早稲田の核心戦略 4.対話型、問題発見・解決型教育への移行

4.対話型、問題発見・解決型教育への移行

ネットワークを活用した遠隔・オンデマンド授業環境の整備、教材開発と授業形態の革新等を図り、教室での一方的な講義主体の授業形態から演習・ゼミを主体とする学生参加対話型教育や、フィールドワークも活用したプロジェクト型教育へと重点を移し、問題を発見し、解決策を提案し実現する能力を涵養する。

目的・目標

授業の簡易収録・自動収録の仕組みや教材の電子化を支援する体制を構築し、授業内容のデジタル化を促進し、多くの講義科目のオンデマンド化を図っていく。その上で、1年次より演習・ゼミを主体とする学生の発表やディベートなど、学生参加型の授業を展開することにより、個別的直接指導を強化する。また、プロジェクト型の授業形態により、集団での問題発見・解決の機会を増やすこととする。

改革のポイント

  1. 教員負担の軽減を実現するICT活用方法や教員サポートの充実策、教員の担当コマ数削減などの各種方策を実施する。
  2. 教員がより深く指導し、かつ学生主体で実施する対話型、問題発見・解決型授業のあり方およびサポートのあり方を検討する。

関連するプロジェクト

  • ▶「Good Practice」の整理および普及・展開PJ
  • ▶教育方法の革新と学生の主体的・能動的な学びを支える情報基盤構築PJ
  • ▶授業におけるTA制度の活用・授業形式見直しPJ
  • ▶教育システム改革PJ
  • ▶科目数削減、密度の高い教育の推進PJ
  • ▶多様なコミュニティ形成のためのコミュニケーション・コラボレーション環境の実現PJ

学術院等からの改革案例

  • 入学から卒業まで、一クラス15名の「ゼミ」をカリキュラムの中軸におき、成熟した人間に必要な教養形成および社会人として活躍するためのキャリア・デザインをサポートするとともに、学問への入門から、自ら問題を発見し解決を理論的に導きうるような専門知の主体的な学びまで、個々の学生に目の行き届いた指導を行う。(政治経済学部)

  • 政治学・経済学の必修科目には、講義に加えて、TAセッションを開講し、理解度の向上を図る。(政治経済学部)

  • 実務家の指導による法廷教室を用いた模擬裁判の授業の新設等が考えられる。(法学部)

  • 在学生と卒業生や社会人との相互連携システム(PBLや実践的科目、インターンシップ、社会人に対するノンディグリー科目、寄附講座)。(理工学術院)

  • ボランティア・インターンシップの単位化、実習科目の増設などによって、アクティブラーニングを進める。(社会科学部)

  • 日本語教育研究科大学院生を中心としたアドバイザー養成と、教育補助制度の導入と留学生アドバイジング業務を展開する。(日本語教育研究科)

【コラム:対話型、問題発見・解決型教育】

教員からの一方的な知識の教授ではなく、教員と学生あるいは学生同士が意見を交わして授業内容の理解を深める対話型・双方向型授業は、受講生の多い講義科目においても取り入れられるようになってきています。また、グローバル社会においては、正解のない問題に対して、自ら思考し論理的に説明する能力を身につける問題発見・解決型授業の必要性も高まっています。

【コラム:大学の存在意義の再確認 】

現在、地球上ではグローバルガバナンスが確立していないことに起因する諸問題(持続性、平和、危機管理など)が多発しています。グローバルガバナンス確立のために、グローバル化の多面性、Global・Regional・National・Localの各段階に着目して、問題発見・解決型の教育・研究を実践することは大学の重要な使命です。

以上

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