数値目標|Waseda Vision 150|早稲田大学
数値目標
  • HOME >> 
  • 数値目標

数値目標

早稲田大学はこの10数年間、「21世紀の教育研究グランドデザイン」「Waseda Next 125」を策定し、様々な改革を遂行してきました。

「Waseda Vision 150」の実行は、20年後を見据えて、2013年度から核心戦略実現のためのプロジェクトが当面5年間の実行計画に沿って遂行します。毎年、目標に照らし合わせて実行内容を評価し、その結果を翌年度の計画に反映することで、常に改善していきます。また、成果の上がらないものは中止するなど、環境の変化や財政状況に鑑み、常に最適化されたプロジェクトを実行していきます。

20年後の早稲田大学

1.学生数

2.教員数(学部・大学院)

3.国際化

4.女性人数(学部・大学院)

5.教育方法等

6.科目クラス数

7.研究費

8.寄付金

9.校友数

TOPへ戻る

数値目標

1.学生数

 
  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
学部 通学(通信除く) 目標 40,000人 35,000人 ・教育の質向上のために、20年後までには標準年限を超えて在籍する学生を含めて35,000名にする。
実績 43,974人 42,939人
※2013年11月1日時点
42,601人
※2014年11月1日時点
42,279人
※2015年11月1日時点
41,512人
※2016年11月1日時点
40,719人
※2017年11月1日時点
 

大学院
修士、博士後期、専門職 目標 9,761人 15,000人

・社会情勢の変化に対応できる高度人材を供給するために社会人学生も含めて修士・博士課程の学生を増加させる。

・専門職大学院、リーディング大学院も含めて高度職業人養成を積極的に推進する。

実績 9,357人 9,261人
※2013年11月1日時点
9,072人
※2014年11月1日時点
8,514人
※2015年11月1日時点
8,242人
※2016年11月1日時点
8,268人
※2017年11月1日時点
 
合計 目標 49,761人 50,000人  
実績 53,331人 52,200人 51,673人 50,793人 49,754人 48,987人  
社会人
教育
ビジネス講座(WBA・WBS)、日本語講座、エクステンション等 目標 42,000人 80,000人

・社会人教育プログラムの拡充と多様性をはかり、教育上の社会貢献を行う。

・受講生数は延人数とする。

実績 34,944人 31,771人
※2014年4月2日時点
40,620人
※2015年3月5日時点
42,205人
※2016年3月18日時点
42,982人
※2017年3月23日時点
47,305人
※2018年3月31日時点

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆グローバルリーダー育成のための教育体系の再構築
 ▶教育システム改革
 ▶教育制度改革
 ▶社会人教育プログラムの拡充
 

◆対話型、問題発見・解決型教育への移行
 ▶科目数削減、密度の高い教育の推進

TOPへ戻る

2.教員数(学部・大学院)

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
常勤教員 目標 1,700人 2,000人

・授業の質向上のために、全体の科目数を削減し、一つの授業に注入する教員のエネルギーを高める。

・常勤教員は、常勤教員および常勤研究員を対象とする。
 ただし、助手、研究助手を除く。

実績 1,679人 1,680人
※2013年4月1日時点
1,691人
※2014年4月1日時点
1,709人
※2015年4月1日時点
1,700人
※2016年4月1日時点
1,697人
※2017年4月1日時点
 
常勤教員と学生比率
(常勤教員数:学生数)
目標 1:30 1:25
実績 1:32 1:31
1:31 1:30 1:29 1:29
※2017年4月1日時点
 

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆教職員の役割と評価の明確化
 ▶本学における教員と職員の役割の明確化と教員の評価基準の明確化、諸制度改革
 ▶科目数削減、密度の高い教育の推進

TOPへ戻る

3.国際化

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
外国人学生(受入留学生) 目標 7,000人 10,000人(20%) ・高等教育・研究に関する国際的環境の変化に対応すべく、20年後には外国人学生を全学生の20%とする。
実績
※各年5月1日時点
4,331人 4,415人 4,766人 4,917人 5,066人 5,413人  
年度通算
実績
5,490人 5,827人 6,404人 6,690人 7,156人 7,476人  
派遣留学生 目標 5,000人 全学生

・卒業までにすべての日本人学生が外国へ留学等をする。

・派遣留学生数は短・中・長期留学プログラムの他、海外で何らかの学習機会を経験する人数とする。

実績 2,541人 3,134人
※2014年3月31日時点
3,262人
※2015年4月1日時点
4,195人
※2016年3月31日時点
4,086人
※2017年4月1日時点
4,439人
※2018年4月5日時点
 
外国人教員 目標 180人 400人
(20%)
・外国人教員は、常勤教員および常勤研究員を対象とし、20年後には外国人教員を20%とする。
実績 147人 145人
※2013年4月1日時点
144人
※2014年4月1日時点
146人
※2015年4月1日時点
152人
※2016年4月1日時点
152人
※2017年4月1日時点
 

