2009年4月、本学が京都大学、慶應義塾大学、東京大学、立命館大学と共に米国ワシントンDCに設立したNPO法人日米研究インスティテュート(理事長 白井総長)が、9月22日にワシントンDCで初のシンポジウムを開催しました。220人もの聴衆を集め、“How Quickly Can We Recover from the Global Financial Crisis?”をテーマに、金融危機について過去・現在の日本・アメリカ・アジア経済に関する分析をもとに、今後を展望し、経済危機発生の防止及び世界的な金融システム改革の必要性を検討。活発な議論が繰り広げられました。 また翌23日には“Japan's New Government and US-Japan Relations”をテーマとしてラウンドテーブルディスカッションを展開しました。日米の研究者を迎え、前日のシンポジウムや総選挙後の日本の政策の方向性などの側面も話題に、同インスティテュートの具体的なプロジェクトの方向性や役割について意見が交わされました。

日米研究インスティテュートシンポジウムの模様		ラウンドテーブルディスカッションでの白井総長