことができ、“人間的力量”が高まっていきます。グローバルに活躍するには、単に英語ができればいいわけではなく、いろいろな価値観やバックグラウンドを持った人々をまとめていく能力が必要になります。ぜひ、早稲田の環境を大いに活用して、知識と教養、そして人間的力量を兼ね備えた人材となってほしいですね。早稲田大学大学院法学研究科・博士後期課程中退、香川大学法学部教授を経て現職。国際人道事実調査委員会委員、ユトレヒト大学オランダ人権研究所客員教授。国際刑事法、国際刑事裁判を主な研究対象とするとともに、現在は国際法協会の活動の一環として、武力紛争後における被害者救済の法的枠組みに関しても研究を進めている。3
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