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆入試制度の抜本的改革
 ▶多様で優秀な学生獲得のための方策の検討と推進

◆グローバルリーダー育成のための教育体系の再構築
 ▶教育システム改革
 ▶奨学金制度設計
 ▶海外留学促進
 ▶留学生受入促進

◆世界のWASEDAとしての国際展開
 ▶国際展開戦略策定
 ▶海外拠点の役割の明確化と、その活用

◆進化する大学の仕組みの創設および早稲田を核とする新たなコミュニティの形成
 ▶男女共同参画・ダイバーシティの推進

TOPへ戻る

4.女性人数(学部・大学院)

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
女子学生(学部・大学院) 目標 40%
(19,900人)
50%
(25,000人/50,000人)

・20年後までの希望値を、女子学生50%、女性教員30%、女性職員 50%とする。

・教員数は常勤教員および常勤研究員の人数、職員は専任職員と常勤嘱託の人数とする。

実績 35%
(18,800人)
35%
(18,353人)
※2013年11月1日時点
36%
(18,409人)
※2014年11月1日時点
36%
(18,377人)
※2015年11月1日時点
37%
(18,286人)
※2016年11月1日時点
37%
(18,159人)
※2017年11月1日時点
 
女性教員 目標 18%
(300人)
30%
(600人)
実績 13%
(226人)
15%
(246人)
※2013年4月1日時点
15%
(258人)
※2014年4月1日時点
15%
(260人)
※2015年4月1日時点
15%
(254人)
※2016年4月1日時点
15%
(263人)
※2017年4月1日時点
女性職員 目標 37% 50%
(537人)
実績 32.1%(344人/1,073人) 34.7%(382人/1,102人)
※2014年3月31日時点
34%(375人/1,103人)
※2015年3月31日時点
36.8%(418人/1,135人)
※2016年3月31日時点
37.3%(427人/1,145人)
※2017年3月31日時点
36.9%(416人/1,127人)
※2017年4月1日時点
 

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆進化する大学の仕組みの創設および早稲田を核とする新たなコミュニティの形成
 ▶男女共同参画・ダイバーシティの推進

TOPへ戻る

5.教育方法等

(*は2011年度)
  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
授業の公開率
(一部公開を含む)
目標 100% 100%

・2012,2013年度欄は、Open Course Ware(OCW)、iTunesUで公開している科目数より算出した。

・2032年度欄は、参観可能な公開授業の他、収録された授業(スタジオ収録、教室収録、プレゼンテーションスライド・音声同期収録)や、授業で提示された教材・配付資料・試験問題など授業内容が分かるものを学内外へ公開する目標値とした。

実績 *0.3% 1.7% 15.4% 18% 14.8% 14.9%
授業規模 20名
以下

達成
目標 学部
46%
大学院
83%
学部
50%
大学院
80%

・すでに少人数クラスによる教育が主体となっているが、密度の高い教育について一層の充実をはかる。

・人数の多い講義科目でも、TA によるグループ学習やオンデマンドコンテンツを活用することにより、対話型、問題発見・解決型授業と同様の効果が得られる。

実績 学部
*43%
大学院
*84%
学部
45%
大学院
84%
学部
44%
大学院
86%
学部
48%
大学院
86%
学部
49%
大学院
89%
学部
55%
大学院
88%
50名
以下
目標 学部
83%
大学院
97%
学部
85%
大学院
95%
実績 学部
*81%
大学院
*98%
学部
80%
大学院
98%
学部
80%
大学院
98%
学部
81%
大学院
98%
学部
82%
大学院
99%
学部
84%
大学院
98%
51名
以上
目標 学部
17%
大学院
3%
学部
15%
大学院
5%
実績 学部
*19%
大学院
*2%
学部
20%
大学院
2%
学部
20%
大学院
2%
学部
19%
大学院
2%
学部
18%
大学院
2%
学部
16%
大学院
2%
LMS利用
授業比率
目標 100% 100%

・2012,2013年度欄はCourseN@viを利用した科目数より算出。

・CourseN@viは早稲田大学が独自に開発したLMS(学習管理システム:Learning Management System)で、主な機能としては、授業内での情報共有を促進する「お知らせ」「資料掲載」や、課題の提示・受付け・フィードバックを可能とする「レポート」「小テスト」、教員・履修者間のコミュニケーションを活性化する「BBS」「レビューシート」などがあげられる。また学生自身がPCやモバイル端末から出席を登録することができる出席登録機能や、成績管理、類似度判定機能などを提供することにより授業運営にも役立っている。

実績 *61% 87% 87% 83% 84% 84%
対話型、問題発見・解決型の授業比率 目標 学部
40%
大学院
60%
学部
75%
大学院
80%

・2012,2013年度欄は演習、実験、実習科目の比率。

・対話型、問題発見・解決型の授業には多様な形態があるが、ここでは学生が能動的に授業に参加し、ディスカッションやグループワークなどを活用しながら理解を深める授業を想定して2032年度の目標値とした。

