学部入学案内
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123研究のWASEDAを実現する3つの方針研究の組織化チーム型、組織型研究の拡充・強化強みのある研究領域を中心に多分野研究者の協働による研究活動を促進し、集団としてのプレゼンスを向上させていきます。そして幅広い年代で、独創性と生産性の高い研究者が集積する競争的環境を整備します。例えば、「次代の中核研究者育成プログラム」を2015年度より開始しました。これは、世界の学術を牽引できる素地を持った中堅・若手研究者の研究を推進すると同時に、チーム型研究を運営する能力も涵養するプログラムで、以下の9プロジェクトが進行しています。「戸堂ネットワークと経済成長プロジェクト」戸堂康之・政治経済学術院教授、「トエダ日本文学・文化再想像プロジェクト」十重田裕一・文学学術院教授、「入山フロンティアの経営学研究」入山章栄・商学学術院教授、「岩田心身覚醒RTプロジェクト」岩田浩康・理工学術院教授、「片岡高精度放射線イメージングプロジェクト」片岡淳・理工学術院教授、「関根イオニクス触媒プロジェクト」関根泰・理工学術院教授、「戸川IoT 集積システムプロジェクト」戸川望・理工学術院教授、「ファーラー国際労働移動プロジェクト」ファーラー グラシア国際学術院教授、「有村・環境エネルギー政策プロジェクト」有村俊秀・政治経済学術院教授。研究指向の展開社会の課題と結び付いた分野への新たな挑戦社会に内在する根源的な問題を掘り起こし、それらの複合課題に対して学内外の力を結集する研究チームを組織して課題を解き、社会の未来へと繋げる研究に挑戦していきます。例えば、スマート社会技術融合研究機構(ACROSS)では、産学主体の「エネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネス・フォーラム(ERABF)」(座長:林泰弘機構長)を、2018年も実施します。本フォーラムには、日本を代表する55の企業(電力・ガス会社、電機・自動車メーカー、住宅・デベロッパー、通信会社等)が参加します。本フォーラムがきっかけとなってネガワット取引やディマンドリスポンスが社会に実装されており、すでに実社会生活において大きな役割を担っています。このようにACROSS は、各省庁と連携しながら、日本のエネルギーシステム研究分野の中心的存在として、挑戦し続けています。国際化推進国際共同研究の一層の推進、国際人材の活用国際共同研究の推進のための環境を整備します。海外で展開する研究活動へのさらなるサポートや人材交流の促進、また外国人研究者がチーム型研究に参画しやすい仕組みも構築します。例えば、「国際研究プロジェクト(研究クラスタ)創出支援プログラム」を2015年度より開始しました。これは、世界的にトップレベルの研究を展開している本学の研究者チームと海外有力大学や研究機関の研究者間での共同研究を推進するプログラムです。2016年度から英国バーミンガム大学(UoB)との間で、文学・スポーツ科学・ロボティクス・言語学等の11分野について共同研究プロジェクトの創出に向けた研究交流企画を進めています。また、2016年4月には欧州の大学等との協力を強化する拠点としてブリュッセルにオフィスを開設し、欧州での本学プレゼンスの向上や新たな研究協力の核を創出することを目的にした、欧州の複数大学の研究者が関わるワークショップを開催しています。早稲田大学では、学術研究面で「未来をイノベートする独創的研究の推進」を基軸として改革を進めています。2014年には“Waseda Ocean 構想”が文部科学省の「スーパーグローバル大学創成支援」のトップ型に採択されました。これは世界に向けて大学を開放し、ダイナミックな頭脳の国際的流動の中で、教育研究の質と量の飛躍的向上を目指すものです。国際的に評価の高い研究拠点に先行的に集中投資を行い、世界ランキングにおいて18の研究分野を10年で100位以内にして10万人のグローバルリーダーを輩出する予定です。イギリスのQS社の研究分野別世界大学ランキング(2018年)では、3エリア(Subject Area:分野を大くくりとしてまとめたもの)・8分野(Subject)について100位以内に入っています。世界50位以内については昨年より1分野増え、「Modern Languages」、「Engineering ‒ Mineral & Mining」、「Sports-related Subjects」、「Politics & International Studies」の4分野が入りました。対象を世界200位以内に広げると、24分野がランクインしており、国内の大学では東京大学(41分野)、京都大学(34分野)に次ぎ、大阪大学と並ぶ3位タイとなっています。教育研究環境がますます充実し、研究分野別世界大学ランキングでも高評価!過去5年間(2013~17年)の文部科学省の科学研究費助成事業(科研費)において、全336の研究分野中、1位となったのは16分野で前回の8分野から倍増し、国立大を合わせた全研究機関の中で5位(私大では1位)となりました。1位となったのは、日本文学、中国文学、日本語教育、外国語教育、公法学、国際法学、刑事法学、民事法学、新領域法学、政治学、国際関係論、金融・ファイナンス、教育心理学、数学解析、教育工学、観光学(期限付き)の分野です。科研費は、研究者の自由な発想に基づく研究の発展を目的とし、全国の大学や研究機関で行われる研究活動に必要な資金を研究者に助成する仕組みの一つです。また、科研費をはじめとする民間助成金、受託研究等を含めた受入研究費は、2016年度で約104億円となっています。文部科学省の科研費分野別の採択数では16分野で1位を獲得!139

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