実績 学部
29%
大学院
55%
学部
30%
大学院
55%
学部
30%
大学院
54%
学部
30%
大学院
53%
学部
30%
大学院
50%
学部
29%
大学院
54%
 
外国語による
授業の割合
目標 学部
20%
大学院
30%
学部
50%
大学院
50%
・英語および英語以外の外国語での授業の割合。本学グローバル人材育成推進事業構想調書の2016年度目標は10%を超えることとしている。
実績 学部
6%
大学院
9%
学部
8%
大学院
10%
学部
9%
大学院
8%
学部
9%
大学院
8%
学部
10%
大学院
17%
学部
11%
大学院
18%
 

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆グローバルリーダー育成のための教育体系の再構築
 ▶教育システム改革

◆教育と学修内容の公開
 ▶「Good Practice」の整理および普及・展開
 ▶教育方法の革新と学生の主体的・能動的な学びを支える情報基盤構築
 ▶授業におけるTA制度の活用・授業形式見直し

◆対話型、問題発見・解決型教育への移行
 ▶科目数削減、密度の高い教育の推進
 ▶授業におけるTA制度の活用・授業形式見直し
 ▶「Good Practice」の整理および普及・展開
 ▶教育方法の革新と学生の主体的・能動的な学びを支える情報基盤構築
 ▶教育システム改革

TOPへ戻る

6.科目コマ数  ※算出基準見直しのため2014年度より「科目クラス」から「科目コマ数」に変更

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
学部 目標 17,219 15,194 ・密度の高い教育を実現するため、授業科目の再編・統廃合および外部教育資源の活用をはかり、設置科目総数を削減する。
実績 20,258 20,408 20,238 19,347 19,171 19,386  
大学院 目標 12,137 6,183
実績 12,472 12,087 11,816 7,402.5 6,663.5 6,926  

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆対話型、問題発見・解決型教育への移行
 ▶科目数削減、密度の高い教育の推進
 ▶授業におけるTA制度の活用・授業形式見直し
 ▶「Good Practice」の整理および普及・展開
 ▶教育方法の革新と学生の主体的・能動的な学びを支える情報基盤構築
 ▶教育システム改革

TOPへ戻る

7.研究費

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
受入研究費 目標 122億円 200億円 ・外部研究資金で、研究事業を自立的に推進する体制を作るために、20年後までに収入の約20%を達成することを目標とする。
実績 96億円 103億円 108.9億円 108.1億円 103.8億円 106.5億円

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆独創的研究の推進と国際発信力の強化
 ▶研究支援体制・制度の点検・強化
 ▶若手研究者プロモーションの推進
 ▶研究組織・体制の整備
 ▶研究情報発信力の強化
 ▶研究支援に係る財政基盤点検・強化
 ▶’Top Global University’の研究を支える情報基盤構築
 ▶研究の国際発信支援制度の創設
 ▶国際共同研究推進

◆世界のWASEDAとしての国際展開
 ▶国際展開戦略策定
 ▶海外拠点の役割の明確化と、その活用

◆新たな教育・研究分野への挑戦
 ▶健康・医療分野検討
 ▶分野連携検討

TOPへ戻る

8.寄付金

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
寄付金 目標 45億円 100億円 ・20年後までに収入の約10%を達成することを目標とする。
実績 32億円 43億円 36億円 43億円 37.6億円 37.5億円  

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆財務体質の強化
 ▶常時資金獲得体制の構築
 ▶校友会費の恒常的確保のための校友会認知度拡大

TOPへ戻る

9.校友会費納入者率 ※算出基準見直しのため2015年度より「校友(会費納入者)」から「校友会費納入者率」に変更

  2012
年度
2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2032
年度
備考
校友会費納入者率
(校友数)
目標 36.8%
(約62万人)
50.0%
(約70万人)
・校友との連携を強化するとともに校友会費納入者を増加させる。
・校友会費納入者率は住所判明者の納入率とする。
実績 30.4%
(約58万人)
32.3%
(約58.7万人)
33.6%
(約59.4万人)
35.0%
(約60.3万人)
34.9%
(約61.2万人)
34.7%
(約62.2万人)

<関連核心戦略とプロジェクト(PJ)>

◆財務体質の強化
 ▶校友会費の恒常的確保のための校友会認知度拡大

◆早稲田を核とする新たなコミュニティの形成
 ▶校友会費の恒常的確保のための校友会認知度拡大
 ▶多様なコミュニティ形成のためのコミュニケーション・コラボレーション環境の実現

以上

ページ最上部へ戻る
  • Waseda Vision 150について
  • 早稲田のVision
  • 早稲田の核心戦略
  • ロードマップ
  • 数値目標
  • 核心戦略の関連プロジェクト一覧
  • 学術院、高等学院、芸術学校の将来構想
  • 早稲田大学リンク
  • サイトポリシー